三機工業 Research Memo（8）：増配、自己株式の取得・消却と株主還元には積極的

■株主還元策

三機工業<1961>は株主還元にも積極的である。配当について、同社では前期まで年間20円を基本としてきているが、2017年3月期は業績が好調であったことから期末に10円の特別配当を実施、結果として年間30円の配当（配当性向40.6%）を行った。さらに前期（2018年3月期）も普通配当（20円）に加えて中間期に5円、期末に10円の特別配当を実施、年間配当を35円（同55.5%）とした。今期（2019年3月期）の配当は既に中間期で20円（前年度中間期は15円）を行い、今のところ期末も20円の配当を行う予定で、年間では40円の配当となる見込みだ。しかしこれらは普通配当（年間40円）の計画であるため、今後の業績及び“Century 2025”Phase1目標達成により、更なる増配の可能性もある。

また同社は株主還元策の一環として、株式市場での積極的な自社株買い及び消却をこれまでも行ってきた。今回も2018年11月16日に保有する自社株100万株を消却し、新たに100万株を取得すること（上限1,400百万円）を発表している。

2014年3月期から2019年3月期（予想）までに同社が行った、または行う予定の自社株買い及び配当金額を示した表を見ると、その総額は19,838百万円となり、この間の親会社株主に帰属する当期純利益の総和（2019年3月期は予想）に対する割合、つまり総還元性向（加重平均）は82.5%となっている。このような同社の積極的な株主還元の姿勢は大いに評価すべきと思われる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）

＜MH＞