前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■スターシーズ <3083> 　846円　(+35円、+4.3％)

　スターシーズ <3083> [東証Ｓ]が大幅反発。19日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、香港に拠点を置くヘッジファンドのロング・コリドー・アセット・マネジメント社による株式保有割合が28.55％と5％を超えたことが判明し好材料視された。保有目的は純投資で、報告義務発生日は9月18日となっている。なお、ロング・コリドー社はスターシーズの第5回、第6回及び第7回新株予約権の割当先となっている。

■ＣａＳｙ <9215> 　1,073円　(+44円、+4.3％)

　ＣａＳｙ <9215> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。前週末19日の取引終了後、経済産業省・中小企業庁・中小企業基盤整備機構が実施する「中小企業成長加速化補助金」に採択されたと発表したことが好材料視された。同事業は、成長意欲の高い中小企業の大規模な投資を支援し、地域経済にインパクトのある成長企業「100億企業」の創出を目指すもの。建物費（拠点新設・増築など）、機械装置費（器具・備品費含む）、ソフトウェア費、外注費、専門家経費などを対象に費用の2分の1以内、最大5億円を補助する。

■スポーツＦ <7080> 　968円　(+36円、+3.9％)

　スポーツフィールド <7080> [東証Ｇ]が大幅反発。前週末19日取引終了後、スポーツ用品の企画販売を手掛けるリンドスポーツ（大阪府守口市）を子会社化すると発表した。取得価額は6億6500万円。株式譲渡実行日は10月1日の予定。これが材料視されたようだ。

■ホットリンク <3680> 　302円　(+10円、+3.4％)

　ホットリンク <3680> [東証Ｇ]が大幅続伸。同社は22日、グループのＮｏｎａｇｏｎ　Ｃａｐｉｔａｌが自社での ブロックチェーン・バリデーター運用に加え、国内大手企業におけるバリデーター運用開始に向けた支援を本格的に開始したと発表。これが材料視されたようだ。バリデーターとは、入力されたデータが適切かつ有効であるかどうかを検証し、不適切な箇所があるとエラーとして通知する機能またはソフトウエアのこと。Ｎｏｎａｇｏｎ　Ｃａｐｉｔａｌでは「バリデーター運用を軸とする戦略立案」「バリデーター運用するブロックチェーンの選定」「開発元との条件交渉」「法務や会計に関する業務フローの策定、及び社内調整サポート」「バリデーター運用に必要な技術的支援」などに対応し、バリデーター運用開始までを伴走支援するという。

■霞ヶ関Ｃ <3498> 　9,440円　(+220円、+2.4％)

　霞ヶ関キャピタル <3498> [東証Ｐ]が3日続伸。前週末19日の取引終了後、日本の不動産デベロッパーとして初めてドバイでの開発型ビジネスに本格参入すると発表しており、これを好感した買いが入った。ドバイにおける不動産開発事業に関しては、共同パートナーとの間でドバイの主要エリアにおける分譲マンション、分譲戸建て、賃貸住宅、オフィスビルなど多様なアセットタイプを対象とするプロジェクトを推進する。第1号案件は大東建託 <1878> [東証Ｐ]を共同パートナーとして合弁会社（霞ヶ関Ｃ5.0％、大東建95.0％）を設立。霞ヶ関Ｃは子会社が保有するドバイの開発プロジェクト「Emerald Hills」の開発用地を合弁会社へ売却決済するとともに、同件に関わるプロジェクトマネジメント業務を100％子会社が受託する。

■セキュア <4264> 　1,758円　(+41円、+2.4％)

　セキュア <4264> [東証Ｇ]が反発。前週末19日取引終了後、ヘッドウォータース <4011> [東証Ｇ]と共同で、無人店舗運営における主要課題を解決するAIエージェントソリューションを開発したと発表した。骨格検出により来店客の行動データを高精度に取得し、これまで定性的にしか捉えられなかった購買行動を定量データ化して活用することで商品陳列や販促施策、レイアウト改善など無人店舗運営の意思決定を高度化するという。これが材料視された。

■ディアライフ <3245> 　1,322円　(+25円、+1.9％)

　ディア・ライフ <3245> [東証Ｐ]が7日ぶり反発。22日午後0時30分ごろ、25年9月期の配当予想を期末一括62円から63円（前期47円）へ増額修正したことが好感された。創業以来の最高益を更新する見込みであることから、普通配当61円に加えて2円の記念配当を実施する。同時に、25年9月期の連結業績目標を経常利益100億円から76億3500万円（前期比64.0％増）へ引き下げた。都市型レジデンス開発用地や収益不動産の仕入れを加速したほか、投資案件の大型化を推進したことで過去最高益を更新するものの、ゼネコンにおける人件費や資材価格の高騰が想定を上回ったことや、販売見込み先での検討及び条件交渉に時間を要し複数の案件で売却時期が期末を越えることから、目標数値には至らない見通しという。

■横河電 <6841> 　4,387円　(+66円、+1.5％)

　横河電機 <6841> [東証Ｐ]が反発。同社は22日、トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]と有人与圧ローバー（月面上で宇宙飛行士を乗せて移動可能なモビリティ）向け制御プラットフォームなどの研究開発契約を締結したと発表しており、買い手掛かりのひとつとなったようだ。今回の契約では、トヨタとかねてより取り組んできた有人与圧ローバーの制御プラットフォームとバッテリー計測コンポーネントの概念検討を更に進め、試作品の開発に向けた設計と調達まで実施する計画。また、長期的には有人与圧ローバーの開発で磨かれた技術を応用することで新たなビジネス開発に取り組むことも視野に入れているという。

■三井物 <8031> 　3,774円　(+50円、+1.3％)

　三井物産 <8031> [東証Ｐ]が3日続伸。22日正午ごろ、ウォーレン・バフェット氏が率いる米投資会社バークシャー・ハサウェイ が、議決権比率で10％以上を保有する主要株主になったと発表しており、思惑的な買いが入ったようだ。三井物によると、きょう現在で正確な議決権比率の情報を保持していないものの、今後、大量保有報告書の変更報告書などを通じて、異動前後における議決権の数（所有株数）などが確認できたら発表するとしている。また、これを受けて伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]、丸紅 <8002> [東証Ｐ]、住友商事 <8053> [東証Ｐ]、三菱商事 <8058> [東証Ｐ]など他の大手総合商社も後場強含みで推移した。

■富士製薬 <4554> 　1,557円　(+18円、+1.2％)

　富士製薬工業 <4554> [東証Ｐ]が反発。同社は前週末19日の取引終了後、バイオ後続品（バイオシミラー）3製品4品目について製造販売承認を取得したと発表しており、材料視した買いが入った。富士製薬はバイオシミラーを開発・製造するＡｌｖｏｔｅｃｈ（ルクセンブルク）と提携している。今回取得した3製品は加齢黄斑変性などを対象とする「アフリベルセプト」、関節リウマチを対象とする「ゴリムマブ」、骨病変を対象とする「デノスマブ」。富士製薬は今後もバイオシミラーのラインアップを拡充していく。

■ワコム <6727> 　795円　(+8円、+1.0％)

　ワコム <6727> [東証Ｐ]が反発。同社は22日、ドイツの高級筆記具メーカーであるモンブランの新製品Digital　Paper（デジタルペーパー）に、自社のデジタルペンとデジタルインクの技術が採用されたことを明らかにしており、これが株価を刺激したようだ。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース