日本ゼオン、地産地消をコンセプトに米国初のリチウムイオン電池用バインダー生産設備の詳細設計を開始

日本ゼオン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：豊嶋 哲也 以下、当社）はこのたび、子会社であるZeon Chemicals L.P.（本社：米国ケンタッキー州、Managing Director：Mike Recchio　以下、Zeon Chemicals）のテキサス工場（米国テキサス州）において、米国で初となる、地産地消をコンセプトにしたリチウムイオン電池用バインダー生産設備（20２６年稼働予定）の詳細設計を開始しました。
同工場における水素化ニトリルゴム（HNBR）の量産設備* と併せ、グローバル生産拠点の強化により、タイムリーな製品供給体制を構築いたします。


当社リチウムイオン電池用バインダーは、リチウムイオン電池を構成する負極、正極、機能層（セパレーターコーティング用）、及びシーリング用材料として使用されています。
当社は、負極用水性SBRバインダーの供給を1995年に開始し、これまでにリチウムイオン電池の性能向上に貢献する、数多くのバインダー製品を市場に提供してきております。これらは、市場をリードするユニークな製品として、幅広い特許を保有しています。


リチウムイオン電池市場は、今後、アジアに続き、欧州、米国での拡大が見込まれており、電池メーカー各社においても地産池消のニーズが高まっています。生産拠点をグローバルに展開することで、世界各拠点から高品位な製品を、タイムリーに供給できる体制を構築いたします。昨今の環境規制の高まりを配慮した水系の製品群の拡大を通じて、エネルギー分野へ貢献して参ります。

*２０２２年１１月に同工場におけるHNBR生産能力増強を公表済。
　https://www.zeon.co.jp/news/assets/pdf/221130.pdf