円高＝株安の連動性がやや薄れてきた背景

外国人投資家の動向

２０日の東京株式市場は、前日終値近辺でのもみ合いでスタート。その後次第に下値を切り上げたが、後場は再び軟化し小幅安で引けた。日経平均株価終値は、前日比１１円安の１万５３４９円と小反落。東証１部の売買代金は２兆５９６８億円と、前日を上回る２兆５０００億円台まで膨らんだ。

　テクニカル面では、２０日時点の東証１部の騰落レシオ（２５日移動平均）が、１５１．６５％と１３年５月以来約１年ぶりの高水準に達し、過熱感が指摘されている。しかし、一方で東証の信用買い残は、２兆７４０１億円（６月１３日）と、今年１月３１日ピーク時の３兆５２４１億円に比べてかなり低い水準にある。株価指数先物の裁定買い残も目立った増加傾向には至らず底ばい状態にあり、荷もたれ感は少ない。
　株価が上昇しても、こうした信用取引に関係した買い残が膨らまない背景について市場関係者は「今回の上昇には外国人投資家がまだ本格的に参加していない証拠。年金資金を運用する信託銀行が買い主体となっているため」と指摘している。
　さらに、中堅証券の投資情報部からは「最近の相場を見ていると、以前のように円高・ドル安が進行すると、直ちに日経平均株価が下落するという連動性がやや薄れているようだ。外国為替と日経平均株価を連動させたプログラム売買が減少しているかどうかは分からないが、外国人投資家の関与率がまだ少ないのではないか。ただ、こうした現象は株価の自律性から見ればプラス材料」との声も出ている。