テノックス Research Memo（1）：中期的に事業環境の好転が見込まれる

■要約

1. 杭工事や地盤改良工事など基礎工事に特化
テノックス<1905>は、杭工事や地盤改良工事など基礎工事に特化した建設事業を行っている。基礎工事は、住宅や商業施設、物流施設、工場、高速道路、鉄道高架橋などの構造物を目に見えない地下で支えており、品質が良くて当たり前という施工への信頼が大きな前提となっている。近年、大地震への備えや、頻発する大型台風や集中豪雨など自然災害に対する防災意識の高まりなどから、一般の人にも注目される業界になってきた。なかでも同社は、業界のパイオニアとして、中低層建築物向けに広く浸透しているテノコラム工法や、高速道路や鉄道などの土木工事に用いられるガンテツパイル工法を開発するなど、国内有数の技術力と信頼を誇っている。同社の売上高の大半がこうした国内の基礎工事だが、子会社で土木コンサルティングや海外事業も行っている。

2. 強みを背景に設計から施工まで一貫体制を構築
同社は鋼管杭工事と深層地盤改良工事を得意とし、戸建て住宅やマンション、商業施設、物流施設、工場、病院、データセンターなど中低層の建築構造物や、道路・鉄道の橋梁や盛土、上下水道施設、土留・山留などの土木構造物の基礎を支えてきた。近年は、M&Aや資本業務提携などによって、コンクリート杭工事や浅層地盤改良工事、既存杭の引抜き工事関連などラインアップを拡充、ワンストップで総合的な提案が可能となっている。同社の強みはこうした豊富なラインアップに加え、施工管理装置「VCCS」や施工状態を早期確認する「促進養生システム」などを背景とした安定した施工品質、ゼネコンからの受注を前に設計業者に技術を提案・アピールできる「折り込む力」にある。同社は、こうした強みを背景に、設計から施工までの一貫したビジネスモデルを構築している。

3. 中期経営計画の基本戦略に沿ったプロジェクトは順調
2022年3月期初に策定した中期経営計画では、開発戦略、営業・施工戦略、ESG戦略の3つの基本戦略によって、変化する社会のニーズや生活様式への「適応力」を高めていく考えである。これにより2024年3月期に、前中期経営計画の目標値であった売上高220億円、経常利益15億円、ROE8%の達成に再チャレンジしている。中期経営計画がスタートして1年経過したが、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）によりやや出遅れた感じは否めない。だが、軽油に代わるクリーンなGTL（Gas to Liquids）燃料を基礎工事業界で初めて建設現場に導入したほか、既存杭引抜き工事の際に周辺地盤の強度を復旧・安定させる地盤改良技術の確立、北海道新幹線延伸事業や関西インフラ強靭化プロジェクトの受注など、3つの基本戦略に沿ったプロジェクトが順調に進捗している。

4. 短期的には厳しいが、中長期的に事業環境好転の見通し
2022年3月期の業績は、売上高14,817百万円（前期比6.9%減）、営業利益466百万円（同51.0%増）となった。工事の遅延や収益認識に関する会計基準の適用などにより減収となったが、工事利益率の改善などにより営業増益を確保した。同社は2023年3月期の業績見通しについて、売上高17,500百万円（前期比18.1%増）、営業利益450百万円（同3.5%減）を見込んでいる。建設需要に回復の兆しが見えてきているため増収見込みだが、受注競争の激化や建設資材価格の高騰などを背景に営業減益予想となっている。短期的にはこのようにやや厳しい事業環境が続くが、中長期的には関西の土木案件や民間の設備投資関連、リニア中央新幹線関連など事業環境の好転が見込まれている。足元は、基本戦略や提携をテコに中期経営計画の目標達成を目指している途上にある。

■Key Points
・施工への信頼が前提となる基礎工事を専業とする業界のパイオニア
・豊富なラインアップなどの強みを背景に設計から施工までの一貫体制を構築
・基本戦略や提携などをテコに中期経営計画の目標達成を目指す

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）


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