Ｓ＆Ｐ500月例レポート（24年1月配信）＜前編＞

Ｓ＆Ｐ500月例レポートでは、Ｓ＆Ｐ500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

THE S＆P 500 MARKET：2023年12月
個人的見解：見事な走りを見せ、2023年は24.23％上昇と、その上昇は上位銘柄に集中したものの、惨憺たる結果となった2022年の19.44％の下落分を取り戻し、2年間では0.08％上昇

　2023年のＳ＆Ｐ500指数は24.23％上昇し（配当込みのトータルリターンは26.44％）、2022年のマイナス19.44％（同マイナス18.11％）の下落分を取り戻し、過去2年間では0.08％の上昇（同3.42％）となりました（2021年末の米2年物国債の利回り0.73％を若干上回る水準）。しかし、年間の内訳を見ると、勝者と敗者の明暗がくっきり分かれており、2022年および過去2年間全体とはかなり様相が異なる結果となりました。

　2023年に特に好調だったのは情報技術とコミュニケーションサービスで、それぞれ56.39％、54.36％の上昇となりました。ただ、両セクターとも2022年には下落しており（それぞれ28.91％、40.42％の下落）、過去2年間の合計では情報技術が11.18％の上昇、コミュニケーションサービスが8.03％の下落となりました。エネルギーセクターは2023年に4.80％下落しましたが、2022年には59.05％の上昇と唯一上昇したセクターだったため、過去2年間の合計では51.41％の上昇となりました。2023年に最もパフォーマンスが悪かったのは10.20％の下落となった公益事業で（昨年は1.44％下落）、過去2年間では11.49％下落しました。

　セクター別では、2023年には8セクターが上昇し（2022年は1セクター）、過去2年間では3セクターが上昇しました。2023年には値上がり銘柄数が322銘柄、値下がり銘柄数が179銘柄となり、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回りましたが、2022年には値上がり銘柄数が139銘柄、値下がり銘柄数が363銘柄だったため、過去2年間では値上がり銘柄数が213銘柄（30％以上上昇した銘柄数は78銘柄）、値下がり銘柄数が286銘柄（30％以上下落した銘柄数は74銘柄）となり、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を上回りました。

　2023年はマグニフィセント・セブン銘柄が好調で（トータルリターンは平均でプラス104.7％）、Ｓ＆Ｐ500指数のトータルリターン（26.29％）の62.2％分を占め（これらの銘柄を除くと2023年の同指数のリターンはプラス9.94％となります）、マグニフィセント・セブンの全銘柄が下落した2022年（平均マイナス45.31％）の損失分を取り戻し、2021年末の水準を依然として下回っているのはアマゾン・ドット・コムとテスラのみとなりました。過去2年間では、Ｓ＆Ｐ500指数のトータルリターンは3.42％で、マグニフィセント・セブン銘柄はそのうち2.05％を占めました（これらの銘柄を除くと、過去2年間の同指数のトータルリターンはプラス1.37％となります）。

　2023年は9週連続の上昇（15.85％上昇）で年を終えました（10週連続で上昇したのは1994年1月が最後で［10.26％上昇］、その際には最終的に12週連騰しましたが、今回はそれ以来の最長記録です。また、1985年12月には10週間の連騰で14.47％上昇し、12週間の連騰で16.35％上昇しました）。Ｓ＆Ｐ500指数は24.23％上昇して4769.83で年を終え、2022年1月3日に付けた終値での過去最高値（4796.56）まで0.56％に迫り、2020年2月19日に付けたコロナ禍前の高値（3386.15）から40.86％の上昇となりました。

　2024年1月には議会が再開し、ウクライナ、イスラエル、米国国境などの問題への対応を迫られ、また1月19日までに新予算（またはつなぎ予算法案）で合意に至らない場合は政府機関閉鎖の可能性が出てくるなど、材料が目白押しです。さらに、市場を盛り上げる決算発表シーズンが2024年1月12日の金曜日から大手銀行を皮切りに本格化します。

　2024年について「考察」すると、ソフトランディングという夢のようなシナリオが（完全ではないものの大方）実現したとの見方があり、米連邦準備制度理事会（FRB）は3月に利下げを開始すると予想されており（FF金利先物に基づくとその確率は88％）、FF金利先物は2024年に6回の利下げが実施されることを示しています（確率82％）。ただ、このデータはトレーディング（およびヘッジ目的の）ポジションも示しているとの見方もあり、大方は（筆者も含む）急ピッチで大幅な利下げ見通しは極めて楽観的とみています。

　リセッション予想はごく僅かであり、ボトムアップ分析では13.4％という楽観的な増益率予想が示される一方（2023年は8.6％増と予想され、そうなれば利益は過去最高水準になります）、トップダウン（エコノミストによる）分析では2024年の増益率はプラスとなるものの、1桁台にとどまることが示されています。雇用は第1四半期中は減少せず高水準にとどまると見られ（調査結果による）、賃金（および所得）のプラスの影響が経済（および利益）に波及することから、失業率は上昇するものの引き続き許容可能な水準にとどまるでしょう。

　インフレ抑制法（IRA）やCHIPS法による歳出が続く中（コロナ対策として導入された従業員雇用継続税額控除[ERC]プログラムにも依然として資金が使われるでしょう）、政府の赤字支出（「赤字」に「支出」を重ねる言い方は冗長だとの指摘もありますが）は続く見込みで、調達期間は長期（10年で利回りは3.85％）より短期（3ヵ月で利回りは5.38％とより割高）が多くなるととみられます ? そして景気悪化の兆候があれば、追加の政府支出につながることが予想されます（少なくとも選挙までは）。

2023年の主なデータ

　○米国10年国債利回りは4月に3.26％で2023年の最低水準を付け、9月に5.02％で最高水準を付け、3.88％で年を終えました（2022年末は3.88％、2021年末は1.51％）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は12月に11.81で2023年の最低を付け、3月に30.81で最高を付け、12.45で年を終えました（同21.67、同17.22）。

　○原油価格は5月に1バレル＝63.57ドルで2023年の最安値を付け、9月に同95.03ドルで最高値を付け、同71.31ドルで年を終えました（同80.45ドル、同75.40ドル）。

　○金価格は2月に1トロイオンス＝1808ドルで2023年の最安値を付け、12月に同2130ドルで最高値を付け、同2073ドルで年を終えました（同1830ドル、同1902ドル）。

　○ビットコインは1月に1万6521ドルで2023年の最安値を付け、12月に4万4706ドルで最高値を付け、4万1976ドルで年を終えました（同1万6548ドル、同4万6306ドル）。

　○Ｓ＆Ｐ500指数は1月に3794で2023年の最安値を付け、12月に4793で最高値を付け、4770で年を終えました（同3939.50、同4766.18）。

　○ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は3月に3万1430ドルで2023年の最安値を付け、12月に3万7710ドルで終値での過去最高値を更新し、3万7690ドルで年を終えました（同3万3147.25ドル、同3万6338.30ドル）。

インデックスの動き

　○Ｓ＆Ｐ500指数は4.42％上昇して4769.83で月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス4.54％）。11月は4567.80で終え、8.92％の上昇（同プラス9.13％）、10月は4193.80で終え、2.20％の下落（同マイナス2.10％）でした。過去3ヵ月（第4四半期）は11.24％の上昇（同プラス11.69％）と第4四半期では2003年の11.64％以来最高の四半期となりました。2023年のリターンは24.23％の上昇（同プラス26.29％）となり、2022年の19.44％下落を取り戻し、2年間のリターンは0.08％の上昇となりました（同プラス3.42％。）。

　ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は12月に最高値を7回更新し（前回の最高値は2022年1月4日の3万6799.65ドル）、4.84％上昇して（同プラス4.93％）3万7689.54ドルで月を終えました。11月は3万5950.89ドルで終え、8.77％の上昇でした。第4四半期は12.48％上昇し（同プラス13.09％）、2023年は13.70％上昇（同プラス18.18％）となりました。2022年は8.78％の下落で（同マイナス6.86％）、2年間のリターンは3.72％の上昇（同プラス7.61％）でした。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数とダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は長期的にはよく連動しますが、Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額ウェイトとダウの単純平均により短期的には異なることがあります。2022年はダウ平均の8.78％下落に対してＳ＆Ｐ500指数は19.44％も下落しました。2023年はダウ平均の13.70％上昇に対してＳ＆Ｐ500指数は24.23％上昇しました。2年間のリターンはダウ平均が3.72％の上昇、Ｓ＆Ｐ500指数が0.08％の上昇でした。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額は、12月に1兆7250億ドル増加（11月は3兆1780億ドル増加）、2023年は7兆9060億ドル増加し、40兆380億ドルとなりました。

　○12月の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は、11月と同じ0.75％（10月は1.28％）、2023年は1.04％となりました。2022年は1.83％、2021年は0.97％、2020年は1.51％でした。

　○12月の出来高は、11月に前月比6％増加した後、6％増加し（営業日数調整後）、前年同月比では2022年12月と比較して横ばいでした。2023年の1年間では前年比1％減少しました。2022年は同6％の増加でした。

　○12月は1％以上変動した日数は20営業日中3日（上昇が2日、下落が1日）でした。11月は21営業日中4日（上昇が4日、下落が0日）でした。2023年は、1％以上変動した日数は250営業日中63日（上昇が37日、下落が26日）、2％以上変動した日数は2日（上昇が1日、下落が1日）でした。12月は20営業日中2日で日中の変動率が1％以上となり、変動率が2％以上の日はありませんでした。11月は21営業日中6日で日中の変動率が1％以上となり、変動率が2％以上の日はありませんでした。2023年は1％以上の変動が113日、2％以上の変動が13日、変動率が3％以上の日はありませんでした（直近で3％以上の変動があったのは2022年11月30日）。2022年は1％以上の変動が219日、2％以上の変動が89日、3％以上の変動が20日ありました（4％以上の変動が4日、5％以上の変動が1日）。

　過去の実績を見ると、12月は72.6％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は2.97％、下落した月の平均下落率は3.19％、全体の平均騰落率は1.28％の上昇となっています。2023年12月のＳ＆Ｐ500指数は4.42％の上昇でした。

　1月は62.1％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.23％、下落した月の平均下落率は3.81％、全体の平均騰落率は1.18％の上昇となっています。

　「1月の市場がその年の市場を占う」という1月のバロメーターについては、1929年以来70.5％の確率で当てはまります（2023年も1月が6.18％の上昇、年間リターンが22.91％とその通りとなりました）。初日の市場がその年の市場を占うかどうかについては、コイントスと同じで50％の確率になっています（2021?2023年は当てはまりませんでした）。

　今後の米連邦公開市場委員会FOMCのスケジュールは、2024年は1月30日-2月1日、3月19日-20日、4月30日-5月1日、6月11日-12日、7月30日-31日、9月17日-18日、11月6日-7日、12月17日-18日となっています。

主なポイント

　○2022年に19.44％下落したＳ＆Ｐ500指数は、2023年に入ると、業績リセッションと景気後退、そして連邦政府による持続的な赤字支出が「注視すべきポイント」として意識されました。また、米国経済のソフトランディングを予想していた「合理的な」アナリストは皆無でした（しかし、2023年1月にＳ＆Ｐ500指数は全面高となり、6.18％上昇しました）。赤字支出は増大し続けましたが（赤字支出は2024年、特に大統領選挙戦までは続くと考えられています）、株式市場は驚異的とも言える24.23％の上昇を記録し、2022年の下落は帳消しとなりました（2022年、23年の2年間の騰落率は0.08％上昇）。米国の労働市場は引き続き堅調で、利上げも終了したとみられますが（長期債の金利低下に対して、短期債は高止まりしています）、利下げ開始時期を巡る議論はまだ続いている状況です。

　11月に続いて12月もサンタクロース（またの名をパウエル議長ともいう）はプレゼントを届けてくれました。株式市場は再び力強い上昇を見せ、上昇は広範囲に及びました（12月は値上がり銘柄数が416銘柄だったのに対し、値下がり銘柄数は86銘柄となり、4.42％上昇しました。11月は値上がり銘柄数が441銘柄、値下がり銘柄数が62銘柄、8.92％上昇）。楽観論が相場の追い風となり、チャンスを逃すことへの恐れが強まり、株式市場を8週間にわたり押し上げました。

　1月相場に対する楽観論が強まりましたが（ただし、2023年11月、12月の相場の流れを引き継ぐものではありません）、これは安全資産であるマネーマーケット商品（と米国財務省短期証券）に滞留している5兆ドル近い資金が株式市場へとシフトすることへの期待によるものです（株式市場が安全かについては言及しません）。

　○12月の主なデータ

　　⇒12月の株式市場は8.92％上昇した11月の流れを引き継ぎ、4.42％上昇しました。10月以前の3ヵ月間は連続して下落し（10月は2.20％下落、9月は4.87％下落、8月は1.77％下落して、3ヵ月累計では8.61％下落）、それ以前は5ヵ月連続して上昇していました（累計で15.59％上昇）。12月は20営業日のうち14日で上昇しました。12月は11セクター中10セクターが上昇し、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を大幅に上回りました（値上がり銘柄数が416銘柄だったのに対し、値下がり銘柄数は86銘柄となりました。11月は値上がり銘柄数が441銘柄だったのに対し、値下がり銘柄数は62銘柄でした）。12月の出来高は前月比19％増、前年同月比でも13％増となりました。

　　　→12月は11セクターのうち10セクターが上昇しました。11月も同様でした。12月のパフォーマンスが最高となったのは不動産で、7.97％上昇しました（2023年は8.27％上昇、2021年末比では22.53％下落）。パフォーマンスが最低だったのはエネルギーで、0.19％下落しました（2023年は4.80％下落。2021年末比では51.41％上昇となり、セクター別で最高の騰落率）。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数は12月に4.42％上昇して、4769.83で月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス4.54％）。11月は4567.80で月を終え、8.91％上昇しました（同プラス9.13％）。10月は4193.80で月を終え、2.20％の下落でした（同マイナス2.10％）。2023年第4四半期の3ヵ月間では11.24％の上昇（同プラス11.69％）、2023年通年では24.23％の上昇（同プラス26.29％）、過去2年間では0.08％の上昇（同プラス3.42％）となりました。

　　　→バイデン大統領が勝利した2020年11月3日の米大統領選挙以降では41.57％の上昇（同プラス48.83％）でしたが、2021年1月20日の就任式以降では23.83％の上昇（同プラス29.70％）でした。

　　　→重要な相場の節目を起点とした騰落率：シリコンバレー銀行破綻前の2023年3月8日からは19.48％上昇（同プラス21.07％で、金融は同期間中に8.02％上昇）、2022年1月3日の終値での過去最高値からは0.56％の下落（同プラス2.76％）、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは40.86％の上昇（同プラス49.97％）となっています。

　○米国10年国債利回りは低下を続け（10月には16年ぶりに5.02％に達しました）、11月末の4.34％から3.88％に低下して月を終えました（2022年末は3.88％、2021年末は1.51％、2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは11月末の4.50％から4.04％に低下して取引を終えました（同3.97％、同1.91％、同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは11月末の1ポンド＝1.2627ドルから1.2742ドルに上昇し（同1.2099ドル、同1.3525ドル、同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）、ユーロは11月末の1ユーロ＝1.0889ドルから1.1038ドルに上昇しました（同1.0703ドル、同1.1379ドル、同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は11月末の1ドル＝148.19円から141.02円に上昇し（同132.21円、同115.08円、同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は11月末の1ドル＝7.1289元から7.1132元に上昇しました（同6.9683元、同6.3599元、同6.6994元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○12月末の原油価格は5.8％下落し、11月末の1バレル＝75.67ドルから同71.31ドルとなりました（2022年末は同80.45ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は12月に3.7％下落しました（現在1ガロン＝3.238ドル、11月末は3.363ドル、2022年末は同3.203ドル、2021年末は同3.375ドル）。2020年末から原油価格は47.3％上昇し（2020年末は1バレル＝48.42ドル）、ガソリン価格は39.0％上昇しました（2020年末は1ガロン＝2.330ドル）。

　　⇒2023年11月時点のEIAの報告によると、ガソリン価格の内訳は、57％が原油、15％が連邦税および州税、8％が精製コスト、そして20％が販売・マーケティング費となっています。

　○金価格は11月末の1トロイオンス＝2056.00ドルから上昇し2073.60ドルで12月の取引を終えました（2021年末は1829.80ドル、2020年末は1901.60ドル、2019年末は1520.00ドル、2018年末は1284.70ドル、2017年末は1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は11月末の12.92から12.45に低下して12月を終えました。月中の最高は14.49、最低は11.81でした（2022年末は21.67、2021年末は17.22、2020年末は22.75、2019年末は13.78、2018年末は16.12）。

　　⇒同指数の2023年の最高は30.81、最低は11.81でした。

　　⇒同指数の2022年の最高は38.89、最低は16.34でした。

　　⇒同指数の2021年の最高は37.51、最低は14.10でした。

　　⇒同指数の2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

　○市場関係者のＳ＆Ｐ500指数の1年後の目標値は11月まで2ヵ月連続で低下しましたが（それ以前は9ヵ月連続して下落した後に11ヵ月連続で上昇）、12月は上昇に転じ、現在値から7.4％上昇の5122となっています（11月は10.5％上昇の5047、10月は5063）。ダウ平均の目標株価も3ヵ月連続の上昇を経て2ヵ月連続で低下した後に上昇に転じ、12月時点では現在値から4.7％上昇の3万9445ドルとなっています（11月は7.4％上昇の3万8615ドル、10月は3万8896ドル）。

※＜後編＞へ続く