前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■アップバンク <6177> 　170円　(+50円、+41.7％) ストップ高

　ＡｐｐＢａｎｋ <6177> [東証Ｇ]がストップ高。10日の取引終了後、クリエイタープロデュース事業などを展開するＳＴＰＲ（東京都渋谷区）並びにベンチャー企業の育成支援などを行うクオンタムリープ（東京都港区）と資本・業務提携すると発表しており、好材料視された。4月28日を払込期日にＳＴＰＲを割当先とする109万8000株の新株を発行する。また、クオンタムリープ及び投資事業を行うマイルストーン・キャピタル・マネジメント（東京都千代田区）を割当先とする新株予約権9500個（潜在株式数95万株）の発行を実施する。ＳＴＰＲは、「すとぷり」などの動画配信を中心に活動を行うアイドルユニットのプロデュースを行っており、今回の提携締結によりＳＴＰＲがプロデュースやサポートするIP・クリエイターとの継続的かつ包括的なコラボレーションを見込む。ＳＴＰＲの持ち株比率は10.80％となる。なお、今回の新株発行及び新株予約権の発行により2億4400万円を調達する予定で、調達資金は位置情報テクノロジーを用いた「IP×地域コラボレーション事業」などの運営資金に当てる方針だ。

■ステムリム <4599> 　1,319円　(+300円、+29.4％) ストップ高

　ステムリム <4599> [東証Ｇ]がストップ高。10日の取引終了後、未定としていた23年7月期の業績予想について、最終損益が1億7000万円の黒字（前期は19億4800万円の赤字）に転換する見通しを発表。これを材料視した買い注文が集まった。塩野義製薬 <4507> [東証Ｐ]へ導出済みの「レダセムチド」において、急性期脳梗塞を対象としたグローバル後期第2相臨床試験が開始されることなり、開発マイルストーンを達成する見込みとなった。今期の事業収益は23億5000万円（前期は2200万円）を見込む。塩野義からマイルストーン・ペイメント4億5000万円を受領し、事業収益として計上する。また、今期中に追加の開発マイルストーンについても達成する見込みとなったといい、影響を業績予想に織り込んだ。あわせてステムリムは塩野義へ導出済みの慢性肝疾患を対象とした第2相試験について、主要評価項目を達成したとの連絡があったとも開示した。

■シリコンスタ <3907> 　1,437円　(+300円、+26.4％) ストップ高

　シリコンスタジオ <3907> [東証Ｇ]がストップ高。10日の取引終了後に23年11月期第1四半期（22年12月～23年2月）の決算を発表し、営業利益は前年同期実績（800万円）から大幅増益となる1億500万円だった。通期で減益を見込んでいるだけに、これがサプライズとなる形で買いを集めた。売上高は前年同期比19.7％増の11億5900万円で着地した。エンターテインメント業界を中心とした多くの引き合いを背景に受託開発が大きく伸びたほか、オンラインゲーム向けのサーバー開発、運用が堅調に推移した。また、エンタメ業界向けの人材事業も好調だった。なお、通期の減収減益見通しは据え置いている。

■ＳＨＩＦＴ <3697> 　25,870円　(+3,530円、+15.8％)

　東証プライムの上昇率トップ。ＳＨＩＦＴ <3697> [東証Ｐ]が続急騰。10日の取引終了後に発表した23年8月期第2四半期累計（22年9月-23年2月）の連結決算は、営業利益が前年同期比32.8％増の50億8200万円だった。大幅な営業増益となったことを好感した買いが集まったようだ。売上高は同35.1％増の403億4300万円だった。ソフトウェアテスト関連サービスでは顧客月額売り上げ単価が上昇した。ソフトウェア開発関連サービスも、順調なエンジニア採用などが奏功し増収増益となった。一方、投資有価証券評価損の計上を背景に、最終利益は21億8500万円（同17.9％減）となった。

■北興化 <4992> 　889円　(+98円、+12.4％)

　北興化学工業 <4992> [東証Ｓ]が急反騰。全農系の農薬の専業大手だが、医薬中間体や電子材料など非農薬のファインケミカルも手掛ける。10日取引終了後に発表した23年11月期第1四半期（22年12月-23年2月）決算は営業利益が前年同期比25％増の23億2700万円と大幅な伸びを確保した。原価低減努力が功を奏したほか、ファインケミカル事業が好調で収益を牽引している。これを好感する買いが集中する格好となった。

■ライフコーポ <8194> 　2,815円　(+287円、+11.4％)

　東証プライムの上昇率2位。ライフコーポレーション <8194> [東証Ｐ]がマドを開けて続急騰。10日の取引終了後、前期決算とあわせて今期の堅調見通しと増配方針を発表したほか、中期経営計画の策定を明らかにしており、これらを好感した買いが入った。前23年2月期決算は売上高が7654億2600万円（前の期7683億3500万円）、純利益が133億2700万円（前の期比12.4％減）だった。水道光熱費の高騰など各費用の増加が利益を押し下げた。24年2月期は売上高8010億円（前期比4.6％増）、純利益135億円（同1.3％増）の見通し。配当は前期比10円増の80円を見込む。同時に発表した「第7次中期経営計画」（2023～26年度）では、中計期間の更に先の2030年度に売上高1兆円、純利益220億円を目指す目標を掲げた。また、株主還元について配当性向30％を目安とし、株主資本配当率（DOE）3％水準で安定的な配当を継続する方針を示した。

■サンエー化研 <4234> 　520円　(+45円、+9.5％)

　サンエー化研 <4234> [東証Ｓ]が急反発。双日 <2768> [東証Ｐ]傘下の双日プラネットとサンエー化研が11日、バイオマス由来のポリエチレンを配合したポリ塩化ビニルベースで世界初の医薬錠剤包装用PTP（プレス・スルー・パック）シートを販売開始したと発表。これが材料視されたようだ。同PTPシートはこれまでの化石資源由来のものと比べ、20％以上のCO2（二酸化炭素）削減が期待できるという。従来通りの高い成型性・生産性を維持しつつ、環境にも配慮した画期的な製品としている。

■Ｊトラスト <8508> 　418円　(+32円、+8.3％)

　Ｊトラスト <8508> [東証Ｓ]が急反発。10日の取引終了後、Ｇｒｏｕｐ　Ｌｅａｓｅの子会社などを被告に、Ｊトラストアジアが被った損害の回復を求める訴えを提起していた件で、シンガポール高等法院が同日、Ｊトラストアジアの請求を認容したと発表した。これを材料視した買いが入ったようだ。シンガポール高等法院は被告らに対し、連帯して約1億2400万ドル（約166億円）及び2021年8月1日からの利息の支払いなどを命じる判決を言い渡したという。

■ＵＳＥＮＨＤ <9418> 　2,746円　(+206円、+8.1％)

　東証プライムの上昇率3位。ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ <9418> [東証Ｐ]が続急伸。2月20日につけた年初来高値2729円を大幅に上回り新高値圏に浮上した。店舗・施設向け音楽サービスや動画配信事業を手掛けるが、足もとの業績は好調に推移している。10日取引終了後に発表した23年8月期上期（22年9月-23年2月）の売上高は前年同期比17％増の1337億3200万円と大幅な伸びを達成。また、営業利益は同8％増の95億4400万円だった。好業績を背景に今期の年間配当を従来計画の18円から20円に2円増額することを発表した。好決算発表と株主還元の強化が株価を強く刺激する格好となった。

■コメ兵ＨＤ <2780> 　2,627円　(+140円、+5.6％)

　コメ兵ホールディングス <2780> [東証Ｓ]が3日続急伸で2600円台を回復。名古屋を本拠地として宝石、貴金属、時計、バッグなどのリユース事業を展開するが、訪日客の急増でインバウンド需要の取り込みが期待されている。「日本は中古高級ブランドの偽物が少ないことから外国人のニーズが旺盛。また、ロレックスなどの高級時計の市況も底入れ反転傾向をみせており、ロレックスの市況との株価連動性のある同社株に再び目が向いている」（国内投資顧問ストラテジスト）という指摘もある。

■Ｊテック・Ｃ <3446> 　2,598円　(+135円、+5.5％)

　東証プライムの上昇率10位。ジェイテックコーポレーション <3446> [東証Ｐ]が続急伸。同社は11日、イーグル工業 <6486> [東証Ｐ]と共同研究契約を締結すると発表しており、これが材料視されたようだ。共同研究の内容は、Ｊテック・Ｃが大阪大学との間でノウハウ供与契約を結んでいる「プラズマ援用研磨法（PAP）」を、イーグル工が開発する難加工性材料であるダイヤモンドを用いた先進的な商品開発に適応するためのもの。なお、今後開示すべき事項が発生した場合は速やかに公表するとしている。

■コスモス薬品 <3349> 　12,380円　(+550円、+4.7％)

　コスモス薬品 <3349> [東証Ｐ]が大幅続伸。10日の取引終了後に発表した第3四半期累計（22年6月-23年2月）連結決算が、売上高6063億200万円（前年同期比8.5％増）、営業利益221億6700万円（同1.2％増）と増収増益となったことが好感された。自社競合による一時的な収益性の低下もいとわず次々と新規出店を行ったほか、新商勢圏への店舗網拡大を実施。関東地区に21店舗、中部地区に15店舗、関西地区に7店舗、中国地区に6店舗、四国地区に3店舗、九州地区に19店舗の合計71店舗を新設したことが貢献した。また、ローコストオペレーションの更なる推進によって価格競争力を高めたことも寄与した。なお、23年5月期通期業績予想は、売上高8135億円（前期比7.7％増）、営業利益300億円（同0.7％増）の従来見通しを据え置いている。

■パークシャ <3993> 　1,801円　(+74円、+4.3％)

　ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｓ]が大幅反発。11日午後1時ごろ、画像認識技術「gSwin」に関する論文が、信号処理技術や音声処理技術を中心に幅広い分野を扱う世界最大規模の国際学術会議の一つである「ICASSP」に採択されたと発表しており、好材料視された。

■モノタロウ <3064> 　1,728円　(+66円、+4.0％)

　ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> [東証Ｐ]が大幅反発。10日の取引終了後に発表した3月度売上高が前年同月比14.1％増となり、2ケタ増収が続いたことが好感された。新規顧客として10万8700アカウントを獲得したことなどが寄与した。

■東京エレク <8035> 　15,890円　(+565円、+3.7％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が大幅反発。レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連の主力株が高いほか、半導体シリコンウエハー大手のＳＵＭＣＯ <3436> [東証Ｐ]、車載用半導体のトップメーカーであるルネサスエレクトロニクス <6723> [東証Ｐ]、半導体フォトレジスト首位の東京応化工業 <4186> [東証Ｐ]など半導体関連セクターへの買いが顕著となった。前日10日の米国株市場ではマイクロンテクノロジー が8％超の急伸をみせたほか、エヌビディア 、アドバンスト・マイクロ・デバイシズ など半導体主力株が買われ、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は5日ぶりに切り返した。パソコン出荷の急減などで半導体市況は低迷しているものの、年後半の回復を織り込む形で関連株は上昇トレンドを形成するものが多くなっており、東京市場でもこの流れに乗る形となった。

■トリドール <3397> 　2,909円　(+83円、+2.9％)

　トリドールホールディングス <3397> [東証Ｐ]が4日続伸し年初来高値を更新した。11日午前10時ごろ、23年3月期時点で海外に全業態合計700店舗を出店したと発表しており、好材料視された。丸亀製麺の海外ブランド「Marugame Udon」でヨーロッパでのフランチャイズの募集を開始したことや、グループのタムジャイグループが22年10月に2ブランドで200店舗を達成するなどしたことが貢献した。同社では28年3月期に国内外5500店舗以上の出店を目指しており、今後も各業態が世界中で出店戦略を展開するとしている。

■住友鉱 <5713> 　5,222円　(+143円、+2.8％)

　住友金属鉱山 <5713> [東証Ｐ]が続伸。11日付の日本経済新聞朝刊は、「住友金属鉱山は2028年にも電気自動車（EV）用電池などに使うレアメタル（希少金属）のリチウム生産を始める」と報じた。事業拡大を期待した買いが集まったようだ。報道によると、同社は塩分を含んだ水からリチウムを抽出するのに必要な吸着剤の技術開発にメドをつけた。アルゼンチンやチリなど南米の塩湖での生産を検討。海外の資源開発大手との合弁設立や共同出資を通じた権益確保、吸着剤の技術供与などを視野に入れるという。

■三菱商 <8058> 　4,853円　(+99円、+2.1％)

　三菱商事 <8058> [東証Ｐ]が3日続伸。そのほか、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]、三井物産 <8031> [東証Ｐ]、丸紅 <8002> [東証Ｐ]、住友商事 <8053> [東証Ｐ]といった総合商社株が軒並み高となった。米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏が日本株への追加投資を検討していることが11日伝わっており、これが手掛かりとなったようだ。バフェット氏の日本株買いを巡っては、同氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイB による総合商社株の大量保有が2020年に明らかとなり、話題を呼んだ経緯がある。

■スギＨＤ <7649> 　5,690円　(+110円、+2.0％)

　スギホールディングス <7649> [東証Ｐ]が続伸した。10日の取引終了後に発表した3月度の月次速報によると、スギ薬局全体の既存店売上高は前年同月比7.9％増となった。増収基調の継続を好感した買いが株価の支えとなったようだ。全店売上高は同11.6％増となった。3月度は新規出店として8店舗を開設。3月末のスギグループの総拠点数は1573拠点となった。

■松竹 <9601> 　11,830円　(+170円、+1.5％)

　松竹 <9601> [東証Ｐ]が3日続伸、年初来高値を更新した。映像関連事業や不動産事業など足もとの業績は会社側の想定を上回って推移している。10日取引終了後に23年2月期の業績予想の修正を発表、最終利益は従来予想の48億5000万円から54億8000万円（前の期は17億6200万円の赤字）に大幅上方修正した。利益率の高い放映権販売が好調だったほか、不動産事業もコスト抑制への取り組みが奏功した。同社株は実需買いが中心で信用買い残は枯れ切った状態にあり、株式需給面からも上値の軽さが意識されやすい。


※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース