D2C寝具ブランド「NELL」がECサイトへLetroを導入、導入開始わずか1週間でCVR1.1倍に向上、短期間・低コストで売上成果向上を実現

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、株式会社Morght（東京都渋谷区、代表取締役：土井 皓貴）が販売する、寝心地にこだわったマットレス「NELL」ブランドに対し、当社のダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro（レトロ）」の提供を開始しました。同社では、ECサイト上にLetroを活用したことで、導入開始わずか1週間でCVR1.1倍を実現しました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/Letro/

　2020年10月に誕生したD2C寝具ブランド「NELL」が展開する「NELL マットレス」は、からだの痛みに悩む方々の声をもとに、家具の街として知られる福岡県大川市の老舗マットレス工場との共同開発により誕生した、寝返りを科学しからだの痛みにアプローチするマットレスです。腰痛や肩こりの原因となる血流を良くするために、部分ごとの固さを変えて適切な寝返りを促し、またどんな体型の方でも適切に体圧分散がされるように、業界最高水準の1,734個ものポケットコイルを使用し、包み込まれるような寝心地を提供しています。



↓↓　Letroを導入　↓↓





Letro導入の背景

　NELLでは2021年よりマーケティングへの投資を増加し、新規顧客獲得のためにデジタル広告を強化する戦略を掲げています。しかし、EC事業に新規参入する企業の急増や広告単価の高騰から、従来のような広告の大量出稿だけでは新規顧客の獲得が難しくなる中で、UGCを活用してCVRを維持・向上させられないかと考えていました。

　以前より「顧客の声やUGC」が購入の意思決定において重要であることに着目していたNELLでは、ユーザーによるInstagramでの投稿を公式サイトに掲載することで顧客の声を紹介していました。昨今EC業界では、サイト上に掲載するUGCの効果検証と改善を繰り返し行い、売上成果向上につなげる実績が相次いでいることから、NELLでもUGCを活用する施策への新規投資を判断。UGCをただ掲載するだけでなく、低コストで成果を向上させるために「UGCの生成・活用・効果測定・改善」のサイクルを継続的に回しながら、成果を最大化させる戦略的UGC活用を行うことを目指し、Letro導入へと至りました。


掲載開始わずか1週間でCVR1.1倍を実現

　NELLの公式サイトや新規顧客獲得向けLPにLetroを活用したUGCの掲載を開始しました。新規顧客獲得向けLPにおいては、UGC掲載後わずか一週間でCVR1.1倍を実現。商品の利用者が発信する「寝心地」や「身体の痛みの変化」に関するリアルな商品体験談を掲載することで、購入検討時の不安払拭や信頼感の醸成につながり、CVRが向上したと考えられます。


　今後は、Letroが提供する「UGC効果測定機能」を活用しながら、媒体や商品ごとに、表示するUGCや表示デザイン、表示位置の変更など効果検証と改善を繰り返すことでさらなるCVR改善を目指していく予定です。

　「Letro」では、今回が初となる寝具ブランドでのUGC活用事例を引き下げ、あらゆる業界のマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

【ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは】
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」（※1）です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：（1）通販事業運営企業278名（2）マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞




＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3　マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。