来週の株式相場見通し
来週(22~25日)の東京株式市場は、引き続き外国為替市場での円相場の動きを横目でにらみながらの神経質な展開が予想される。円相場は一時、1ドル=110円台後半まで上昇し、約1年4カ月ぶりの円高・ドル安水準をつけた。現状の円相場が長引けば、円高へのさらなる警戒感から、輸出関連の主力銘柄中心に売りが継続することが想定される。日経平均株価の想定レンジは1万6200~1万7000円とする。
ただ、米株式市場は、今後の利上げペースが緩やかになる見通しとなってきたことに加え、米原油先物価格が1バレル=40ドル台を回復したことなどを背景に、順調な上昇軌道を継続している。したがって、円高傾向に歯止めの兆しが見えれば、日経平均株価が意外に大幅な戻りをみせる可能性もある。
市場関係者からは、「上昇トレンドに転換した25日移動平均線が、18日現在で1万6497円に迫ってきている。来週、この25日線をあっさり割り込むと、2月12日を大底としてスタートした上昇相場に黄信号が灯りかねない」との警戒感が出ていた。
日程面では、1月の全産業活動指数(22日)、3月14・15日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」(24日)、2月の消費者物価指数、2月の企業向けサービス価格指数、気象庁3カ月予報(25日)に注目。
海外では、米2月の中古住宅販売件数(21日)、独3月のIfo景況指数、独3月のZEW景況指数(22日)、米2月の新築住宅販売件数(23日)、米2月の耐久財受注(24日)、米10~12月のGDP確定値(25日)が焦点となる。
ただ、米株式市場は、今後の利上げペースが緩やかになる見通しとなってきたことに加え、米原油先物価格が1バレル=40ドル台を回復したことなどを背景に、順調な上昇軌道を継続している。したがって、円高傾向に歯止めの兆しが見えれば、日経平均株価が意外に大幅な戻りをみせる可能性もある。
市場関係者からは、「上昇トレンドに転換した25日移動平均線が、18日現在で1万6497円に迫ってきている。来週、この25日線をあっさり割り込むと、2月12日を大底としてスタートした上昇相場に黄信号が灯りかねない」との警戒感が出ていた。
日程面では、1月の全産業活動指数(22日)、3月14・15日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」(24日)、2月の消費者物価指数、2月の企業向けサービス価格指数、気象庁3カ月予報(25日)に注目。
海外では、米2月の中古住宅販売件数(21日)、独3月のIfo景況指数、独3月のZEW景況指数(22日)、米2月の新築住宅販売件数(23日)、米2月の耐久財受注(24日)、米10~12月のGDP確定値(25日)が焦点となる。