前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2024/05/15 05:20

堺化学 <4078>  2,520円 (+500円、+24.8%) ストップ高

 東証プライムの上昇率トップ。堺化学工業 <4078> [東証P]がストップ高。13日の取引終了後に発表した25年3月期連結業績予想で、営業利益を54億円(前期比83.5%増)と大幅増益を見込み、年間配当予想を前期比55円増の125円としたことが好感された。売上高は870億円(同6.0%増)と見込む。電子材料市況の回復により誘電体材料(高純度炭酸バリウム)や誘電体(チタン酸バリウム)の復調が見込まれることに加えて、事業ポートフォリオ全体での採算是正などの実施により収益性の改善を計画している。24年3月期連結決算は、売上高821億500万円(前の期比2.1%減)、営業利益29億4200万円(同33.2%減)となった。市況の低迷を受けて販売数量が落ち込んだことで売上高は従来予想の840億円を下回ったが、高収益率の製品の出荷が重なったことが利益を押し上げ、営業利益は従来予想の19億円を大きく上回って着地した。同時に、27年3月期に営業利益90億円を目指す中期経営計画を発表した。高付加価値品シフトを企図した事業ポートフォリオ入れ替えなどに取り組むとしている。

エルミック <4770>  406円 (+80円、+24.5%) ストップ高

 図研エルミック <4770> [東証S]がストップ高。親会社の図研 <6947> [東証P]が13日の取引終了後、同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格430円にサヤ寄せする格好となった。図研は現在、エルミック株式の40.41%を所有しているが、完全子会社化により一体的で綿密に連携した業務運営を行うことがグループの事業成長に資すると判断したという。買付予定数は374万5024株(下限165万110株、上限設定なし)で、買付期間は5月14日から6月24日まで。TOB成立後、エルミックは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は5月13日付で同社株式を監理銘柄(確認中)に指定している。なお、エルミックはTOBに賛同の意見を表明するとともに、株主に対して応募を推奨している。

アイスコ <7698>  2,051円 (+400円、+24.2%) ストップ高

 アイスコ <7698> [東証S]がストップ高。13日の取引終了後、毎年3月末と9月末時点で同社株を100株以上保有する株主を対象に、ハーゲンダッツギフト券をそれぞれ4枚ずつ贈呈する株主優待制度を新設すると発表した。また、今年9月30日を基準日として10月1日付で1株を2株に分割するほか、25年3月期は増益となる見通しも示し、好感されたようだ。25年3月期の売上高は前期比6.9%増の540億円、最終利益は同11.3%増の3億5500万円を見込む。冷凍食品需要の拡大傾向を想定し、フローズン事業の売上高は好調に推移すると見込む。加えて、中期経営計画も公表。27年3月期の売上高を600億円、営業利益を10億円(25年3月期見通しは5億円)とする目標を掲げた。

アイロムG <2372>  2,273円 (+400円、+21.4%) ストップ高

 アイロムグループ <2372> [東証P]がストップ高。13日の取引終了後、米投資ファンドのブラックストーン と組み、MBO(経営陣が参画する買収)を実施する予定だと発表した。ブラックストーン傘下のビー・エックス・ジェイ・ビー・ツー・ホールディングが非公開化を目的にTOB(株式公開買い付け)を実施する。買い付け価格は1株2800円で、アイロムGの株価はこれにサヤ寄せをする動きとなった。買い付け予定数の下限は641万6400株で、上限は設定しない。6月中旬ごろにTOBを開始することを目指す。TOB成立後、所定の手続きを経て、アイロムGは上場廃止となる見通し。東京証券取引所は13日、アイロムGを監理銘柄(確認中)に指定した。

アドベンチャ <6030>  3,990円 (+700円、+21.3%) ストップ高

 アドベンチャー <6030> [東証G]がストップ高。13日の取引終了後、取得上限80万株(自己株式を除く発行済み株数の10.63%)、または25億円とする大規模な自社株買いの実施を発表。これを好感した買いが集まった。期間は5月14日から8月30日まで。あわせて、これまで未定としていた24年6月期業績予想を開示し、売上高を前期比9.8~14.8%増の220億~230億円、純利益を同55.7~39.8%減の8億1000万~11億円とした。海外航空券やレンタカーなどのサービスが好調に推移する一方、M&Aや海外子会社設立による一時的なコストが発生する見通し。

古河電 <5801>  4,092円 (+643円、+18.6%)

 東証プライムの上昇率3位。古河電気工業 <5801> [東証P]が急反騰。13日取引終了後に発表した24年3月期決算は営業利益が前の期比28%減の111億7100万円だったが、従来計画の50億円から大幅に上振れして着地した。また、25年3月期の業績予想については車載ハーネスの拡販など自動車部品が牽引する形で利益採算が急回復、営業利益は前期比2.2倍の250億円を見込んでいる。これを好感する買いが集中した。同社株は年初から25日移動平均線をサポートラインとする一貫した下値切り上げチャートを形成、同社株は日経225採用銘柄だが、4月以降に日経平均株価が値を崩した後も上昇トレンドを維持していた。14日は好決算見通しを受け同移動平均線を足場に一段の上値追い態勢に入った。

カバー <5253>  1,995円 (+280円、+16.3%)

 カバー <5253> [東証G]が続急騰。同社は13日取引終了後に25年3月期通期の単独業績予想を公表し、営業利益を前期比31.8%増の73億円としていることなどが買い手掛かりとなったようだ。売上高は同20.9%増の364億8100万円を見込む。同社は「VTuberビジネスの確立」「IPビジネスへの進化」「クリエイター経済圏の拡大」の3段階の事業戦略を定めており、これらに沿って内製での事業開発、外部企業との戦略的パートナーシップ、M&Aなどにより能力拡充を図り、持続的な成長を目指すとしている。また、東証プライム市場(現在はグロース市場)への市場区分変更申請に向けた準備を行っていることも明らかにした。なお、現時点では変更申請日や承認日は未定で、不確定な要素もあることから変更申請に向けた準備を中止する可能性があるという。

パークシャ <3993>  5,020円 (+700円、+16.2%) ストップ高

 PKSHA Technology <3993> [東証S]がストップ高。ディープラーニングを活用して業務効率化を実現するアルゴリズムモジュールとアルゴリズムソフトウエアの開発を主力とし、人工知能(AI)関連の代表的な銘柄の一角を担う。足もとの業績も会社側の想定を上回って好調に推移しており、13日取引終了後に24年9月期業績予想の増額修正を発表した。売上高は従来予想の160億円から168億円、最終利益は15億円から20億円に大幅上方修正した。これがポジティブサプライズとなり投資資金の攻勢を誘った。

三菱紙 <3864>  762円 (+100円、+15.1%) ストップ高

 東証プライムの上昇率4位。三菱製紙 <3864> [東証P]がストップ高。製紙業界の中堅で情報用紙のほか、感光材など機能材料にも展開する。価格改定に伴う採算改善効果に加え、生産合理化やコスト削減努力が反映されて利益は急回復局面に突入している。前日13日の後場取引時間中(午後2時)に発表した24年3月期の決算は営業利益が前の期比5.6倍の54億1000万円と大幅な伸びを達成、続く25年3月期も前期比48%増の80億円を見込んでおり、これがサプライズとなり決算発表を境に大口の投資マネーを呼び込んだ。同社株は投資指標面の割安感が際立っていることも追随買いを誘う背景にある。2営業日にわたる株価急上昇を経た段階でも、PER4倍、PBR0.3倍台と依然として水準訂正余地の大きさを物語る。

三井松島HD <1518>  5,390円 (+705円、+15.1%) ストップ高

 東証プライムの上昇率5位。三井松島ホールディングス <1518> [東証P]がストップ高。13日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、シティインデックスイレブンス(東京都渋谷区)と共同保有者の保有割合が6.97%と新たに5%を超えたことが判明しており、思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は5月2日となっている。なお、三井松島HDは13日の取引終了後に25年3月期業績予想を発表。売上高560億円(前期比27.7%減)、営業利益49億円(同80.5%減)、純利益28億円(同81.5%減)を見込む。生活関連事業で前期第4四半期に連結子会社化したジャパン・チェーン・ホールディングスが通年寄与するものの、エネルギー事業で石炭関連事業が終了したことが影響する。

大林組 <1802>  1,901円 (+224.5円、+13.4%)

 東証プライムの上昇率6位。大林組 <1802> [東証P]が急反騰。13日の取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を前期比7.9%増の2兆5100億円、営業利益を同17.2%増の930億円と発表。前期から一転増益となる見通しを示したほか、増配も見込んでおり、これらを好感した買いが入った。配当は前期分を72円から75円に引き上げた上で、今期は80円とした。同時に発表した24年3月期決算は売上高が前の期比17.2%増の2兆3251億円、営業利益が同15.4%減の793億8100万円だった。大型工事の進捗で増収となった一方、前の期に大型不動産の売却益を計上した反動減や貸倒引当金の計上、人件費など販管費の増加が利益面で重荷となった。

日シス技術 <4323>  1,840円 (+217円、+13.4%)

 東証プライムの上昇率7位。日本システム技術 <4323> [東証P]が3日ぶりに急反騰。同社は5月13日大引け後(16:00)に決算を発表、24年3月期の連結経常利益は前の期比16.8%増の28.6億円になり、25年3月期も前期比11.8%増の32億円に伸びを見込み、6期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことで好感されたようだ。これで14期連続の増収、10期連続増益になる。

サワイGHD <4887>  6,361円 (+716円、+12.7%) 一時ストップ高

 東証プライムの上昇率8位。サワイグループホールディングス <4887> [東証P]が急反騰、一時ストップ高となった。13日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表しており、好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで株主がより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大と流動性の向上を図ることが目的という。また、同時に発表した25年3月期連結業績予想で、売上高2020億円(前期比14.2%増)、営業利益260億円(同39.6%増)、純利益300億円(同2.2倍)を見込み、配当は中間78円、期末27円と実質増配を予定していることも好材料視された。人材採用や育成の強化、第2九州工場新固形剤棟の稼働開始によりコストは増加するものの、23年度以降に発売した近年上市品の売り上げ増や、既存品の販売数量増加などによる売上高の増加により吸収する見通しだ。なお、24年3月期決算は、売上高1768億6200万円(前の期比8.0%増)、営業利益186億2000万円(同16.0%増)、純利益136億9500万円(同8.1%増)だった。

ミラースHD <8897>  560円 (+62円、+12.5%)

 東証プライムの上昇率9位。MIRARTHホールディングス <8897> [東証P]が急反騰。13日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示。今期の最終利益は前期比30.8%増の107億円と、前期に続き過去最高益の更新を見込む。年間配当予想は同6円増配の30円としており、評価されたようだ。今期の売上高は同11.1%増の2057億円を見込む。不動産事業では新築分譲マンションで首都圏のみならず地方の中心市街地への供給を積極的に推進。エネルギー事業の拡大やアセットマネジメント事業における運用報酬の拡大も図る。

Jエレベータ <6544>  2,685円 (+270円、+11.2%)

 東証プライムの上昇率10位。ジャパンエレベーターサービスホールディングス <6544> [東証P]が4日ぶりに急反騰。同社は5月13日大引け後(15:00)に決算を発表、24年3月期の連結経常利益は前の期比34.3%増の68.5億円に拡大し、25年3月期も前期比16.8%増の80億円に伸びを見込み、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことで好感されたようだ。これで10期連続の増収、8期連続増益になる。同時に、前期の年間配当を23円→25円(前の期は17円)に増額し、今期の年間配当は未定とした。

応用地質 <9755>  2,590円 (+260円、+11.2%)

 応用地質 <9755> [東証P]が3日ぶり急反騰。同社は14日午後1時45分ごろ、24年12月期第1四半期(1-3月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比61.4%増の20億1700万円となり、通期計画35億円に対する進捗率は57.6%に達した。売上高は同16.3%増の182億1100万円で着地。自然災害に対する防災・減災支援関連業務や、洋上風力発電関連事業が大型案件の受注も含め好調に推移したことなどが寄与した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

ENEOS <5020>  790.8円 (+76.8円、+10.8%)

 ENEOSホールディングス <5020> [東証P]が急反騰。14日午後1時、取得総数6億8000万株(自己株式を除く発行済み株式総数の22.68%)を上限とする自社株買いの実施を発表。大規模な自社株買いによる株式需給への好インパクトを見込んだ買いが集まったようだ。取得総額は2500億円から、今年2月13日から5月14日までの自社株の取得総額を控除した金額とする。取得期間は5月16日から2025年3月31日。取得した全株式を25年4月に消却する予定。新たな自社株取得開始に伴い、今年2月9日に取締役会で決議した総数1億5000万株、総額500億円を上限とする自社株買いは終了する。2月13日から5月13日の間に、4878万8300株(総額約335億9300万円)を取得。5月14日の取得分が確定次第、改めて開示する方針。同時に公表した25年3月期の業績予想では、売上高は前期比5.4%増の14兆6000億円、最終利益は同27.1%減の2100億円を見込む。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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