来週の株式相場見通し
来週の東京株式市場は、年末年始の休みを前にした2日間。既に外国人投資家や国内機関投資家の一部が休暇入りしていることもあり、売買代金がどの程度回復するかが鍵を握る。クリスマスの祝日に伴う海外株式市場休場の影響などで25、26日の東証1部の売買代金は1兆3000億円台と低下した。
市場参加者からは「残り2営業日となったが、売買代金がある程度回復してくれば、来年相場への期待感などが支援材料となり、終値ベースでの年初来高値1万7935円(12月8日)や取引時間中高値の1万8030円(同)を上回り、文字通り掉尾の一振を飾る可能性もある」との見方が出ていた。来週の日経平均株価の想定レンジは1万7600~1万8100円とする。
ただ、今週後半の物色対象が建設、不動産といった内需株や、株価が比較的低位にある中小型株の底上げに傾いていることから、日経平均株価への寄与の面ではやや期待薄の面は否めない。
市場参加者からは「残り2営業日となったが、売買代金がある程度回復してくれば、来年相場への期待感などが支援材料となり、終値ベースでの年初来高値1万7935円(12月8日)や取引時間中高値の1万8030円(同)を上回り、文字通り掉尾の一振を飾る可能性もある」との見方が出ていた。来週の日経平均株価の想定レンジは1万7600~1万8100円とする。
ただ、今週後半の物色対象が建設、不動産といった内需株や、株価が比較的低位にある中小型株の底上げに傾いていることから、日経平均株価への寄与の面ではやや期待薄の面は否めない。