*15:07JST ティアンドエス Research Memo(7):2024年9月期も好調な外部環境が継続する見通し
■業績動向
5. 2024年9月期の業績見通し
ティアンドエス<4055>の2024年9月期の業績は、売上高で3,142百万円(12ヶ月換算では9.5%増の3,770百万円)、営業利益が588百万円(同9.7%増の706百万円)、経常利益が589百万円(同9.0%増の707百万円)、当期純利益が401百万円(同1.5%増の481百万円)を見込んでいる。企業のDX、AIの活用、半導体市場の回復など良好な外部環境が見込まれる。こうしたなか、システム開発事業本部、ITサービス事業本部、先進技術事業本部、すべての事業本部が増収増益となる見込みだ。顧客からの引き合いが好調のなか、エンジニアリソースをしっかりと拡充し、旺盛なニーズを業績に取り込んでいく。具体的には、2024年9月期からは特に新卒採用と教育体制の強化に注力していく。これにより、計画的かつ安定的にエンジニアを採用し、受注体制を強化する方針だ。2024年9月期には新卒採用として22名(前期比2.4倍)の入社が予定されており、中途採用社員に新卒採用社員も加わることにより同社のエンジニアリソースは厚みが増している状況だ。今後は、教育研修を実施したうえで、順次売上への寄与が期待される。また、正社員の増加に伴い、収益性の向上も見込んでいる。人員の拡充による外注費の減少が主因だ。なお同社は、2024年度から決算期を9月末に変更する。そのため、2024年度に関しては事業期間が10ヶ月の変則決算となる。一見、売上高、各利益は2023年11月期を下回ったように見えるが、12ヶ月換算すると実質増収増益となり、市場環境と事業の進捗自体は好調だ。また、同社は2024年中に持株会社体制への移行を決定しており、2024年9月期から事業本部制を導入している。持株会社体制への移行により、機動的できめの細かい経営を実現できる環境を整備し、新規事業創出やM&Aによる事業拡大を推進する。
(1) システム開発事業本部
同事業本部は増収増益を見込んでいる。DXのトレンドなど、外部環境の追い風が吹くなか、主要取引先であるキオクシアグループ、東芝グループ、日立グループからの受注が引き続き堅調に推移する見通しだ。特に、キオクシアグループ工場内の生産管理システムのリプレースは2024年9月期も継続する案件であり、同案件が業績の拡大に安定して寄与することが見込まれている。また、中途採用及びビジネスパートナーの活用によりエンジニアリソースを増強し、主要取引先にとどまらない新規案件の獲得にも注力する。新規案件の獲得に関しては、2023年11月期も順調な進捗を見せた。2024年9月期においても引き合いは旺盛なことが想定され、人員リソースを順調に増強できるかどうかが成否の鍵を握る。
(2) ITサービス事業本部
同事業本部は増収増益を見込む。半導体工場における生産調整は終息傾向にあり、半導体市場は好転が見込まれている。そうしたなかで、工場における運用・保守に対するニーズは堅調に推移し、エンジニア人材の供給が引き続き順調に進捗することを想定している。足元では新卒採用を中心に人員リソースを拡充している状況だ。今後も新卒採用を中心にエンジニアの確保と育成に注力し、半導体を中心とした中長期的に成長が見込まれる分野へとリソースを重点配置することにより、半導体業界の成長を取り込んでいく。また、システムの開発後に運用・保守に移行する割合が増加していることも同事業にとってプラス要因だ。
(3) 先進技術事業本部
同事業本部も増収増益を見込む。画像認識AI案件を中心とした既存取引先からの継続案件と同一顧客内での横展開による新規案件の獲得を中心に、業績が堅調に推移することを見込んでいる。また、前期から開始した生成AI案件や最新AIプロセッサ関連案件の拡大も予定しており、より最新の技術を生かした事業展開にも注力し、新規顧客獲得に関しても、前期以上に積極的に注力する。足元では人員リソースの拡充も順調であり、旺盛な外部のニーズを確実に業績に取り込み、増益への回帰を目指す。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)
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5. 2024年9月期の業績見通し
ティアンドエス<4055>の2024年9月期の業績は、売上高で3,142百万円(12ヶ月換算では9.5%増の3,770百万円)、営業利益が588百万円(同9.7%増の706百万円)、経常利益が589百万円(同9.0%増の707百万円)、当期純利益が401百万円(同1.5%増の481百万円)を見込んでいる。企業のDX、AIの活用、半導体市場の回復など良好な外部環境が見込まれる。こうしたなか、システム開発事業本部、ITサービス事業本部、先進技術事業本部、すべての事業本部が増収増益となる見込みだ。顧客からの引き合いが好調のなか、エンジニアリソースをしっかりと拡充し、旺盛なニーズを業績に取り込んでいく。具体的には、2024年9月期からは特に新卒採用と教育体制の強化に注力していく。これにより、計画的かつ安定的にエンジニアを採用し、受注体制を強化する方針だ。2024年9月期には新卒採用として22名(前期比2.4倍)の入社が予定されており、中途採用社員に新卒採用社員も加わることにより同社のエンジニアリソースは厚みが増している状況だ。今後は、教育研修を実施したうえで、順次売上への寄与が期待される。また、正社員の増加に伴い、収益性の向上も見込んでいる。人員の拡充による外注費の減少が主因だ。なお同社は、2024年度から決算期を9月末に変更する。そのため、2024年度に関しては事業期間が10ヶ月の変則決算となる。一見、売上高、各利益は2023年11月期を下回ったように見えるが、12ヶ月換算すると実質増収増益となり、市場環境と事業の進捗自体は好調だ。また、同社は2024年中に持株会社体制への移行を決定しており、2024年9月期から事業本部制を導入している。持株会社体制への移行により、機動的できめの細かい経営を実現できる環境を整備し、新規事業創出やM&Aによる事業拡大を推進する。
(1) システム開発事業本部
同事業本部は増収増益を見込んでいる。DXのトレンドなど、外部環境の追い風が吹くなか、主要取引先であるキオクシアグループ、東芝グループ、日立グループからの受注が引き続き堅調に推移する見通しだ。特に、キオクシアグループ工場内の生産管理システムのリプレースは2024年9月期も継続する案件であり、同案件が業績の拡大に安定して寄与することが見込まれている。また、中途採用及びビジネスパートナーの活用によりエンジニアリソースを増強し、主要取引先にとどまらない新規案件の獲得にも注力する。新規案件の獲得に関しては、2023年11月期も順調な進捗を見せた。2024年9月期においても引き合いは旺盛なことが想定され、人員リソースを順調に増強できるかどうかが成否の鍵を握る。
(2) ITサービス事業本部
同事業本部は増収増益を見込む。半導体工場における生産調整は終息傾向にあり、半導体市場は好転が見込まれている。そうしたなかで、工場における運用・保守に対するニーズは堅調に推移し、エンジニア人材の供給が引き続き順調に進捗することを想定している。足元では新卒採用を中心に人員リソースを拡充している状況だ。今後も新卒採用を中心にエンジニアの確保と育成に注力し、半導体を中心とした中長期的に成長が見込まれる分野へとリソースを重点配置することにより、半導体業界の成長を取り込んでいく。また、システムの開発後に運用・保守に移行する割合が増加していることも同事業にとってプラス要因だ。
(3) 先進技術事業本部
同事業本部も増収増益を見込む。画像認識AI案件を中心とした既存取引先からの継続案件と同一顧客内での横展開による新規案件の獲得を中心に、業績が堅調に推移することを見込んでいる。また、前期から開始した生成AI案件や最新AIプロセッサ関連案件の拡大も予定しており、より最新の技術を生かした事業展開にも注力し、新規顧客獲得に関しても、前期以上に積極的に注力する。足元では人員リソースの拡充も順調であり、旺盛な外部のニーズを確実に業績に取り込み、増益への回帰を目指す。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)
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