東南アジアを中心に支援地域を順調に拡大中
株式会社ラバブルマーケティンググループ(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 雅之、以下 ラバブルマーケティンググループ)の子会社で、東南アジアにおけるマーケティングや訪日外国人旅行客(インバウンド)プロモーション支援を行うDTK AD Co.,Ltd.(本社:タイ王国 バンコク、代表取締役: 木村 好志、以下DTK AD(ディーティーケー アド))は、東南アジア地域における支援地域を拡大し、ベトナムでのマーケティングやインバウンドプロモーションの支援を開始いたします。
![](https://prtimes.jp/i/28382/118/resize/d28382-118-892a3dfa4427dd5e2732-0.png)
海外事業の拡大を成長戦略のひとつに掲げるラバブルマーケティンググループは、2023年4月に、タイに本社を置くDTK ADを子会社化しました。これを皮切りに東南アジアにおけるマーケティング支援地域を拡大させており、今回のベトナムは、タイ、シンガポール、香港、ラオス、マレーシアに次ぐ6地域目の支援対象エリアとなります。
ベトナム人16~64歳の「Facebook」ユーザーは91%超え、「TikTok」は77%
若年層人口が多くSNS利用が活発
ベトナムは2020年時点の平均年齢が31歳、25~29歳の人口が最も多いという若年層がボリュームゾーンの国です(※1)。このような国の特徴も相まって、SNS利用が活発です。シンガポールの調査会社「DATAREPORTAL」が2023年2月に公開した「DIGITAL 2023: VIETNAM(※2)」によると、ベトナムの16歳から64歳までの年齢で「Facebook」ユーザーである人の割合は91.6%、「TikTok」においては77.5%と高い割合となりました。この他には、『ベトナム版のLINE』とも言われるメッセージ系ソーシャルメディア「ZALO」のユーザーの割合が90.1%、「Facebook Messenger」が77.0%、「Instagram」が55.4%という結果です。なお同調査の日本の結果「DIGITAL 2023: JAPAN(※3)」の上位3つは、「LINE」82.5%、「Twitter(現 X)」53.0%、「Instagram」49.5%でした。
またベトナムでは経済成長も進んでおり、ベトナム統計総局によると2022年の実質国内総生産(GDP)は前年比8.02%増、過去10年で最も高い成長率となっており、今後もさらに成長することが見込まれます(※4)。若年層が多く、SNS活用や経済成長の伸びが期待できるベトナムにおいて、ベトナム現地のトレンドやSNSの活用方法に詳しいパートナー企業と共に、DTK AD及びラバブルマーケティンググループ全体のお客様のマーケティングやプロモーション活動のご支援を行います。
今後もラバブルマーケティンググループは東南アジアをはじめとする海外での支援地域を拡大させ、グループ全体の成長を図ってまいります。
DTK AD Co.,Ltd.について
2013年3月、タイ・バンコクにて設立。東南アジアに根付いた日本人経営陣が約10年にわたり広告代理事業を展開してきた企業で、既に東南アジアに進出する日系企業へのマーケティングリサーチやデジタルマーケティング支援、PRプロモーションなどのサービスを提供しております。
URL:https://dtk-ad.co.th/
株式会社ラバブルマーケティンググループについて
「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループです。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしています。
URL:https://lmg.co.jp/
※1 参照:日本貿易振興機構(ジェトロ)「ベトナム 教育(EdTech)産業調査」
※2「DIGITAL 2023: VIETNAM」
https://datareportal.com/reports/digital-2023-vietnam?rq=Vietnam
※3「DIGITAL 2023: JAPAN」
https://datareportal.com/reports/digital-2023-japan?rq=JAPAN
※4 参照:日本貿易振興機構(ジェトロ)「ビジネス短信」
https://www.jetro.go.jp/biznews/2023/01/87ad4ca1c203fc6b.html
ベトナム統計局の12月29日付けのレポート
https://www.gso.gov.vn/en/data-and-statistics/2023/01/socio-economic-situation-in-the-fourth-quarter-and-2022/
株式会社ラバブルマーケティンググループ(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 雅之、以下 ラバブルマーケティンググループ)の子会社で、東南アジアにおけるマーケティングや訪日外国人旅行客(インバウンド)プロモーション支援を行うDTK AD Co.,Ltd.(本社:タイ王国 バンコク、代表取締役: 木村 好志、以下DTK AD(ディーティーケー アド))は、東南アジア地域における支援地域を拡大し、ベトナムでのマーケティングやインバウンドプロモーションの支援を開始いたします。
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海外事業の拡大を成長戦略のひとつに掲げるラバブルマーケティンググループは、2023年4月に、タイに本社を置くDTK ADを子会社化しました。これを皮切りに東南アジアにおけるマーケティング支援地域を拡大させており、今回のベトナムは、タイ、シンガポール、香港、ラオス、マレーシアに次ぐ6地域目の支援対象エリアとなります。
ベトナム人16~64歳の「Facebook」ユーザーは91%超え、「TikTok」は77%
若年層人口が多くSNS利用が活発
ベトナムは2020年時点の平均年齢が31歳、25~29歳の人口が最も多いという若年層がボリュームゾーンの国です(※1)。このような国の特徴も相まって、SNS利用が活発です。シンガポールの調査会社「DATAREPORTAL」が2023年2月に公開した「DIGITAL 2023: VIETNAM(※2)」によると、ベトナムの16歳から64歳までの年齢で「Facebook」ユーザーである人の割合は91.6%、「TikTok」においては77.5%と高い割合となりました。この他には、『ベトナム版のLINE』とも言われるメッセージ系ソーシャルメディア「ZALO」のユーザーの割合が90.1%、「Facebook Messenger」が77.0%、「Instagram」が55.4%という結果です。なお同調査の日本の結果「DIGITAL 2023: JAPAN(※3)」の上位3つは、「LINE」82.5%、「Twitter(現 X)」53.0%、「Instagram」49.5%でした。
またベトナムでは経済成長も進んでおり、ベトナム統計総局によると2022年の実質国内総生産(GDP)は前年比8.02%増、過去10年で最も高い成長率となっており、今後もさらに成長することが見込まれます(※4)。若年層が多く、SNS活用や経済成長の伸びが期待できるベトナムにおいて、ベトナム現地のトレンドやSNSの活用方法に詳しいパートナー企業と共に、DTK AD及びラバブルマーケティンググループ全体のお客様のマーケティングやプロモーション活動のご支援を行います。
今後もラバブルマーケティンググループは東南アジアをはじめとする海外での支援地域を拡大させ、グループ全体の成長を図ってまいります。
DTK AD Co.,Ltd.について
2013年3月、タイ・バンコクにて設立。東南アジアに根付いた日本人経営陣が約10年にわたり広告代理事業を展開してきた企業で、既に東南アジアに進出する日系企業へのマーケティングリサーチやデジタルマーケティング支援、PRプロモーションなどのサービスを提供しております。
URL:https://dtk-ad.co.th/
株式会社ラバブルマーケティンググループについて
「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループです。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしています。
URL:https://lmg.co.jp/
※1 参照:日本貿易振興機構(ジェトロ)「ベトナム 教育(EdTech)産業調査」
※2「DIGITAL 2023: VIETNAM」
https://datareportal.com/reports/digital-2023-vietnam?rq=Vietnam
※3「DIGITAL 2023: JAPAN」
https://datareportal.com/reports/digital-2023-japan?rq=JAPAN
※4 参照:日本貿易振興機構(ジェトロ)「ビジネス短信」
https://www.jetro.go.jp/biznews/2023/01/87ad4ca1c203fc6b.html
ベトナム統計局の12月29日付けのレポート
https://www.gso.gov.vn/en/data-and-statistics/2023/01/socio-economic-situation-in-the-fourth-quarter-and-2022/
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