日本ゼオン、SDGs貢献製品認定制度の運用を開始

～2030 年度目標「SDGs貢献製品の売上高比率50％」に向けて～

　日本ゼオン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：豊嶋 哲也 以下、ゼオン）は、このたび、SDGs貢献製品認定制度の運用を開始しました。


　本制度は、幅広くご利用いただいているゼオン製品の中でも、特に社会課題の解決への寄与度の高い製品をSDGs 貢献製品として認定するものです。ゼオンは、これら製品の開発・製造・販売に注力することで、社会への貢献と企業としての持続的な成長の両立を図り、サステナビリティ経営を一層推進していくことを目指しています。

　ゼオンの「中期経営計画：ＳＴＡＧＥ３０」では、2030 年度目標として「SDGs貢献製品の売上高比率50％」を掲げており、
このたび、製品の認定基準等を決定し、39製品をSDGs貢献製品に認定しました。これら39製品の2023年度の売上高比率は34.８％になりました。

　SDGs貢献製品の認定は、社会課題解決への貢献度や範囲、事業の持続性などを社内で審査し、ゼオンのサステナビリティに関わる最高決議機関であるサステナビリティ会議で決定します。今後は毎年、認定を見直し、認定製品の拡充を図っていきます。

　ゼオンは、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」を目指し、独創的な技術・製品・サービスの提供による地球や社会の課題解決に引き続き取り組んでいきます。

【参考】　主なSDGs貢献製品