前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■アステナＨＤ <8095> 　467円　(+33円、+7.6％)

　東証プライムの上昇率6位。アステナホールディングス <8095> [東証Ｐ]が急反発。同社は11日取引終了後、25年11月期第1四半期（24年12月-25年2月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比2.3倍の10億3200万円となり、上半期計画の7億円を超過した。売上高は同6.8％増の143億3400万円で着地。ファインケミカル事業において受託製造・自社品製造が好調だったことや、HBC・食品事業で輸入化粧品の販売が伸びたことなどが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いた。

■チヨダ <8185> 　1,110円　(+72円、+6.9％)

　東証プライムの上昇率9位。チヨダ <8185> [東証Ｐ]が3日続急伸。靴の量販大手で「東京靴流通センター」などの運営で知られる。足もとの業績は絶好調で、ハンズフリーの「スパットシューズ」などが需要を捉え収益押し上げに貢献した。そうしたなか、前週末11日取引終了後に発表した25年2月期通期決算は営業利益が前の期比2倍となる21億9300万円と急拡大した。また、26年2月期についても前期比64％増の36億円を見込むなど高成長を継続する見通し。更に株主還元にも積極的だ。今期は前期実績から20円増配となる54円を計画。また、発行済み株式数の7.77％相当の300万株の自社株を消却することも併せて発表しており、これらが株価を強く刺激する格好となった。

■ＡＲアドバン <5578> 　1,727円　(+112円、+6.9％)

　ＡＲアドバンストテクノロジ <5578> [東証Ｇ]が3日続急伸。11日の取引終了後に発表した2月中間期連結決算が、売上高65億6300万円（前年同期比20.0％増）、営業利益2億7200万円（同25.1％増）、純利益8400万円（同37.5％減）となり、従来予想の営業利益4900万円を大きく上回って着地し、減益予想から一転して増益着地したことが好感された。旺盛なDX投資環境を背景に売上高が継続的に伸長したことに加えて、24年11月にピー・アール・オーを子会社化したことが売上高の増加に寄与した。また、AI開発や高付加価値案件の受注増などによる粗利率向上に引き続き取り組んだことや、支出のコントロールを徹底したことが利益を押し上げた。なお、25年8月期通期業績予想は、売上高122億3900万円（前期比10.0％増）、営業利益6億900万円（同44.6％増）、純利益3億2500万円（同17.8％増）の従来見通しを据え置いた。

■エディア <3935> 　484円　(+30円、+6.6％)

　エディア <3935> [東証Ｓ]が3日続急伸。14日午後1時ごろに発表した26年2月期連結業績予想で、売上高40億円（前期比10.9％増）、営業利益3億5000万円（同33.2％増）、純利益2億5000万円（同6.8％増）を見込み、期末一括配当予想を前期比3円増の10円としたことが好感された。前期に続きオンラインくじ事業の拡大を見込むほか、電子コミック事業の作品数拡大が売上高・利益を牽引する。なお、25年2月期決算は、売上高36億700万円（前の期比10.1％増）、営業利益2億6200万円（同62.6％増）、純利益2億3400万円（同55.9％増）だった。同時に上限を50万株（発行済み株数の8.07％）、または2億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は4月15日から来年4月14日までで、株主還元の充実と、資本効率の向上及び経営環境の変化に応じた機動的な資本政策を実行するためとしている。

■アイダ <6118> 　859円　(+51円、+6.3％)

　アイダエンジニアリング <6118> [東証Ｐ]が急反発。前週末11日取引終了後、自社株取得枠の上限を350万株から420万株（自己株式を除く発行済み株数の6.79％）に拡大すると発表。これが好感された。取得期間も変更し、開始日を5月1日から4月18日に前倒しする。7月31日までとする取得期限に変更はない。

■ヨータイ <5357> 　1,768円　(+101円、+6.1％)

　ヨータイ <5357> [東証Ｐ]が急反発。麻生グループのＡＳＮＦホールディングスが前週末11日の取引終了後、ヨータイに対してTOBを実施すると発表したことで、TOB価格の1810円を意識した格好となった。麻生グループを安定株主として迎えることで、中長期的な視点による企業価値向上を目指すのが狙い。買付予定数は最大で653万1334株（発行済み株数の35.44％、下限614万3192株）で、買付期間は4月14日から5月14日までを予定。TOB成立後もヨータイは上場を維持する方針で、ヨータイはTOBに対して賛同の意見を表明している。

■空港施設 <8864> 　628円　(+26円、+4.3％)

　空港施設 <8864> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。14日午後3時ごろ、ＬＩＭジャパン・イベント・マスター・ファンド（ケイマン諸島）から、6月に開催予定の第56回定時株主総会における議題について、株主提案を行う旨の書面を受領したと発表しており、思惑的な買いが入った。なお、空港施設では株主提案の内容を慎重に検討し、取締役会の意見がまとまり次第速やかに開示するとしている。

■エーアイテイ <9381> 　1,621円　(+66円、+4.2％)

　エーアイテイー <9381> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は14日正午ごろ、26年2月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比5.6％増の43億円としていることや、年間配当計画を前期比10円増配の90円としていることが買い手掛かりとなったようだ。営業収益は同7.8％増の600億円を見込む。持続的な収益拡大を図るため営業人材の育成強化に取り組み、主力である国際貨物輸送をはじめ、通関や配送、海外倉庫でのアソート業務を含めた流通加工業務といった輸出入の付帯業務の受注増加を目指すとしている。

■テクマト <3762> 　1,918円　(+65円、+3.5％)

　テクマトリックス <3762> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。11日の取引終了後、子会社クロス・ヘッドが都築電気 <8157> [東証Ｐ]、グローバルセキュリティエキスパート <4417> [東証Ｇ]、ネットワンパートナーズ（東京都千代田区）と業務提携契約を締結し、「OTセキュリティ＆ネットワークパック」の提供を開始すると発表しており、好材料視された。「OTセキュリティ＆ネットワークパック」は、工場などの製造現場で稼働する設備を動かすOT（オペレーショナル・テクノロジー：制御技術）ネットワークにおけるセキュリティの強化及び安定稼働支援を目的としたもの。近年、DXやIoTをはじめとしたデジタル化の一環で、OTネットワークをその他のITネットワークと接続するケースが増えており、これに伴いサイバー攻撃をはじめとしたセキュリティリスクが高まっていることから、セキュリティとネットワークに強みを持つ4社が業務提携を行うことで、充実したサービスと提供体制を実現するとしている。

■月島ＨＤ <6332> 　1,826円　(+54円、+3.1％)

　月島ホールディングス <6332> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。前週末11日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、旧村上ファンド系とされる投資会社シティインデックスイレブンス（東京都渋谷区）と共同保有者による株式保有割合が5.17％となり、新たに5％を超えたことが判明したことから需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は4月4日としている。

■ツルハＨＤ <3391> 　11,130円　(+230円、+2.1％)

　ツルハホールディングス <3391> [東証Ｐ]が5日続伸。年初来高値を更新した。イオン <8267> [東証Ｐ]が前週末11日の取引終了後、ツルハＨＤ <3391> の連結子会社化に向け、TOB（株式公開買い付け）を開始する予定だと発表した。イオンは野村証券が保有するツルハＨＤ株を取得し、更にツルハＨＤとイオン傘下のウエルシアホールディングス <3141> [東証Ｐ]を経営統合した後に、ツルハＨＤに対しTOBを実施する。買付価格は1株1万1400円。これに関連し、日本経済新聞電子版は13日、「ドラッグストア2位のツルハホールディングス（HD）株を約10％保有する英系運用会社のオービス・インベストメンツが、イオン傘下でドラッグストア首位のウエルシアホールディングスとの経営統合案に反対していることが13日、わかった」と報じた。買収価格がツルハＨＤを著しく過小評価していると判断したという。週明け14日のツルハＨＤの株価はイオンによるTOB価格を上回って推移。TOB価格が引き上げられるとの思惑も加わって、買いが集まったようだ。イオンによるツルハＨＤへのTOBは12月上旬をメドに開始する方針。ツルハＨＤの上場は維持する。

■松竹 <9601> 　13,910円　(+240円、+1.8％)

　松竹 <9601> [東証Ｐ]が5日続伸。14日午後2時ごろ、26年2月期連結業績予想について売上高を950億円（前期比13.1％増）、最終損益を20億円の黒字（前期6億6400万円の赤字）と発表。前期から一転、最終黒字に転換する見通しを示しており、これが好感された。配当予想は前期比据え置きの30円とした。同時に発表した25年2月期決算は売上高が839億7400万円（前の期比1.7％減）、最終損益が6億6400万円の赤字（前の期30億1600万円の黒字）だった。主力の映像関連事業や演劇事業が軟調だったほか、BS放送事業からの撤退に伴う損失引当金や固定資産圧縮損などの特別損失が響いた。

■村田製 <6981> 　2,028.5円　(+33円、+1.7％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が反発。米アップル のiPhone向けの有力サプライヤーとなっているが、今月に入ってからは米政権が打ち出す高関税政策への懸念から大きく株価水準を切り下げてきた。ところが、現地時間11日に、トランプ米大統領はスマートフォンなど一部電子機器を相互関税の対象から除外した。米関税政策も二転三転しており、依然として不透明感は強いものの、総じてこれまでより軟化姿勢を示したことで、ハイテクセクターの風向きがやや変わったとみる向きも出てきた。電子部品株は半導体関連同様にその象徴としてショート筋の買い戻しが入った。一方、スマホの関税対象からの除外は一時的な措置となる可能性があるため、足もとの実需の買いも限定的とみられ、リバウンド一巡後の値動きが注目される。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース