来週の株式相場に向けて=中東緊迫で環境激変、大幅下落のなか中小型株が強含む

　２月２８日に米国とイスラエルがイランを攻撃したことを受け、株式市場を取り巻く環境は激変した。

　週明け３月２日から４日までの３営業日で日経平均株価は終値で４６００円強下落し、一時５万３０００円台まで値を下げる場面があった。ただ、５日と６日で１３００円強切り返した。特に、原油価格の指標であるＷＴＩ価格は５日に一時１バレル＝８２ドル台まで急騰した。市場には、「２２年２月のウクライナ危機を想起した」（市場関係者）という声も少なくない。２２年はロシアによるウクライナ侵攻で原油や穀物価格が急騰し、金融市場も大きく揺れるなか、為替は大幅な円安に振れた。

　ウクライナ危機と同様に戦闘が長期化するか、どうかが焦点だ。アナリストからは「米国とイランの軍事力には大きな差がある。イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖も、そう長期間は続けることはできないだろう」との見方も出ている。

　現時点では、不透明要因が多いだけに、今後の情勢を注視する必要がある。そんななか、見方の変更を迫られているのが、日米金融政策の見通しだ。「米国の利下げ見通しは後退し、場合によっては年後半には利上げ思惑が出てくる可能性もある。日本も４月の追加利上げ観測は見直しが迫られるかもしれない」（アナリスト）という。今晩の米２月雇用統計をはじめ、来週には１１日に米２月消費者物価指数（ＣＰＩ）、１３日に米１月米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数という重要経済指標の発表が予定されており、その結果は一段と注目されそうだ。

　更に、東京市場では主力株が大きく調整する一方で中小型株が強含んでいることに目を向ける声も出ている。今週の日経平均株価は５％強下落に対して、東証グロース市場２５０指数は０．９％の下落にとどまった。昨年末からの上昇率は、日経平均株価が１０％に対して、東証グロース市場２５０指数は１４％と中小型株が優位の状態だ。中東情勢緊迫化が、人気離散していた中小型株への資金シフトを促すかも注目ポイントとなりそうだ。

　上記以外のスケジュールでは、海外では１０日に米２月中古住宅販売件数、１２日に米１月住宅着工件数、１３日に１０～１２月米ＧＤＰ・改定値、米３月ミシガン大学消費者マインド指数、米１月ＪＯＬＴＳ求人件数が発表される。１０日にオラクル＜ORCL＞、１２日にダラー・ジェネラル＜DG＞、アドビ＜ADBE＞、１６日にダラー・ツリー＜DLTR＞が決算発表を行う。

　国内では９日に２月景気ウォッチャー調査、１０日に１０～１２月期ＧＤＰ・確定値、２月工作機械受注、１２日に１～３月期法人企業景気予測調査、２月都心オフィス空室率が発表される。１３日はメジャーＳＱの算出日となる。９日に学情<2301.T>、１０日にカナモト<9678.T>、１１日にＡＮＹＣＯＬＯＲ<5032.T>、三井ハイテック<6966.T>、１２日にＧＥＮＤＡ<9166.T>、サムコ<6387.T>、１３日に神戸物産<3038.T>、トリケミカル研究所<4369.T>、エイチ・アイ・エス<9603.T>が決算発表を行う。来週の日経平均株価の予想レンジは５万４３００～５万７０００円前後。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS