１４日後場の日経平均株価は前日比４３円６７銭高の１万１２０４円９０銭と反発。アジア株の軟調推移を背景に指数はいったん下げに転じたが、底堅さが意識されて持ち直した。ただ、上値を試すような動きは目立たず、小高い水準でもみ合いとなった。東証１部の出来高は２３億３７１８万株。売買代金は１兆６６１９億円。騰落銘柄数は値上がり８２９銘柄、値下がり６７５銘柄、変わらず１６５銘柄。
リテラクレア証券・情報部部長の清水洋介氏は「米インテルの決算を織り込むような動きというよりも、持ち高調整が続いているだけだろう。不動産株が上昇するなど前日の相場と代わり映えしない。大きく上ブレた米企業決算でも出ない限り、しばらく調整含みの相場となりそうだ。中国の金融引き締めや、人民元の切り上げに対して警戒感も根強い。本格的に動くのは４月末から見え始める国内企業の１１年３月期見通しが出始めてからだ」と指摘している。
業種別では、ブリヂス などタイヤ株が堅調。東建物 など不動産株も継続物色された。悪材料出尽くし感から鹿島 が買われるなどゼネコン株も高い。ヤマトＨＤ 、ＪＲ西日本 など陸運株も上昇した。イビデン 、信越化 などインテル関連銘柄も買いが先行。トヨタ 、日産自 など自動車株もしっかり。三井住友 など銀行株も底堅く推移した。個別では、豊和工 が値上がり率トップ。日々公表銘柄に指定されたＯＫＫ 、１１年２月期連結で増収増益予想のパル なども引き締まった。
半面、野村 など証券株は下落した。新日鉄 、ＪＦＥ など鉄鋼株も軟調。川崎汽 、飯野海 など海運株もさえない。東電 、大阪ガス など電力・ガス株も売りが優勢となった。個別では、ゼクス が値下がり率トップ。１０年８月期単体業績予想を下方修正した島忠 、２５日間の業務停止命令を受けた田辺三菱 なども停滞した。なお、東証業種別株価指数は、全３３業種中、２２業種が上昇した。
提供：モーニングスター社
