英語教育事業に追い風、大学入試で外部試験活用も

英語教育に変化が

　文部科学相の諮問機関である中央教育審議会は１０月下旬、大学入試改革のあり方に関する答申案を提示。現行の大学入試センター試験に代わって、思考力や判断力、表現力を中心に評価する「大学入学希望者学力評価テスト（仮称）」を２０２０年から段階的に実施するとしている。

　中教審は答申案で英語について、「読む・聞く・書く・話す」の４技能を総合的に評価する方針を明示。評価方法として記述式問題や面接に加え、外部の資格・検定試験の活用も検討課題として挙げている。具体的には、実用英語技能検定（英検）やＴＯＥＦＬなどとの連携を視野に入れており、こうした動きは英語教育事業を手掛ける企業の追い風となりそうだ。

　レアジョブ＜6096＞は、インターネット無料通話ソフトのスカイプを使って英会話のオンラインレッスンを提供。８月には毎日実践的な英会話表現を学ぶことができるスマートフォン向けアプリ「ひとこと英会話　日めくりカレンダー」の提供を開始するなど、市場の掘り起しに取り組んでいる。

　ベネッセホールディングス＜9783＞は、０１年に英会話教室の「ベルリッツ」を子会社化。両社は０３年に４技能が測定できる「ＧＴＥＣ」を共同開発し、英語検定の一種として提供している。

　ニチイ学館＜9792＞は、１１年に英会話事業を手掛ける「ＧＡＢＡ」を子会社化。最近では語学スクール「ＣＯＣＯ塾」にも注力している。

　また、リソー教育＜4714＞などにも注目したい。