２１日後場の日経平均株価は前日比２４５円７７銭安の９７８４円５４銭と３日続落。２月９日の年初来安値９９３２円９０銭を下回り、０９年１２月２月以来の９８００円割れとなった。ユーロの下げ渋りに日経平均も一時は下げ止まったかにみえたが、先物への断続的な売りに押され、安値圏へ押し返された。日銀金融政策決定会合で、政策金利の現状維持が決まったが、市場の反応は限定的だった。東証１部の出来高は２５億９９７９万株。売買代金は１兆８９５５億円。騰落銘柄数は値上がり８２銘柄、値下がり１５５５銘柄、変わらず３６銘柄。
中堅証券のマーケットアナリストは「円相場に落ち着きがみられても、ユーロへの警戒感は強く、いったん引っ込んだ買いが入りにくくなった。一方、ユーロ安の影響が大きいとされるソニー がフシ目ということもあって下げ止まっている。さすがに売られ過ぎとの意識が強まっているようだ。ユーロへの警戒で先んじて下げてきた銘柄としては任天堂 や精密機器株などがあるが、相場が底を打つには、こうした銘柄への動きが他業種へ広がるか否かに掛かっている」と指摘している。
業種別では、国際帝石 、ＪＸ など石油関連株が下落。ＮＫＳＪＨＤ など保険株の下げもきつい。アステラス薬 、あすか薬 など医薬品株も売りが優勢となった。ステラケミファ 、クミアイ など化学セクターも軟調。トヨタ 、ホンダ など自動車株も売りが継続した。ブリヂス などタイヤ株や、旭硝子 などガラス株も安い。日ハム 、ヤクルト など食品株も下押した。
半面、個別で、３Ｄ事業参入を手掛かりにＫＩＭＯＴＯ が買われ、米グーグルとの提携が報じられたソニー は切り返した。マッコーリー証が投資判断を引き上げた日立建機 をはじめ、コニカミノルタ や、主力大証の任天堂 などもプラス圏に浮上した。なお、東証業種別株価指数は、全３３業種が下落した。
提供：モーニングスター社
