原油価格急落の影響で、エネルギー・資源関連企業の業績が悪化しているようです。
資源開発事業を拡大してきた大手総合商社では原油やシェールオイル採掘事業の収益が悪化しているほか、石油元売り大手も原油在庫の評価損が膨らみ、2015年３月期連結業績予想の下方修正が相次いでいるようです。
資源開発への投資減少などで「原油安の影響は長期化する」との見方も出ており、原油価格の動向次第ではさらに影響が拡大する可能性もありそうです。
原油価格が昨夏以降、半値以下に下落したことで、大手総合商社が手掛ける原油やシェールオイル開発事業の収益が悪化しており、保有権益の資産価値を引き下げることで発生する損失を減損処理するそうです。
資源分野の利益が全体の７割を占める三井物産は、2015年３月期の最終損益の黒字予想を3800億円から3200億円に下方修正しており、米テキサス州のシェールオイル・ガス開発事業で390億円、北海油田開発事業で90億円を減損処理したことが要因だそうです。
2014年12月期決算では、三菱商事も北海油田の開発で約120億円、伊藤忠商事は米シェールオイル・ガス事業で約130億円を減損処理しており、丸紅も950億円の減損処理を発表、住友商事は昨年９月、米シェールオイル開発失敗で1736億円の減損処理を発表したのは記憶に新しいことです。
一方、元売り大手５社の通期決算はすべて最終赤字に転落する見通しとなったそうです。
石油元売り各社は70日分の原油備蓄を義務づけられており、原油価格が下落すると、在庫の評価額も下がり、大きな損失が発生するためだそうです。
石油元売り最大手のＪＸホールディングスは、4300億円の在庫の評価損が発生する見通しとなり、2015年３月期の最終損益予想を700億円の黒字から2100億円の赤字に下方修正しており、2010年の経営統合以来、初の最終赤字となる見通しとなったそうです。
出光興産も1370億円の評価損を見込み、2014年度の最終決算は９８０億円の赤字と、１０年ぶりの最終赤字に転落する見通しだ。
原油安で儲かる企業もあれば、このように厳しい企業もありますね。
8031：1,573円、 8058：2,229円、 8001：1,263円、 8002：681.4円、
8053：1,222.5円、5020：455.2円、 5019：2,066円
