日銀の金融政策決定会合を巡り波乱展開

<8日予想>手掛かり材料不足で続落

　７日の東京株式市場は、前週末の米国株安や外国為替市場での円高を受けて、終始売り優勢の展開で、日経平均株価は１万５０００円台を大きく割り込んだ。終値は前週末比２５４円安の１万４８０８円と大幅続落。値下がり銘柄数は１５１３（値上がり２１６銘柄）と１５００を超え、全体の８４％の銘柄が下げる調整色の強い地合いとなった。東証１部の売買代金は、１兆６６５８億円と、今年３番目の低水準と連日の薄商い。

　市場関係者からは、きょうの大幅安の要因について「あすまで開催の日銀の金融政策決定会合では、追加緩和はないとの見方が広がった」との声が聞かれたたが、先週末の「緩和期待で株価上昇」との説明を合わせて考えると、市場環境に目立った変化がない中で、一般の個人投資家には納得し難い値動きといえそうだ。ただ、きょうの２５４円安という下落分で、追加緩和の先送りはほぼ織り込まれたのではないか。したがって、あす改めて大きく売り込まれる懸念は薄らいだと考えて納得するしかなさそうだ。

　あす（８日）の東京株式市場は、日銀の金融政策決定会合の状況は注視しつつも買い手掛かり材料不足が続くなかで、日経平均株価は続落基調となりそうだ。