テーマ株隆盛で動意づく小型株、時代とともに株価にも大きな変化が訪れる
業種:サービス業
時価総額:57.6億円
PER:20.61倍
PBR: 1.21倍
社会人向けをはじめとしたリカレント教育が主力で、経営コンサルタントとして著名な大前研一氏が創業した。経営実務、MBAといったプロフェッショナルなビジネスリーダー養成講座から、幼児、初等、中等向けの教育も行う。同社は国際バカロレアの認定校を目指している。
日本では今年より3~5歳児の全世帯を対象に幼児教育無償化が開始される。10月に実施される増税分から、教育関連への予算が大きく割り当てられることで、教育関連への関心も高まりやすいとみられる。
株価は直近で年初来安値を更新する展開となっているが、これは地合い悪化による下落であり、同社から悪材料が出たものではないと見ている。週足チャートではMACDで陽転シグナルが点灯しており、今後の上昇トレンド突入に期待がもてる。
株価は昨年より段階的に値下がりして下落トレンドの中にあったが、昨年末の259円でようやく底入れして反転してきた。直近では2/8の好決算と自社株買いの合わせ技で動意づき、調整を待っても逆に上放れする動きに変わってきている。時代の変化が早い昨今、新しいテクノロジーやイノベーションを起こし得る人材の育成はまさに時流となっており、特にAI人材育成の支援企業には熱い視線が注がれている。このテーマの中では伊藤忠テクノソリューションズに続いて物色の矛先が向かうかもしれない。
時価総額:57.6億円
PER:20.61倍
PBR: 1.21倍
社会人向けをはじめとしたリカレント教育が主力で、経営コンサルタントとして著名な大前研一氏が創業した。経営実務、MBAといったプロフェッショナルなビジネスリーダー養成講座から、幼児、初等、中等向けの教育も行う。同社は国際バカロレアの認定校を目指している。
日本では今年より3~5歳児の全世帯を対象に幼児教育無償化が開始される。10月に実施される増税分から、教育関連への予算が大きく割り当てられることで、教育関連への関心も高まりやすいとみられる。
株価は直近で年初来安値を更新する展開となっているが、これは地合い悪化による下落であり、同社から悪材料が出たものではないと見ている。週足チャートではMACDで陽転シグナルが点灯しており、今後の上昇トレンド突入に期待がもてる。
株価は昨年より段階的に値下がりして下落トレンドの中にあったが、昨年末の259円でようやく底入れして反転してきた。直近では2/8の好決算と自社株買いの合わせ技で動意づき、調整を待っても逆に上放れする動きに変わってきている。時代の変化が早い昨今、新しいテクノロジーやイノベーションを起こし得る人材の育成はまさに時流となっており、特にAI人材育成の支援企業には熱い視線が注がれている。このテーマの中では伊藤忠テクノソリューションズに続いて物色の矛先が向かうかもしれない。