業績急改善に注目。
業績急改善に注目。
前期(17年3月期)の本決算は、売上高25.9億円(前期比+40.8%)、営業損失△1.3億円(前期実績△1.4億円)、経常損失△1.4億円(△1.5億円)、親会社株主に帰属する当期純利益△1.7億円(△1.7億円)、1株当たり純損失△5.8円実績(△5.7円)。
売上高は自動車関連のアルミ熱処理設備の引き合いが活発化、また受注の止まっていた環境装置石油化学部門の低NOxバーナ及び各種ガスバーナなども回復基調で大きく伸長した。
今期(18年3月期)は期初から、19年までの3ヵ年計画である「19中期経営計画」をスタート、「収益・成長性の追求」、「新事業・新製品の創出」、「グローバル展開の加速」の3つの経営基本方針を掲げて全社的に取り組みを強化している。
8月に発表した今期・第1四半期決算は、売上高4.1億円(前年同期比△42.2%)、営業損失△0.7億円(前年同期実績△0.1億円)などで、業績停滞は前期を上回る懸念が強まり、同社株価は8月後半に一段安の底這いにまで売り込まれた。
1Q発表前の8月10日終値77円→9月5日安値66円、下落率△14.3%と軟調ムードが募った。
11月13日発表のあった今期・中間決算発表では。
2Q実績は大きな収益改善を見せて、売上高11.5億円(前年同期比△22.3%)、営業利益0.2億円(+50.3%)、経常利益0.4億円(+500.7%)、親会社株主に帰属する当期純利益0.3億円(前年同期実績0.02億円)、1株当たり純利益1.2円実績(0.08円)。
会社側の通期業績見通しは、売上高25億円(前期比△3.5%)、営業利益0.5億円(前期実績△1.3億円)、経常利益0.5億円(△1.4億円)、親会社株主に帰属する当期純利益0.4億円(△1.7億円)、1株当たり純利益1.3円見込(△5.8円)。
中間実績と通期計画の比較で、親会社株主に帰属する当期純利益0.4億円に対して、中間実績0.3億円と肉薄、進捗率は75%(イーブンペースは50%)もあり、業績上ブレ期待がある。
また市場では次の焦点は復配にあるとの指摘が出ている。
13年3月期に17期ぶりに復配を果たしたが、16年3月期に無配転落となった。現時点では今期も無配の見通しだが、9月末の自己資本比率は71.6%と財務内容は良好。安定配当の実現も目標としている中期経営計画に取り組んでおり、最終年度の20年3月期までには復配の具体的なスケジュールが発表される確度は高いと期待できる。
同社のコア技術は「燃焼」にあるが、来たる水素社会に向けて、水素ステーション(水素スタンド)など水素発生の分野で存在感の大きい【6331】三菱加工機の水素発生装置の部品を、同社が手がけていることから、水素関連銘柄としての位置づけが高まっていく可能性がある。
実際に同社は、日本ファーネスが開発した技術を特許取得したなかに、水素の生成を効率化するという内容の特許がある。
国内完成車メーカーは既に水素をエネルギー源とする燃料電池自動車を発売している。今後は水素ステーションの設置が進むとみられ、日本は水素社会実現への入り口に立っている状況。
水素は使用時に二酸化炭素を排出せず、エネルギー効率も高いなどの特徴があり、官民を挙げた開発が進んでいくと見られる。
また世界的な車のEV化の流れなど、技術変革期にある自動車産業が、燃費効率の改善に車体軽量化を追求するなかで、自動車関連のアルミ熱処理設備の引き合いが活発化を継続していく期待も高い。
これらを背景に、足元での同社の活発な商いも散見されている。
前期(17年3月期)の本決算は、売上高25.9億円(前期比+40.8%)、営業損失△1.3億円(前期実績△1.4億円)、経常損失△1.4億円(△1.5億円)、親会社株主に帰属する当期純利益△1.7億円(△1.7億円)、1株当たり純損失△5.8円実績(△5.7円)。
売上高は自動車関連のアルミ熱処理設備の引き合いが活発化、また受注の止まっていた環境装置石油化学部門の低NOxバーナ及び各種ガスバーナなども回復基調で大きく伸長した。
今期(18年3月期)は期初から、19年までの3ヵ年計画である「19中期経営計画」をスタート、「収益・成長性の追求」、「新事業・新製品の創出」、「グローバル展開の加速」の3つの経営基本方針を掲げて全社的に取り組みを強化している。
8月に発表した今期・第1四半期決算は、売上高4.1億円(前年同期比△42.2%)、営業損失△0.7億円(前年同期実績△0.1億円)などで、業績停滞は前期を上回る懸念が強まり、同社株価は8月後半に一段安の底這いにまで売り込まれた。
1Q発表前の8月10日終値77円→9月5日安値66円、下落率△14.3%と軟調ムードが募った。
11月13日発表のあった今期・中間決算発表では。
2Q実績は大きな収益改善を見せて、売上高11.5億円(前年同期比△22.3%)、営業利益0.2億円(+50.3%)、経常利益0.4億円(+500.7%)、親会社株主に帰属する当期純利益0.3億円(前年同期実績0.02億円)、1株当たり純利益1.2円実績(0.08円)。
会社側の通期業績見通しは、売上高25億円(前期比△3.5%)、営業利益0.5億円(前期実績△1.3億円)、経常利益0.5億円(△1.4億円)、親会社株主に帰属する当期純利益0.4億円(△1.7億円)、1株当たり純利益1.3円見込(△5.8円)。
中間実績と通期計画の比較で、親会社株主に帰属する当期純利益0.4億円に対して、中間実績0.3億円と肉薄、進捗率は75%(イーブンペースは50%)もあり、業績上ブレ期待がある。
また市場では次の焦点は復配にあるとの指摘が出ている。
13年3月期に17期ぶりに復配を果たしたが、16年3月期に無配転落となった。現時点では今期も無配の見通しだが、9月末の自己資本比率は71.6%と財務内容は良好。安定配当の実現も目標としている中期経営計画に取り組んでおり、最終年度の20年3月期までには復配の具体的なスケジュールが発表される確度は高いと期待できる。
同社のコア技術は「燃焼」にあるが、来たる水素社会に向けて、水素ステーション(水素スタンド)など水素発生の分野で存在感の大きい【6331】三菱加工機の水素発生装置の部品を、同社が手がけていることから、水素関連銘柄としての位置づけが高まっていく可能性がある。
実際に同社は、日本ファーネスが開発した技術を特許取得したなかに、水素の生成を効率化するという内容の特許がある。
国内完成車メーカーは既に水素をエネルギー源とする燃料電池自動車を発売している。今後は水素ステーションの設置が進むとみられ、日本は水素社会実現への入り口に立っている状況。
水素は使用時に二酸化炭素を排出せず、エネルギー効率も高いなどの特徴があり、官民を挙げた開発が進んでいくと見られる。
また世界的な車のEV化の流れなど、技術変革期にある自動車産業が、燃費効率の改善に車体軽量化を追求するなかで、自動車関連のアルミ熱処理設備の引き合いが活発化を継続していく期待も高い。
これらを背景に、足元での同社の活発な商いも散見されている。
