手掛かり材料難で値固め、4~6月期GDPを注視
来週の東京株式市場は、週初17日の寄り付き前に発表される4~6月期国内総生産(GDP)速報値に関心が集まる。輸出が振るわなかったのに加え、天候不順もあり個人消費の低迷が響いたものとみられる。民間経済調査機関の予想では、前期比年率で1.5~2%減と、3四半期ぶりのマイナス成長と見込まれている。もし、この予想を大きく下回るようなことになれば売り優勢となる可能性もある。
今週、波乱要因となった中国の人民元切り下げは、ひとまず落ち着きを取り戻すものと予想され、売られ過ぎたインバウンド関連銘柄の買い戻しが想定される。
ただ、4~6月期の決算発表も終了して国内に買い手掛かり材料が不足するなか、原油価格下落など国際商品市況の軟調展開に伴い、海外株式市場の波乱も予想される。日経平均株価は、下値固めの動きが主体となるがレンジを想定すれば2万300~2万800円となる。
今週、波乱要因となった中国の人民元切り下げは、ひとまず落ち着きを取り戻すものと予想され、売られ過ぎたインバウンド関連銘柄の買い戻しが想定される。
ただ、4~6月期の決算発表も終了して国内に買い手掛かり材料が不足するなか、原油価格下落など国際商品市況の軟調展開に伴い、海外株式市場の波乱も予想される。日経平均株価は、下値固めの動きが主体となるがレンジを想定すれば2万300~2万800円となる。