■業績予想
第三次中期経営計画の最終年度となる2019年3月期の業績予想について東京センチュリー<8439>は、売上高を前期比3.7%増の1兆500億円、営業利益を同3.1%増の760億円、経常利益を同5.0%増の830億円、親会社株主に帰属する当期純利益を同0.3%増の515億円とし、増収増益を掲げる。計画の達成に向けて順調に進捗中である。
引き続き、「船舶・航空機」及び「太陽光発電」を軸としたスペシャルティ事業分野が業績の伸びをけん引するシナリオである。また、想定すべきコスト要因として、ドル金利上昇に伴う外貨調達原価の増加も保守的に見込んでいるようだ。
弊社では、1)「船舶・航空機」におけるACGの収益貢献(持分法利益)が期待できること、2)「太陽光発電」が順調に拡大していること、3)「不動産」においても神鋼不動産の連結効果がプラス要因となること、4)国内オート事業分野も好調に推移していることなどから、同社の業績予想の実現、及び中期経営計画の達成は十分に可能であるとみている。注目すべきは、来期以降の成長(次期中期経営計画)に向けた取り組みであり、とりわけ事業性ビジネスや海外における新事業(FinTechやライドシェア等)など、次世代の成長軸の進捗や収益構造の変化を中期的な目線でフォローしたい。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)
<HN>
第三次中期経営計画の最終年度となる2019年3月期の業績予想について東京センチュリー<8439>は、売上高を前期比3.7%増の1兆500億円、営業利益を同3.1%増の760億円、経常利益を同5.0%増の830億円、親会社株主に帰属する当期純利益を同0.3%増の515億円とし、増収増益を掲げる。計画の達成に向けて順調に進捗中である。
引き続き、「船舶・航空機」及び「太陽光発電」を軸としたスペシャルティ事業分野が業績の伸びをけん引するシナリオである。また、想定すべきコスト要因として、ドル金利上昇に伴う外貨調達原価の増加も保守的に見込んでいるようだ。
弊社では、1)「船舶・航空機」におけるACGの収益貢献(持分法利益)が期待できること、2)「太陽光発電」が順調に拡大していること、3)「不動産」においても神鋼不動産の連結効果がプラス要因となること、4)国内オート事業分野も好調に推移していることなどから、同社の業績予想の実現、及び中期経営計画の達成は十分に可能であるとみている。注目すべきは、来期以降の成長(次期中期経営計画)に向けた取り組みであり、とりわけ事業性ビジネスや海外における新事業(FinTechやライドシェア等)など、次世代の成長軸の進捗や収益構造の変化を中期的な目線でフォローしたい。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)
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