米経済指標：堅調な個人消費がカギとなりそう=GLA小池麻千子

米経済指標：堅調な個人消費がカギとなりそう=GLA小池麻千子

今晩は2月米ＩＳＭ非製造業景況指数の発表があります。先日発表された2月米ISM製造業景気指数は49.5と市場予想（48.5）を上回り、１月（48.2）から反発したものの5ヶ月連続で50を下回っていることから、製造業が縮小してきたことがわかります。

ただ、2ヶ月連続で前月の水準を上回ったことは、底打ちを意味しているように見られます。輸出受注は46.5と2か月連続で50を下回り、足かせとなっている様子ですが、新規受注は51.5と2か月連続で拡大を示しています。

個人消費は好調で、米国コアPCE（食品・エネルギーを除く）は＋1.7％とここ3年で一番の上昇率でした。

米国では輸出受注が足を引っ張っているものの国内需要の拡大が経済を押し上げている形となっています。この堅調な個人消費が経済指標を押し上げるか注目です（2月の自動車販売台数は前年同月比6.9％増と好調でした）。

もしも、改善となれば、物価指数、景気先行指数ともに改善となり、利上げペースの拡大観測も浮上するかもしれません。そうなると一時的に円安方向に振れて日本株にはプラスに働き、現在のプチリスクオン相場は継続となります。ただ、長期的にはドル高は新興国や資源に悪影響を及ぼし、短期上昇の後の急落につながりかねません。したがって、上昇相場が続くとしても、それは2008年の急落前の数ヶ月の上昇と同じようにも見えるところで、上がりきったところは今まで抱えていた株を処分するチャンスともなりえます。

一方、先月のように、製造業の縮小が非製造業にまで及んでいる内容だと利上げペースの後退でドル売りが誘発され、これは円高につながりますので、ストレートに日本株にマイナスとなります。

2008年の例を取れば、また、最近の米国経済の指標を見れば、前者のシナリオとなる可能性が高そうにも見えますが、仮にそうなってプチリスクオン相場が継続したとしても、50日移動平均線や75日移動平均線での利食いや、今まで処分できなかった持ち株の処分は頭に入れておいた方が良いと思います。