２日後場の日経平均株価は前日比１２円１１銭高の９２０３円７１銭と６営業日ぶりに小反発。９２００円台を回復した。買い戻しに支えられて上げ幅を広げる場面があったものの、積極的に買い上がるような動きはみられず、いったんマイナス圏に押し返されるなど方向感は乏しかった。基本的には米６月の雇用統計の発表を前に見送りムードが強く、円相場のブレに対して水準訂正するような動きにとどまった。東証１部の出来高は１５億８９３３万株。売買代金は１兆１３１９億円。騰落銘柄数は値上がり９３９銘柄、値下がり５８３銘柄、変わらず１５１銘柄。
中堅証券のマーケットアナリストは「１日の時点でＰＢＲ１．０４倍と異常事態。買い戻しが入るのも当然といえば当然だった。予想配当利回りも２％に急接近している。現時点で、仮に多くの企業が業績を下方修正したとしても、せいぜい減益が見込まれる程度で、赤字に陥る可能性が高いとはいえず、純資産が減るとは思わない。ＰＢＲが０．８倍台まで落ち込んだリーマン・ショック時とは事情が大きく違う。今晩発表の米６月雇用統計にしても、予想を少しくらい下ブレたところで、６月３０日発表のＡＤＰ雇用リポートである程度は織り込み済みだ」と指摘している。
業種別では、国際帝石 、ＪＸ など石油関連株が高値圏で推移した。ＮＴＴ 、ＮＴＴドコモ など情報・通信株も上昇。板硝子 などガラス株も継続物色され、住友大阪 などセメント株も引き締まった。第一生命 など保険株や、塩野義薬 など医薬品株もしっかり。東芝 などハイテク株も底堅く推移し、三益半導 など半導体関連株も買いが優勢となった。東製鉄 など鉄鋼株や、ＪＵＫＩ など機械株も堅調。
半面、クレセゾン 、三菱Ｕリース などノンバンク株は停滞した。三菱商 など商社株や、商船三井 など海運株もさえない。特種東海 、王子紙 などパルプ・紙株にも売りが継続。東建物 など不動産株や、三菱倉 など倉庫株も軟調。なお、東証業種別株価指数は、全３３業種中、２２業種が上昇した。
提供：モーニングスター社
