前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■寿屋 <7809> 　10,570円　(+330円、+3.2％)

　壽屋 <7809> [東証Ｓ]が大幅高で3日ぶりに反発。前週末23日の取引終了後、プラモデル「メガミデバイス」シリーズの世界累計出荷数が200万個を達成したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「メガミデバイス」はプラモデルを楽しむように作って、改造して、戦わせることのできる“近未来のバトルホビー”を想定したプラモデルシリーズ。シリーズ内でのパーツ互換性があり、既に発売済みのコトブキヤプラモデルパーツの多くと組み合わせて遊ぶこともできる。16年12月に「メガミデバイス　WISM・ソルジャー　アサルト／スカウト」の販売を開始している。

■おきなわＦＧ <7350> 　2,270円　(+69円、+3.1％)

　おきなわフィナンシャルグループ <7350> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。前週末23日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好感された。取得上限は50万株（発行済み株数の2.14％）、または10億円。期間は来年1月4日から同5月25日まで。

■ＩＢＪ <6071> 　886円　(+25円、+2.9％)

　ＩＢＪ <6071> [東証Ｐ]が反発。ＳＢＩ証券が23日付で、投資判断「買い」を継続し、目標株価を1400円から1470円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、同社収益はコロナ禍を経て従来の成長軌道へ回帰し始めているとみている。22年12月期第3四半期累計(1-9月)営業利益は15億6900万円（前年同期比46.9％増）で、過去最高益を更新した19年12月期の同17億5600万円に次ぐ利益水準となった。コロナ禍においても婚活者にとっては「時間は待ってくれない」ことなどを背景に、全国直営74店舗（22年9月末時点）、加盟店3530社（同）の婚活業界最大級のグループネットワークを活用し収益は拡大傾向にある。同証券では、22年12月期業績は8月10日発表の上方修正値（営業利益19億2000万円）に対して過達を予想しており、同22億9600万円を見込んでいる。

■マクビープラ <7095> 　10,280円　(+280円、+2.8％)

　Ｍａｃｂｅｅ　Ｐｌａｎｅｔ <7095> [東証Ｇ]が反発。同社はLTV（顧客生涯価値）の予測を強みに、マーケティング支援を展開する。水戸証券は23日、マクビープラの目標株価を1万1800円から1万2500円に引き上げた。レーティングは「B＋」で据え置いた。同証券はマクビープラについて、主力の金融向けは既存顧客が堅調に推移したほか、地銀やカード会社などの新規顧客も獲得できているようだと指摘。パーソナルジム向けでの売り上げ増が期待できるほか、通信・電力業界といった新たな業種でもポテンシャルがあると分析。高成長が維持できるとの見方を示した。

■ＧＭＯ－ＧＳ <3788> 　3,800円　(+95円、+2.6％)

　ＧＭＯグローバルサイン・ホールディングス <3788> [東証Ｐ]が反発、朝安スタートも切り返した。26日午前10時ごろ、電子契約サービス「電子印鑑GMOサイン」が、山口県に採用されたと発表しており、好材料視された。「電子印鑑GMOサイン」は、契約の締結から管理までをワンストップで行えるクラウド型の電子契約サービス。今回の採用により、山口県と事業者が交わす工事請負や業務委託、物品購入などの契約書について、従来の紙の契約に加えて、県が導入する「電子印鑑GMOサイン」を活用した電子契約でも正式な契約として認められることになる。なお、山口県内の自治体における電子契約の導入はほかに例がなく、今回が初となる。

■日野自 <7205> 　516円　(+12円、+2.4％)

　日野自動車 <7205> [東証Ｐ]が反発。複数のメディアで、日野自が本社工場の敷地の一部を売却する方針にあることが伝えられた。これを受け、資産売却による財務体質の改善を期待した向きの買いが入ったようだ。同件について会社側では「当社が発表したものではない」とし、「26日開催の当社取締役会に付議する予定のため、開示すべき事項が決定した場合は速やかに開示する」とのコメントを発表している。

■東エレク <8035> 　40,070円　(+870円、+2.2％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が8日ぶりに反発。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連の主力株の下げが一服した。ここ米国株市場が主導する形で半導体関連セクターへの逆風が強まり、東エレク、レーザーテックともに前週末まで7日連続安と下値模索の展開を強いられていた。特に東エレクは前週末にフシ目の4万円大台を約1ヵ月半ぶりに割り込み、中期波動の分水嶺である75日移動平均線もマドを開け大きく下放れる崩れ足を余儀なくされた。そうしたなか、前週末の米国株市場ではFRBの金融引き締めに対する過度な警戒感が緩んだことで半導体関連株は高安まちまちの地合いとなり、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）もわずかながらプラス圏で着地するなど下げ止まる動きをみせた。これを受けて東京市場でも目先突っ込み警戒感からのショートカバーを誘発したようだ。

■ネクステージ <3186> 　2,459円　(+53円、+2.2％)

　ネクステージ <3186> [東証Ｐ]が反発。前週末23日の取引終了後、集計中の22年11月期連結業績について、売上高3800億円から4181億円（前の期比43.5％増）へ、営業利益が191億5000万円から194億4000万円（同42.6％増）へ、純利益が130億円から138億8000万円（同43.6％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。買い取り台数の増加や商品リードタイムの短縮、コスト削減による生産性向上などの取り組みが奏功した。また、あわせて21円を予定していた期末一括配当予想を24円に引き上げた。

■ロードスター <3482> 　1,592円　(+32円、+2.1％)

　ロードスターキャピタル <3482> [東証Ｐ]が3日ぶりに反発。前週末23日の取引終了後、子会社ロードスターインベストメンツが、都内新築オフィスのアセットマネジメント業務を受託したと発表しており、好材料視された。受託したのは、東京都千代田区に所在する「プライムオフィス平河町」で、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階付7階建てのオフィスビル。ロードスターインベストメンツでは、引き続き受託資産残高の拡大を目指すとしている。

■塩野義 <4507> 　6,752円　(+121円、+1.8％)

　塩野義製薬 <4507> [東証Ｐ]が反発。前週末23日に、新型コロナウイルス感染症向けの治療薬「ゾコーバ」に関して、中国製薬大手である上海医薬集団の子会社と中国大陸地区における輸入・流通契約を締結したと発表した。これを手掛かり材料とみた買いが株価の支えとなったようだ。ゾコーバの中国での製造販売承認が得られ次第、上海医薬集団の子会社と協力して安定供給を実現していくという。また今回の契約締結に伴い、ジェネリック医薬品の販売ネットワークの拡大など、様々な協業について検討を進めることでも合意したとしている。23年3月期の連結業績予想に与える影響に関し、塩野義は今後、状況に応じて精査するとした。

■住友林 <1911> 　2,435円　(+40円、+1.7％)

　住友林業 <1911> [東証Ｐ]が上伸。26日、飯野海運 <9119> [東証Ｐ]と熊谷組 <1861> [東証Ｐ]とともに、米国テキサス州ダラス近郊でESG（環境・社会・企業統治）配慮型の木造7階建てオフィスの開発に参画すると発表した。海外事業の拡大を期待した買いが入ったようだ。3社は米不動産会社のデベロッパーのＣｒｏｗ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（テキサス州）と特別目的会社（SPC）を設立。総事業費は約1億2200万ドル（約166億円）で2023年10月の完成を目指す。一般的な鉄筋コンクリート（RC）による建造物に比べ二酸化炭素（CO2）の排出量を大幅に削減できるほか、工期短縮も見込まれるという。

■ニトリＨＤ <9843> 　16,645円　(+205円、+1.3％)

　ニトリホールディングス <9843> [東証Ｐ]が続伸。23日取引終了後、23年3月期第3四半期累計（2月21日-11月20日）の連結営業利益が前年同期比12.0％減の950億4700万円になったと発表。これを受けて売りが先行したものの、12月の既存店売上高が3ヵ月連続で前年実績を上回っていることが下支えとなり、その後は切り返す動きとなった。第3四半期累計の売上高は同4.2％増の6317億6900万円と堅調だった半面、急激な円安の進行や原油高に起因する輸入コストの上昇などにより売上原価が増加したことが利益面に影響した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース