邦チタニウム、ローランド、ペガサスなど

<4063>　信越化　18305　+720大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表。10-12月期営業利益は2720億円で前年同期比49.7％増となり、通期予想は従来の9400億円から9950億円に上方修正した。市場予想を200億円強上回る水準となる。年間配当金も従来計画の450円から500円に引き上げへ。
全般的に外部環境が悪化する中での想定を上回る上方修正に、ポジティブなインパクトが強まる状況へ。1：5の株式分割も発表。

<9101>　郵船　3040　-125大幅続落。海運大手3社が軒並み安、海運セクターは業種別下落率トップに。モルガン・スタンレーMUFG証券では海運業界の投資判断を「Atractive」から「Cautious」に引き下げ、同社と商船三井<9104>の投資判断も「オーバーウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げした。コンテナ船の需給見通しは想定以上に厳しいとの見方に変更、23年度以降のONEの赤字転落シナリオを織り込む流れに。

<6988>　日東電　8120　-40反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は454億円で前年同期比27.9％
増となったが、通期予想は従来の1600億円から1450億円下方修正。1-3月期営業利益は80億円弱にとどまる想定に。ノートPC及びタブレット向けの偏光板、HDD向けのプリント回路などの需要減少が主因。想定以上の業績悪化見通しだが、発行済み株式数の4.73％を上限とする自社株買いを発表しており、下支えに。

<6504>　富士電機　5190　-120大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は157億円で前年同期比4.0％減、市場予想を30億円近く下回り、上半期大幅増益から減益に転じている。貸倒引当金や棚卸減損など一過性の費用計上が響いたもようだ。社内計画は若干上回っているようだが、市場コンセンサスの切り下がりにはつながっている。産業向け半導体の受注減少傾向などもマイナス視へ。

<7276>　小糸製　2100　+8小反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は322億円で前年同期比16.1％
減益、通期予想は従来の535億円から470億円、前期比12.0％減に下方修正している。
日本・中国での固定費負担増加の影響などが響くもよう。ただ、上半期が前年同期比18.1％減益であったことから下振れ懸念も強かったとみられる。北米での収益率が改善傾向にあることも評価、目先の悪材料出尽くしとも受け止められる形に。

<3231>　野村不HD　2881　-27反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は615億円で前年同期比25.1％増となり、市場想定水準で着地。通期予想は従来の905億円から940億円に上方修正も、第3四半期までの進捗状況から、通期業績の修正幅は限定的とも捉えられた。今後の金利上昇懸念もあり出尽くし感も先行。年間配当金を110円から115円へ増配、自社株買いの上限引き上げを発表したが、下支えには限定的。

<5727>　邦チタニウム　2420　-275急落。前日に第3四半期の決算を発表、累計経常利益は73.9億円で前年同期比92.0％増と大幅増益になっているが、10-12月期は9.8億円の水準にとどまり、7-9月期の34.5億円から大きく減速している。販売量減少に伴う触媒事業の伸び悩みのほか、原材料やエネルギーコストの上昇が響く形に。金属チタン事業の好調に伴う業績の一段の上振れ期待などは大きく後退する状況となっているようだ。

<7944>　ローランド　3890　+300大幅続伸。前日に22年12月期の業績修正を発表。営業利益は従来予想の124億円から107億円に引き下げ、一転して減益となる見通し。為替影響を除いた実質的な売上の下振れ、一部製品の値上げ見合わせなどを下方修正の背景としている。ただ、第3四半期までで営業利益は前年同期比34.9％の減益となっていたことで業績下振れは想定線、株価の調整も進んでいたことから短期的なあく抜け材料につながっているもよう。

<8871>　ゴールドクレ　1617　-116大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は102億円で前年同期比4.6％減となり、通期計画106億円に対して好進捗となっている。ただ、10-12月期は2.6億円の水準にとどまり、前年同期比では96.9％の減益に。同四半期は販売戸数が減少しているようだ。高水準の利益追求方針から第3四半期の仕入れも低水準にとどまっており、目先の業容縮小が意識される形にも。

<6262>　ペガサス　701　-124急落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は23億円で前年同期比80.7％増となり、据え置きの通期計画23.5億円をほぼ達成する状況となっている。ただ、10-12月期は4億円にとどまっており、同29.1％減益に転じている。インフレの進行によって、旺盛であったアパレル需要が平常化し、縫製産業の設備投資も落ち着く状況になっているもよう。業績の大幅な上振れに対する期待感が後退の形に。 ＜ST＞