週明けの東京市場に注意
昨晩のADP雇用統計やISM製造業景況指数が、いずれも事前予想を上回り、米雇用統計への期待感から早期利上げ観測がが高まりつつあるものの、ユーロ圏財務相会合で「ギリシャ国民投票(5日)の結果が判明するまで、協議を見送る」とされている中、米国市場が独立記念日伴う3連休入りで、事前予想(非農業部門雇用者数:+23.3万人、失業率:5.4%、平均時給:前年比+2.3%など)から、よほど乖離がなければ、様子見ムードが高まる可能性もあろう。
仮に事前予想比で強気になった場合は、ファースト・アクションは「ドル買い」で反応しそうだが、NY株式市場が引き締め観測を嫌気した場合、ギリシャ国民投票や3連休を控え、ドル円の戻りも限定的となる可能性。この場合、NY金は、最初に1150ドル水準を試すかもしれないが、割合早く安値は買い拾われそうだ。
一方、雇用統計が弱めに出た場合、市場コンセンサスが、やや強気に傾いている事もあり、再度リスク回避の円高が進みそうだ。6月末に20日間安値を割り込んでおり、トレンドフォロー系が手仕舞うのは124円台半ば、途転するのは6月高値(125.85円)超と推測され、戻り売りが有利な時間帯である。
本日は満月でもあり、相場が荒れやすい時間帯でもある。欧州タイム~NYタイムで乱高下した後、様子見となり、5日の国民投票の結果や支援協議の行方を受けて、週明け6日の東京市場が、上にしろ下にしろ大きな変動を伴って始まるリスクにも備えたい。
仮に事前予想比で強気になった場合は、ファースト・アクションは「ドル買い」で反応しそうだが、NY株式市場が引き締め観測を嫌気した場合、ギリシャ国民投票や3連休を控え、ドル円の戻りも限定的となる可能性。この場合、NY金は、最初に1150ドル水準を試すかもしれないが、割合早く安値は買い拾われそうだ。
一方、雇用統計が弱めに出た場合、市場コンセンサスが、やや強気に傾いている事もあり、再度リスク回避の円高が進みそうだ。6月末に20日間安値を割り込んでおり、トレンドフォロー系が手仕舞うのは124円台半ば、途転するのは6月高値(125.85円)超と推測され、戻り売りが有利な時間帯である。
本日は満月でもあり、相場が荒れやすい時間帯でもある。欧州タイム~NYタイムで乱高下した後、様子見となり、5日の国民投票の結果や支援協議の行方を受けて、週明け6日の東京市場が、上にしろ下にしろ大きな変動を伴って始まるリスクにも備えたい。