アルプス技研 Research Memo（4）：積極的な次世代採用による稼働人数の拡大と契約単価向上が業績の伸びをけん引

■業績動向

1. 過去の業績推移（連結）
これまでの業績を振り返ると、技術社員数の拡大とともに順調に伸びてきた。特に、2014年12月期以降は、厳しい採用環境が続くなかで毎年250名前後の新卒を採用するとともに、早期稼働を実現してきたことが業績の伸びをけん引している。専門性の高い分野で毎年約250名規模の新卒や80名規模のグローバル人材を採用するとともに、チーム化の推進※1等により早期に育て上げ、高い稼働率を維持してきたのはアルプス技研<4641>ならではの成長モデルと言えるだろう。また、「稼働人数」と並んで重要な業績指標である「契約単価」※2についても、各々のキャリアプランに基づく能力開発プログラムや計画的なローテーションにより毎年着実に市場評価を高めている。さらには、連結子会社であるアルプスビジネスサービスとの連携や海外事業の拡大、2016年9月に連結化した(株)パナR&Dも連結業績の伸びに貢献してきた。

※1 チーム単位（複数名）で派遣することにより、新人は先輩技術者の指導・教育を受けながら業務にあたることできるため、早期戦略化が可能となる。派遣先にとっても安心感のある仕組みとして評価されているようだ。
※2 顧客との契約に基づく「1時間当たりの単価」。売上を構成する「実単価」と異なり、残業代を含まない。


損益面でも売上高の拡大に伴って増益基調をたどり、営業利益率も改善してきたが、ここ数年は10%を超える高い水準で推移している。

また、財務面では、「現金及び預金」の増加などに伴って総資産が拡大し、自己資本比率は若干低下傾向にあるものの、60%以上の水準を確保している。一方、資本効率性を示すROEも年々上昇しており、2017年12月期以降は20%を超える水準に到達していることから、同社の財務内容は極めて優れていると評価できる。また、潤沢な手元流動性（現金及び預金）は不測の事態に対するバッファーになるとともに、成長に向けた戦略の幅を広げることから、M&Aを含めた今後の動向にも注意する必要がある。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）


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