*14:33JST タウンズ:創業から30年以上となる感染症臨床検査用の抗原検査キットメーカー
タウンズ<197A>は、創業から30年以上となる感染症臨床検査用の抗原検査キットメーカーである。
2022年4月には国内初となる唾液を適用検体種とする新型コロナウイルス抗原検査キット「イムノエースSARS-CoV-2 Saliva」を発売した他、新型コロナとインフルエンザの同時検査が可能なキットを発売。2023年4月には、血中亜鉛濃度を簡便に測定する検査システムとして、亜鉛キット「アキュリード亜鉛」とその測定機である「アキュリード」をノーベルファーマ社より販売を開始。なお、2020年10月に新型コロナウイルス抗原検査キットを発売して以降は、新型コロナウイルス感染症関連製品への売上依存度が5割以上を占めているが、国内の抗原検査キットでは多くのシェアトップを誇っている。2023年6月期は全社売上高の73.0%がスズケン<9987>グループ向けである。
2024年6月期の売上高が前期比12.0%増の175.5億円、経常利益が同56.3%増の77.4億円と増収増益の見通しとなっている。足元で新型コロナウイルスとインフルエンザのいずれも感染流行水準が落ち着いている事から、3四半期までが好調であった一方、足元で感染流行水準が落ち着いていることから第4四半期についてはIPOを睨んで着実に達成可能な水準で策定した。第4四半期においてはIPO関連費用など一過的な費用の計上もあり、営業利益以降が赤字見通しとなるものの、通期の着地見通しとしては営業利益が前期比58.9%増の78.9億円となる見通し。
同社は2024年6月20日に東証スタンダード市場に上場した。2023年5月に新型コロナウイルスが5類へ移行してからも新型コロナウイルスの感染は流行と収束を繰り返しており、またPCR検査などからの置き換えも進む形で抗原検査キットの需要は増加傾向にあり、今期の売上高も伸びる見込みとなっている。仮に新型コロナウイルスの検査需要が減少しても、同社はインフルエンザを始めとした既存の呼吸器感染症の各検査キットや、インフルエンザと新型コロナウイルスを同時に検査できるコンボキットなどを販売しており、短期的に需要が大きく下がることは想定しにくい。コンボキットは単体の検査キットよりも販売単価が高い一方で、原価は同じなため粗利率は高い。また、コンボキットは前期では供給体制が追い付かず出荷調整を実施していたようだが、今後は整った供給体制からシェア拡大も想定される。さらに、中長期的には、最大8項目を同時に検査できる新技術の開発が終盤を迎えており、3年後には上市を予定している。さらに、次なる柱として3〜5年後にはがんなどの慢性疾患や罹患(りかん)前後の診断に参入する計画もあるようで、新型コロナウイルスの抗原検査需要が続くか見極めも必要だが、東証プライム上場も検討している同社の業績動向には注目しておきたい。
<NH>
2022年4月には国内初となる唾液を適用検体種とする新型コロナウイルス抗原検査キット「イムノエースSARS-CoV-2 Saliva」を発売した他、新型コロナとインフルエンザの同時検査が可能なキットを発売。2023年4月には、血中亜鉛濃度を簡便に測定する検査システムとして、亜鉛キット「アキュリード亜鉛」とその測定機である「アキュリード」をノーベルファーマ社より販売を開始。なお、2020年10月に新型コロナウイルス抗原検査キットを発売して以降は、新型コロナウイルス感染症関連製品への売上依存度が5割以上を占めているが、国内の抗原検査キットでは多くのシェアトップを誇っている。2023年6月期は全社売上高の73.0%がスズケン<9987>グループ向けである。
2024年6月期の売上高が前期比12.0%増の175.5億円、経常利益が同56.3%増の77.4億円と増収増益の見通しとなっている。足元で新型コロナウイルスとインフルエンザのいずれも感染流行水準が落ち着いている事から、3四半期までが好調であった一方、足元で感染流行水準が落ち着いていることから第4四半期についてはIPOを睨んで着実に達成可能な水準で策定した。第4四半期においてはIPO関連費用など一過的な費用の計上もあり、営業利益以降が赤字見通しとなるものの、通期の着地見通しとしては営業利益が前期比58.9%増の78.9億円となる見通し。
同社は2024年6月20日に東証スタンダード市場に上場した。2023年5月に新型コロナウイルスが5類へ移行してからも新型コロナウイルスの感染は流行と収束を繰り返しており、またPCR検査などからの置き換えも進む形で抗原検査キットの需要は増加傾向にあり、今期の売上高も伸びる見込みとなっている。仮に新型コロナウイルスの検査需要が減少しても、同社はインフルエンザを始めとした既存の呼吸器感染症の各検査キットや、インフルエンザと新型コロナウイルスを同時に検査できるコンボキットなどを販売しており、短期的に需要が大きく下がることは想定しにくい。コンボキットは単体の検査キットよりも販売単価が高い一方で、原価は同じなため粗利率は高い。また、コンボキットは前期では供給体制が追い付かず出荷調整を実施していたようだが、今後は整った供給体制からシェア拡大も想定される。さらに、中長期的には、最大8項目を同時に検査できる新技術の開発が終盤を迎えており、3年後には上市を予定している。さらに、次なる柱として3〜5年後にはがんなどの慢性疾患や罹患(りかん)前後の診断に参入する計画もあるようで、新型コロナウイルスの抗原検査需要が続くか見極めも必要だが、東証プライム上場も検討している同社の業績動向には注目しておきたい。
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