日経平均、ザラバで半値戻しを達成した！

[優利加さん]

昨日の米国株式相場は続伸した（DJIA +242.75 @40,008.39, NASDAQ +4.98 @17,192.59, S&P500 +20.78 @5,455.21）。ドル円為替レートは147円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が1,018に対して、下落銘柄数が577となった。騰落レシオは98.18%。東証プライムの売買代金は4兆4035億円。

TOPIX +19 @2,601
日経平均 +284円 @36,727円  

米国では、前日に発表された7月米生産者物価指数（PPI）に続いて7月米消費者物価指数（CPI）もインフレが鈍化している（前年比+2.9%＜予想3.0%、前月比+0.2%=予想値）ことを示し、米連邦準備制度理事会（FRB）が9月には利下げする期待がさらに高まった。米10年債利回りは前日の3.854%から3.837%へ低下した。主要3株価指数は揃って続伸した。

恐怖指数とも呼ばれるVIX指数（S&P500株価指数の変動制指数）は一時、パニックレベルの65（2008年9月のリーマンショック時、2020年3月のコロナ・ショック時と同レベル）まで急上昇したが、その後僅か6営業日の8月14日には16台まで低下して「平常モード」に戻った。8月初旬の急落はいったい何だったのかと思うくらいの異常な速さで「平常」に戻った。因みに、コロナ・ショックの時はVIX指数が65から20を割り込むまでにほぼ1年を要した。リーマン・ショック時は1年2カ月かかった。

米国の中央銀行である米連邦準備制度理事会（FRB）は法的に2つの使命を負わされている。一つは「通貨の安定」（過度なインフレを抑える、つまり、物価安定）であり、もう一つは「雇用最大化」である。因みに日本の中央銀行には雇用最大化の責任はない。雇用最大化の観点から、15日発表の7月米小売売上高、7月米個人消費支出（PCE）、9月8日発表の8月米雇用統計は注目される。

本日8月15日の東京市場では、海外投機筋による先物買いが先導して日経平均は続伸した。ファーストリテイリングや東京エクトロンなどの値嵩株が上昇して日経平均の上げ幅は一時400円を超える場面があった。発表された2024年4～6月期GDP速報値は市場予想を超えており、本日の株価を下支えした。循環物色となり、銀行、証券、輸送用機器などのバリュー株が目立って買われて上昇した。僅かだがGDPが成長していることから、脱デフレが意識され始めており、日銀の金融正常化への期待が再び高まってきた。ビジネスモデル上その恩恵を最も受けやすいのは銀行であるため、今日のメガバンクなど銀行株の上昇は説明が付く。

日経平均の日足チャートを見ると、陽線で続伸した。これで7日連続で日足安値を切り上げて来た。もうそろそろ一服しても自然なリズムだが。7月11日の年初来高値＠43,426円から8月5日安値＠31,156円までの下げ幅（＝11,270円）の半値戻し（＝36,791円）にザラバ高値＠36,885円でワンタッチした。これで一応、「半値戻し」という目標は達成した。

マーケットの目標達成感が強ければ、明日以降しばらくは利食い売りが優勢となり調整相場となる。しかし、好材料が続出してくれば先高観の方が強く、さらに上値を取りに行く。どちらになるかは事前には誰にも分からない。株価の先行きを何の「数的根拠」も「期限」も示さずに断言する人がいるが、気を付けよう。なぜなら、その人は自分自身を「神」だと思い込んでいる「狂人」か、「詐欺師」か、ただ単に「目立ちたがり屋」だから。

我々、正常な人間ができることは決して株価の先を神とは言わないまでも水晶玉を使って占う「占い師」のように予言することではなく、今現在入手できるあらゆる公開情報を論理的に考察して、この先、大きな株価材料が飛び出して来ないという限定条件付きで数週間から数カ月先までの株価の方向性を推論、想像することである。それ以上のことは人知を超えている。当然、1週間先には本日現在では想像すらできなかったようなことが起るため、1週間前の予想と現実は乖離する事が常である。だからその不可避的な乖離が起ったときに困らないように、心と建玉の準備をしておくのである。そのために必須なものが自分自身の相場の見方と行動を律する海図としての「売買ルール」である。売買ルールは演繹的（原理原則に基づく）且つ帰納的（実際の株価の動きから定石を拾い出す）に作る必要がある。そしてその有効性と限界は過去20年くらい遡って様々な銘柄でバックテストして確認する。これがないと、マーケットがパニックに陥ったときなど、その時々で首尾一貫性のない動物的、感情的な反応をする罠から抜け出せない。

33業種中26業種が上げた。上昇率トップ5は、銀行（1位）、証券（2位）、石油（3位）、海運（4位）、非鉄金属（5位）となった。