あす(12日)の株式相場見通し
あす(12日)の東京株式市場は、手掛かり材料難が継続するなかで、日経平均株価は1万5000円をめぐる攻防で、軟調な推移となりそうだ。日銀の金融政策決定会合が13日まで開催されるものの、市場関係者からは「政府の成長戦略が公表される前のタイミングで、日銀が金融政策の変更を打ち出すのは難しいのではないか」との声も出ており、「現状維持」との見方が多い。さらに、11日現在の東証1部の騰落レシオ(25日移動平均)は、133.10%と、高値警戒の目安とされる120%を大きく上回っている。
11日の東京株式市場は、前日の米株高を受け買いが先行。外国為替市場での円高・ドル安基調を背景に伸び悩んだものの、日経平均株価終値は、前日比74円高の1万5069円と反発した。ただ、東証1部の売買代金は1兆6308億円と、今週末のメジャーSQ(特別清算指数)算出を控え、売買代金は盛り上がりを欠いている。
日程面では、日銀の金融政策決定会合(~13日)、4月のマネタリーサーベイ、4月の機械受注、5月の投資信託概況、5月のオフィスビル市況に注目。
海外では、米5月の小売売上高、4月のユーロ圏鉱工業生産、サッカーW杯ブラジル大会(~7月13日)の開幕が焦点に。
11日の東京株式市場は、前日の米株高を受け買いが先行。外国為替市場での円高・ドル安基調を背景に伸び悩んだものの、日経平均株価終値は、前日比74円高の1万5069円と反発した。ただ、東証1部の売買代金は1兆6308億円と、今週末のメジャーSQ(特別清算指数)算出を控え、売買代金は盛り上がりを欠いている。
日程面では、日銀の金融政策決定会合(~13日)、4月のマネタリーサーベイ、4月の機械受注、5月の投資信託概況、5月のオフィスビル市況に注目。
海外では、米5月の小売売上高、4月のユーロ圏鉱工業生産、サッカーW杯ブラジル大会(~7月13日)の開幕が焦点に。