S＆P500月例レポート（23年1月配信）＜前編＞

S＆P500月例レポートでは、S＆P500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

THE S＆P500 MARKET：2022年12月
個人的見解：過ぎ行く年に別れを告げ、明日を夢見る

　2022年は株式市場にとってひどい1年となり、S＆P500指数は19.44％の下落と、2008年（38.49％の下落）以来の下落率となりました。セクター別では年間リターンがプラスとなったのはエネルギーセクターのみでした（59.05％上昇。ただし、公益事業の配当込みのトータルリターンはプラス1.57％ ―― 筆者は配当重視派です）。139銘柄が値上がりし（平均上昇率は22.21％）、363銘柄が値下がりしました（平均下落率は24.58％。全銘柄では平均11.62％下落）。ここでも2008年（値上がり銘柄数が僅か25銘柄）以来の悪い結果となりました（2008年にリターンが最も高かったのはファミリー・ダラー・ストアーズで、35.57％上昇）。

　ボラティリティは大幅に上昇し、日中の高値と安値の変動幅が1％以上となったのは219日（全営業日数の251日中）、これに対して2021年は95日でした。前日比で1％以上変動した日数は122日（上昇が59日、下落が63日）、これに対して2021年は55日（上昇が34日、下落が21日）でした。2022年通年の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は1.84％でした（2009年の2.03％以来の高水準。ちなみに2008年は2.81％）。これに対して2021年は0.97％でした（2019年は0.85％、2017年は0.51％と穏やかで、筆者がデータ収集を開始した1962年以来の最低でした）。

　時価総額は、S＆P500指数全体で8兆2200億ドル減少し（32兆2150億ドルとなり）、情報技術セクターが3兆4900億ドルの減少、エネルギーセクターは5890億ドルの増加となりました。

　2022年の市場データは悪く、それ（あるいは痛み）を軽く見せたいとは思っていませんが、前年までは過去3年間で累計90.13％上昇し（2021年：26.87％、2020年：16.24％、2019年：28.88％）、過去5年間では累計112.89％上昇していました（2018年：-6.24％、2017年：19.42％）。「イベントはリアルタイムで起き」、そして市場は変化します。新型コロナウイルスの感染拡大で、市場は2020年2月19日（当時の終値での高値）から2020年3月23日までに33.93％下落しましたが、3月のこの安値から71.61％回復し、現在コロナ（の影響を受ける）前の2月19日の水準を13.39％上回っています。市場は長期的なものであり、そうしたアプローチを取る場合、2022年は高値、安値、イベント、歴史を通じて解釈する必要があります（短期的な資産の再配分が助けとなる可能性はあるものの危険です ―― 市場のタイミングを見極めるのは相変わらず最も難しい仕事です）。

　では、2023年に私たちはどうすればよいのでしょうか？　それが分かっているならお教えします（幾つかのトレードのすぐあとに）。筆者には幾つかの事柄が浮かんでいます（私見です）。

　企業利益が1月の市場の試金石になるでしょう。企業ガイダンスと消費者の支出（そしてシフト）が2023年の利益（およびキャッシュフロー）の見通しに役立つでしょう。2023年に関しては、現在のボトムアップ分析で営業利益は13.2％増と見込まれており（実現は難しそう）、2023年予想株価収益率（PER）は17.0倍と高水準です（歴史的高水準）。「良き時代」は再びやって来ますが、利益予想に「遅れ」が生じれば相場上昇のタイミングは遅れ、株価下落につながる可能性があります。

　政府支出は、債務と金利の水準に（ほとんど）関係なく続き、失業率が低水準で推移し、雇用に対する需要は高く、賃金上昇が続くことを踏まえると、消費支出も同様に続き（ただしより低い水準で）、経済は支えられるでしょう。

　配当（開示事項：筆者は、とりわけ年齢を重ねてから、配当を重視しています ―― 配当収入で生計を立て、株価や税金に関する心配は子供たちに任せましょう）。配当支払いは11年連続で過去最高を記録しました（S＆P500指数構成企業が支払った配当額は5645億7000万ドルと、2021年の5112億3000万ドルから増加）。2023年も容易に記録を更新できるとみられ（12年目）、唯一不明なのは幾らになるかです。

　景気後退に関しては、所得・資産格差の拡大が続く中、「景況感」指標の使用は、公式の定義（全米経済研究所の景気循環日付認定委員会）に比べ、選別色が強いと考えます（悪い年だという人もいれば壊滅的な年だという人もおり、前者は後者ほど苦境に陥っていません）。誰もがソフトランディング（失業率5％未満）と政治的な礼節を期待する中、景気後退は2023年のほとんどの期間続くとみられます。

　「1月の相場がその年の相場を決める」という格言の実現率は1929年以降で71.28％となっています（そして2022年は格言通りとなりました：1月に5.26％下落し、通年でも19.44％の下落となりました）。取引初日の相場がその年の相場を決める確率はコイントスと同じ、50％です（2022年は外れました。取引初日に終値で高値〔4796.56。前営業日比0.64％上昇〕をつけ）、それが終値ベースで年間の高値となりました。

　楽しい（そして安全な）ホリデーシーズンをお過ごし下さい。そして、トレードが上手く行きますように。

　過去の実績を見ると、12月は73.4％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は2.97％、下落した月の平均下落率は3.08％、全体の平均騰落率は1.36％の上昇となっています。2022年12月のS＆P500指数は、5.90％の下落となりました。

　1月は61.7％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.20％、下落した月の平均下落率は3.81％、全体の平均騰落率は1.13％の上昇となっています。「1月の相場がその年の相場を決める」という格言の実現率は1929年以降で71.28％となっています（そして、2022年はこの格言通りとなりました：1月に下落し、通年でも下落しました）。取引初日の相場がその年の相場を決める確率はコイントスと同じ、50％です（2022年は外れました。取引初日に終値で高値をつけ、それが終値ベースで年間の高値となりました）。

　今後の米連邦公開市場委員会（FOMC）のスケジュールは、2023年は1月31日-2月1日、3月21日-22日、5月2日-3日、6月13日-14日、7月25日-26日、9月19日-20日、10月31日-11月1日、12月12日-13日、となっています。

　S＆P500指数は12月に5.90％下落して3839.50で月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス5.76％）。11月は4080.11で終え、5.38％の上昇（同プラス5.59％）、10月は3871.98で終え、7.79％の上昇（同プラス8.10％）でした。2022年第4四半期の過去3ヵ月では7.08％上昇（同プラス7.56％）、2022年は19.44％の下落（同マイナス18.11％）、2021年は26.89％の上昇（同プラス28.71％）、2020年は16.26％の上昇（同プラス18.40％）、2019年は28.88％の上昇（同プラス31.49％）、2018年は6.24％の下落（同マイナス4.38％）でした。2022年1月3日の最高値からは19.95％の下落（同マイナス18.63％）、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは13.89％上昇（同プラス18.75％）でした。

　ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は12月に4.17％下落して3万3203.93ドルで月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス4.09％）。11月は3万4589.77ドルで終え、5.67％の上昇（同プラス6.04％）、10月は3万2732.95ドルで終え、13.95％の上昇（同プラス14.07％）でした。2022年1月4日の最高値（3万6799.65ドル）からは9.93％下落しました。2022年第4四半期の過去3ヵ月では15.39％上昇（同プラス16.01％）、2022年は8.78％の下落（同マイナス6.86％）でした。

主なポイント

　○S＆P500指数はサンタクロースを迎えることなく2022年を終えました。サンタクロースどころか、慈悲深き者は一人も現れることがありませんでした（ただし、7月には9.11％上昇しました。緊急事態には登場していたはずです）。S＆P500指数は12月に5.90％下落しましたが、11月に5.38％上昇、10月に8.80％上昇しており、その結果、2022年第4四半期のリターンは7.08％の上昇と、3ヵ月ベースでは年間で最も高いリターンとなりました（9月は9.34％下落、8月は4.24％下落）。残念ながら7.08％の上昇は、1月から9月までの24.77％の下落分を埋め合わせるには程遠い水準で、リターンは通年で19.44％の下落となりました。これに対して2021年は26.89％の上昇でした（2年間では2.36％上昇）。

　　⇒12月は11セクターすべてが下落しました。公益事業のパフォーマンスが最も高く、下落率は0.77％にとどまりました。一方、パフォーマンスが最も悪かったのは一般消費財セクターで月間の下落率は11.31％となりました。

　　⇒2022年通年では、エネルギーセクターのみがプラスのリターンをつけ、59.05％上昇しました（ちなみに公益事業は配当込みのトータルリターンがプラス1.57％と、小幅ながらプラスとなりました）。パフォーマンスが最も悪いセクターはコミュニケーションサービスで、40.42％の下落でした。情報技術セクターは2022年に28.91％下落し、指数の下落の約44％を占めました。

　　⇒12月は値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は僅か84銘柄（うち5％以上上昇した銘柄は12銘柄、10％以上上昇した銘柄数はゼロ）にとどまり、値下がり銘柄数は418銘柄となりました（5％以上下落した銘柄が236銘柄、10％以上下落した銘柄は81銘柄）。2022年通年でも、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は139銘柄（10％以上上昇したのは93銘柄、20％以上上昇したのは53銘柄でした）、値下がり銘柄数は363銘柄となりました（10％以上下落した銘柄は283銘柄、20％以上下落した銘柄は204銘柄でした）。また、2022年は11セクターのうち10セクターが下落しました（エネルギーが59.05％上昇した一方で、コミュニケーションサービスは40.42％下落し、騰落率の差が99％ポイントとなりました）。

　　⇒市場全体で見ると、S＆P500指数の時価総額は12月に2兆1560億ドル減少しました（12月末時点の時価総額は32兆1330億ドル）。11月は1兆7360億ドル増加しました。2022年通年では8兆2240億ドル減少しましたが、コロナ危機前の最高値を記録した2020年2月19日との比較では 4兆690億ドル増加しました。

　○人員削減の動きが急拡大しました。飲料食品メーカーのペプシコ、投資銀行のモルガン・スタンレー、ゴールドマン・サックス・グループ、バンク・オブ・アメリカ、半導体メーカーのマイクロン・テクノロジーが人員削減とコスト削減計画を発表しました（11月にはアマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズ、ツイッターなどが同様の発表を行いました）。

　○銘柄数で97％、時価総額で98％に相当する企業が決算発表を終えました。2022年第3四半期の利益は予想を上回り（とはいえ好調とは言えません）、事前のウィスパーナンバー（アナリストによる非公式の業績予想）より大幅に良好な水準となっています。決算発表を終えた486銘柄中の335銘柄（68.9％）で営業利益が予想を上回り、485銘柄中342銘柄（70.5％）で売上高が予想を上回り、売上高は過去最高を更新する見通しです（販売数量の増加ではなく、販売価格の上昇によるものとみられます）。

　　⇒2022年第3四半期の営業利益は前期比8.0％増、前年同期比では2.7％減となる見通しです。

　　⇒売上高は過去最高を記録した前期（第2四半期）から3.5％増加、前年同期比13.0％増が見込まれ、過去最高を更新する見通しです。

　　⇒2022年第3四半期中に株式数の減少によってEPSが大きく押し上げられた発表済みの銘柄の割合は、2022年第2四半期の19.8％に対して21.6％となりました。この割合は2021年第3四半期では7.4％でした。（2019年第3四半期は22.8％）。

　　⇒2022年第3四半期の営業利益率は第2四半期の10.86％から上昇して11.34％となる見通しです（1993年以降の平均は8.26％、過去最高は2021年第2四半期の13.54％）。

　○S＆P500 指数の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）の12月の平均値は1.58％となり、11月の1.61％から低下しました（10月は2.14％）。2022年通年では平均1.84％（11月末時点では1.86％）となりました。2021年は0.97％、2020年は1.51％、2019年は0.85％（2018年は1.21％、2017年は1962年以降で最低となる0.51％）でした。

利回り、金利、コモディティ

　○米国10年国債利回りは、11月末の3.61％から3.88％に上昇して月末を迎えました（2021年末は1.51％、2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは、11月末の3.75％から3.97％に上昇して取引を終えました（同1.91％、同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは11月末の1ポンド＝1.2056ドルから1.2099ドルに上昇し（同1.3525ドル、同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）、ユーロは11月末の1ユーロ＝1.0409ドルから1.0703ドルに上昇しました（同1.1379ドル、同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は11月末の1ドル＝138.05円から132.21円に上昇し（同115.08円、同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は11月末の1ドル＝7.0925元から6.9683元に上昇しました（同6.3599元、同6.6994元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○12月末の原油価格は、11月末の1バレル＝80.45ドルから横ばいの同80.45ドル（2022年に同130.50ドルまで上昇しました）、2022年の上昇率は7.0％（2021年末は同75.40ドル）となりました。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は2022年に5.1％下落しました（12月末は1ガロン＝3.203ドル、11月末は同3.649ドル、2021年末は同3.375ドル）。2020年末から原油価格は66.2％上昇し（2020年末は1バレル＝48.42ドル）、ガソリン価格は37.5％上昇しました（2020年末は1ガロン＝2.330ドル）。

　　⇒EIAは2021年のガソリン価格の内訳について、53.6％が原油、16.4％が連邦税および州税、15.6％が販売・マーケティング費、そして14.4％が精製コストと利益だと説明しています。

　○金価格は11月末の1トロイオンス＝1783.10ドルから上昇して1829.80ドルで月の取引を終えました（2021年末は1829.80ドル、2020年末は1901.60ドル、2019年末は1520.00ドル、2018年末は1284.70ドル、2017年末は1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は11月末の20.58から21.67に上昇して月を終えました。月中の最高は25.84、最低は18.95でした（2021年末は17.22、2020年末は22.75、2019年末は13.78、2018年末は16.12、2017年末は11.05）。

　　⇒同指数の2021年の最高は37.51、最低は14.10でした。

　　⇒同指数の2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

新型コロナウイルスとサル痘

　○サル痘の感染拡大ペースは引き続き鈍化しており、（米国では）感染拡大に歯止めがかかったと判断されています。米疾病対策センター（CDC）によると、現時点で米国内では2万9740人の感染が確認されています（11月時点では2万9325人、10月時点では2万8302人）。世界全体の感染者数は8万3424人（同8万2999人、同8万1225人）となっています。

　○報道によると、中国では（ゼロコロナ政策からの方針転換により）旅行や社会活動に対する制限緩和を実施して以降、新型コロナウイルスの感染が急拡大しています。今後も感染拡大が続くようであれば（中国国民の多くはワクチン未接種。また、中国製ワクチンの効果は他のワクチンに比べて低い）、製造業や物流に悪影響が及ぶ可能性があり、懸念が強まりました。

　　⇒中国は（コロナ対策としての各種規制の緩和措置の一環として）自国民の海外渡航制限の緩和を開始しました。一方、一部の国（米国、インド、日本）は中国人の入国に対し、検査による陰性証明を義務付けることにしました。

　○新型コロナウイルス関連データ:

　　⇒新型コロナウイルスによる世界全体の累計死者数は、668万人となりました（11月末時点は663万人）。

　　⇒新型コロナウイルスの累計感染者数は1億人となりました（同9870万人）。

　　⇒米国の新型コロナウイルスによる累計死者数は109万人となりました（同108万人）。

　　⇒新規感染者数の7日間平均は12月末時点で7万509人となり、11月末時点の4万2451人から増加しました。新規感染者数の7日間平均は2022年1月11日に141万7493人に達しました（2021年11月末時点では8万3120人）。また、死者数の7日間平均は413人に減少しました（11月末時点は285人）。

※＜後編＞へ続く