明日の株式相場見通し
18日の東京株式市場は、外国為替市場での円相場をにらみながらの方向感に乏しい推移となりそうだ。17日の東京株式市場では、東証1部の値上がり銘柄数が1204(値下がり銘柄数624)と全体の6割以上を占めたものの、売買代金は1兆6333億円と、3日以来2週間ぶりの薄商いに低迷している。日経平均株価は続伸したものの、市場エネルギーの少なさに懸念が持続しそうだ。
市場関係者からは「国内に手掛かり材料が乏しいなかで、外国為替市場の円相場とほぼ連動して日経平均株価が推移している。前場後半に円高傾向が強まると日経平均株価が前週末比でマイナス圏沈んだものの、再び円安方向に動くと買い直される目まぐるしい動きで、株式市場の自立性が乏しくなっている」としていた。
17日の東京株式市場は、円安水準でもみ合う為替相場を横目に買いが優勢の展開となった。ただ薄商いのなかで日経平均株価の上値も重かった。日経平均株価終値は、前日比43円75銭高の1万6900円12銭と続伸した。
日程面では、ブラジルのテメル大統領が来日(20日まで)に注目。海外では、フィリピンのドゥテルテ大統領が訪中、米9月の消費者物価指数が焦点となる。
市場関係者からは「国内に手掛かり材料が乏しいなかで、外国為替市場の円相場とほぼ連動して日経平均株価が推移している。前場後半に円高傾向が強まると日経平均株価が前週末比でマイナス圏沈んだものの、再び円安方向に動くと買い直される目まぐるしい動きで、株式市場の自立性が乏しくなっている」としていた。
17日の東京株式市場は、円安水準でもみ合う為替相場を横目に買いが優勢の展開となった。ただ薄商いのなかで日経平均株価の上値も重かった。日経平均株価終値は、前日比43円75銭高の1万6900円12銭と続伸した。
日程面では、ブラジルのテメル大統領が来日(20日まで)に注目。海外では、フィリピンのドゥテルテ大統領が訪中、米9月の消費者物価指数が焦点となる。