セパレーター増産へ、市場拡大見据え先行投資

電気自動車の市場拡大を見込み

　リチウムイオン二次電池の主要材料のひとつであるセパレーター（絶縁材）の生産能力を増強する動きが相次いでいる。電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）のさらなる市場拡大を見据え、先行投資することで需要を取り込む狙いだ。

　経済産業省が２０１４年１１月にとりまとめた「自動車産業戦略２０１４」は、ＥＶおよびＰＨＶの国内乗用車市場に占める割合を２０年までに１５～２０％、３０年までに２０～３０％とすることを目指している。この実現に欠かせないのが１回の充電による長距離走行で、そのためにはリチウムイオン二次電池の高容量化や高エネルギー密度化が必要となり、正極と負極を絶縁しショートによる異常発熱を防止するセパレーターの使用量が増加することが見込まれる。

　住友化学＜4005＞は、既存の大江工場（愛媛県）の生産能力を来春までに約１．３倍に増強。１７年には韓国の新工場が量産を開始する予定で、全体の生産能力は現在の２倍強に高まる。

　宇部興産＜4208＞は、宇部ケミカル工場（山口県）の既存設備の再構築と堺工場（大阪府）の新増設で生産能力を段階的に引き上げ、２０年までに現行比倍増を計画。同社と合弁で塗布型セパレーターを生産している日立マクセル＜6810＞も塗布加工能力の引き上げを明らかにしている。

　旭化成＜3407＞は宮崎県の工場で設備増強を進めているほか、セパレーターを手掛ける米ポリポレ社を買収した。

　ダブル・スコープ＜6619＞は韓国ＬＧ化学から生産ライン２本を取得。また、自前でも同国で生産ラインを新設し、３年以内に生産能力を現在の２倍以上に増やすとしている。