ヒーハイスト Research Memo（3）：主要事業は、直動機器、精密部品加工、ユニット製品の3領域

*12:43JST ヒーハイスト Research Memo（3）：主要事業は、直動機器、精密部品加工、ユニット製品の3領域 ■事業概要

1. 事業セグメント
ヒーハイスト<6433>の主要事業は、「直動機器」「精密部品加工」「ユニット製品」の3領域に分けられている。2024年3月期の分野別売上高は、直動機器が1,591百万円（売上高構成比68.9%）、精密部品加工が529百万円（同22.9%）、ユニット製品が188百万円（同8.2%）であった。

2. 直動機器
直動機器とは、直進する力を可能な限りスムースに（摩擦抵抗を少なく）伝えるための精密部品であり、主に各種の工作機械や半導体製造装置等に使われる。同社製品としては、次世代型リニアボールブッシュUTB（Utility Track Ball）、ハイブリッドフランジリニアボールブッシュ（JFK）、リニアボールブッシュ、ボールスプラインユニットなどがある。この分野の売上高の約90%がTHK向けのOEM販売で、同社から製品を仕入れたTHKが自社ブランドで世界各地へ販売している。残りの10%ほどが自社販売だが、この中には大手ルアーメーカー向け※も含まれている。

OEMとはいえ、注文は「定期」プラス「スポット」で入る。生産効率を高めるため見込生産を行い、一定量の在庫を保有しているが、近年は型番も増加し多品種少量の傾向が強まっているため、利益面ではやや厳しさが増している。需要（売上高）はTHKの販売状況に左右されるが、最終的にはFA市場（工作機械やロボット等）の動向や半導体製造装置等の設備投資動向に影響される。一方で、ルアー向けはどちらかと言えば「趣味の世界」であるため、受注動向は景気の変動とは異なる場合もある。

3. 精密部品加工
レース用車種向け、研究開発用、試作用などの特殊・特注部品を製造しているが、現在では約95%がホンダ向けである。したがって売上高は、ホンダの新製品開発や各種レース（特にF1）への関与度に大きく左右される。様々な複雑かつ精密な加工に加えて短納期も要求される場合が多く、多種類の工作機械を保有する必要がある。その結果、どうしても機械の稼働率は低くなってしまうが、このような難しい注文に対応していることが顧客（ホンダ）からの信頼につながっている。しかしホンダは2022年以降はF1レースから撤退しており、同レース向けの部品受注は大幅減となっている。ただし、ホンダの子会社である(株)ホンダ・レーシング向けや、F1の車体メーカーであるRed Bull GmbH（以下、レッドブル）及びRB Formula One Team向けは残っているため、一定の売上高は継続している。また最近のニュースとして、ホンダは2026年からのF1参戦を発表しており、Aston Martinチームへエンジンを供給することになっている。したがって、この部門は2026年3月期の後半から本格的な回復が期待される。

4. ユニット製品
直動の技術と軸受の技術を組み合わせた製品で、精密位置決め装置、アライメントステージ（XYθステージ、XYθZステージ）、球面軸受などがある。液晶や有機ELなど、正確な貼り合わせ（位置決め）を必要とする装置などに使われる。この分野の多くは中国の中堅LCDメーカー向けとなっていたが、近年、電子デバイスの組立工程等にも採用されている。ユニット製品の多くは製造装置等に組み込まれるため、需要はこれら業界の設備投資動向に左右される。

5. 特色、強み、競合
(1) 高い技術力
同社の最大の特色は、精密部品加工における長い歴史と高い技術力だろう。前述のように過去においても数多くの特許を取得しており、このように蓄積された経験と技術力がホンダをはじめとした主要顧客から評価されていると言える。

(2) 大手顧客との信頼関係
THKやホンダとの長い取引が続いているが、このような大手顧客との付き合い、信頼関係も同社の技術力を高めるうえでは強みと言えるだろう。

(3) 競合
前述のように同社の製品は、顧客からの直接受注が中心のため直接競合する企業は多くはない。あえて競合企業として挙げるとすれば、直動機器におけるミスミグループ本社<9962>や日本ベアリング(株)などがある。

しかし同社にとっての本当の意味での競合は、むしろ技術革新そのものかもしれない。技術革新によって新しい部品が登場することで、同社製品の需要が減少してしまうことはあり得る。その意味では、同社自身が常に新製品、新市場（顧客）の開拓に努めることが重要になってくるだろう。

(4) 人材への積極的な投資
同社のもう1つの特色（強み）は、高い技術力、高シェア（競合が少ないこと）を背景として、積極的に人材投資を行っていることだろう。その成果として、(株)日本経済新聞社が2019年4月に売上高100億円以下、従業員50人以上の上場企業563社を対象として行った「過去3年間で平均給与を増やした会社」の調査で、堂々の第18位に選ばれた。現在の同社の平均給与額（年額）は505万円となっている。

さらにインセンティブ型の報酬制度や優れた提案に対して手当を支給する仕組みなど、社員がやりがいを感じる環境を整え、技術や効率を高めている。これも同社の特色であり、このような人材への投資が同社の技術力を支えていると言っても過言ではないだろう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）

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