＜動意株・１０日＞（大引け）＝アニコムＨＤ、浜ゴム、遠藤製作所など

　アニコム　ホールディングス＜8715.T＞＝急反騰。いちよし経済研究所が７日付で投資判断「Ａ」を継続しつつ、フェアバリューを３０００円から３７００円へ引き上げたことを好材料視。６日発表の第１四半期決算は、経常利益が４億９１００万円（前年同期比２９．６％増）となり、会計上の一時的要因で会社計画を下回ったが、同経研ではペット保険契約数の順調な増加や損害率（収入保険料に対する支払保険金の割合）の低下、事業費率の改善などで、実質的には会社計画を上回るポジティブな内容だったと評価。これを受け１６年３月期の経常利益予想を２１億円から２４億円（会社予想２１億円）へ、１７年３月期を同２７億円から３０億円へ引き上げている。

　横浜ゴム＜5101.T＞＝後場急上昇。午後１時ごろ、１５年１２月期の連結業績見通しについて、純利益を従来予想の３６０億円から３９０億円（前期比３．７％減）へ上方修正したことが好感されている。為替が想定よりも円安に推移したことが要因という。なお、売上高は６７３０億円（同７．６％増）、営業利益は６４０億円（同８．４％増）の従来予想を据え置いている。国内や北米でのタイヤ販売は低調だったが、欧州、ロシア、中国における販売が好調に推移し売上高・営業利益を牽引した。

　遠藤製作所＜7841.T＞＝一時ストップ高。同社は７日取引終了後に、１６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結業績予想修正を発表。営業損益は従来の４３００万円の赤字から４億円の黒字（前年同期は２００万円の赤字）に引き上げた。鍛造事業の取引減少で売上高は７０億７００万円から６８億８０００万円（前年同期比４．０％増）に引き下げたものの、ゴルフ事業でコスト削減が進んでいることやステンレス事業で生産効率が向上していることなどが利益を押し上げる。なお、通期業績見通しは従来計画を据え置いている。

　日本バイリーン＜3514.T＞＝ストップ高。同社は前週末７日の取引終了後、東レ＜3402.T＞が不織布世界最大手の独フロイデンベルグとの合弁会社を通じて、日バイリーンに対してＴＯＢを実施すると発表しており、ＴＯＢ価格の１２００円にサヤ寄せする格好となっている。買付期間は８月１０日から９月２４日まで。なお、買付予定数に上限は設けておらず、ＴＯＢ成立後、日バイリーンは上場廃止となる見込み。

　アップルインターナショナル＜2788.T＞＝ストップ高。前週末７日の取引終了後、集計中の第２四半期累計（１～６月）連結業績について、売上高を８０億９００万円から１１０億８１００万円（前年同期比４４．６％減）へ、営業利益を同２億７１００万円から５億８８００万円（同３７．１％増）へ、純利益を同９９００万円から２億８９００万円（前年同期１億３９００万円の赤字）へ上方修正したことが好感されている。輸出販売事業で、主に東南アジア諸国向けの高額車両販売が好調に推移し、当初予定していた販売台数を大幅に上回ったことに加えて、円安の好影響を受け市場が活発となったことが寄与したという。

　ジャパンディスプレイ＜6740.T＞＝急反発。同社が７日の取引終了後に発表した第１四半期（４～６月）連結決算が、売上高２４６１億２９００万円（前年同期比９６．６％増）、営業損益２２億４４００万円の黒字（前年同期１２６億９６００万円の赤字）、最終損益４億６１００万円の赤字（同１６８億３４００万円の赤字）となり、従来計画の営業利益２０億円を達成し大幅改善となったことが好感されている。大口顧客や中国顧客向け販売が大幅に増加し、固定費の増加や価格低下などの利益圧迫医要因を吸収した。

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出所：株経通信（株式会社みんかぶ）