来週の株式相場見通し
来週の東京株式市場は、現地16~17日に開催されるFOMC(米連邦公開市場委員会)をはじめ、国内外で重要な経済イベントの開催が相次ぐことから、それらを織り込みながらの目まぐるしい展開となることが予想される。
いまのところ、今回は利上げを見送るとの見方が優勢だが、もしそうなれば、ある程度の米株価の上昇が見込まれ、日本株にもプラスの影響を与えることが予想される。日経平均株価の想定レンジは、1万7800~1万8700円とする。
FOMCでは、利上げ開始の有無が焦点。米雇用関連指標の堅調などからは、利上げに向けた準備は整っているとの見方がある。一方で、中国経済の先行き懸念や原油安といったマイナス面の外部環境を考慮すれば、利上げをひとまず先送りするとの観測もあり、現状ではこれが有力視されている。また、日銀の金融政策決定会合は「現状維持」が有力視されているが、黒田東彦総裁の会見に注目が集まる。
日程面では、8月の首都圏新規マンション発売(14日)、日銀金融政策決定会合(14~15日)、8月の訪日外国人客数(16日)、8月の貿易収支(17日)に注目。
海外では、中国8月の小売売上高・鉱工業生産・都市部固定資産投資(13日)、米8月の小売売上高、米8月の鉱工業生産・設備稼働率(15日)、FOMC(16~17日)、イエレンFRB議長会見、米8月の住宅着工件数(17日)が焦点となる。
いまのところ、今回は利上げを見送るとの見方が優勢だが、もしそうなれば、ある程度の米株価の上昇が見込まれ、日本株にもプラスの影響を与えることが予想される。日経平均株価の想定レンジは、1万7800~1万8700円とする。
FOMCでは、利上げ開始の有無が焦点。米雇用関連指標の堅調などからは、利上げに向けた準備は整っているとの見方がある。一方で、中国経済の先行き懸念や原油安といったマイナス面の外部環境を考慮すれば、利上げをひとまず先送りするとの観測もあり、現状ではこれが有力視されている。また、日銀の金融政策決定会合は「現状維持」が有力視されているが、黒田東彦総裁の会見に注目が集まる。
日程面では、8月の首都圏新規マンション発売(14日)、日銀金融政策決定会合(14~15日)、8月の訪日外国人客数(16日)、8月の貿易収支(17日)に注目。
海外では、中国8月の小売売上高・鉱工業生産・都市部固定資産投資(13日)、米8月の小売売上高、米8月の鉱工業生産・設備稼働率(15日)、FOMC(16~17日)、イエレンFRB議長会見、米8月の住宅着工件数(17日)が焦点となる。