応用地質が提供するサービスの「CO2排出削減貢献の可能性」について、具体的な数値を算定・開示しました

応用地質株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：天野洋文、以下「当社」）は、当社のサービスについて、「CO2排出削減貢献」（※1）の可能性を算定し、開示したことをお知らせいたします。

【背景】
当社グループは、「OYO中期経営計画2026（※2）の3つの基本方針の一つである「3.サステナブル経営の強化 気候変動リスク対応」に示す通り、自らが保有するサービスやソリューションにより社会全体のCO2排出量の削減に貢献することを目指しています。
その一環として、当社のサービスを使用することで社会全体のCO2排出削減にどれだけ寄与するかを示す「CO2排出削減貢献」の可能性を算定しました。

【概要】
算定結果

当社が実施した調査事例を参考にモデル化して、従来サービス（ベースライン）と比較して、CO2排出削減の可能性を算定しました。
他社がこのサービスを直接使用する場合、他社のCO2排出量の削減に寄与し、当社の削減貢献となります。一方、当社が顧客の依頼を受けてこれらのサービスを使用し、調査などを行う場合は、当社のCO2排出量を削減し、顧客のCO2排出量（Scope3）の削減に寄与します。なお、算定は、国内の機関が策定したガイドライン・指針（※3）に基づいて行いました。
これらのサービスの内容や算定方法の詳細は、当社のWebサイトに掲載しておりますので、ご参照ください。
https://www.oyo.co.jp/esg/environment/avoided-emissions/

【今後の展開】
今回開示した2つのサービスについて、2024年の実績をもとに、他社利用のケース、当社利用のケースにおけるCO2削減貢献量を算定し、開示する予定です。
今後も当社が提供するサービスやソリューションについて、CO2排出削減の可能性を算定し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

※1：CO2排出削減貢献
一般社団法人日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン第2版」では、以下のとおり定義する。
「環境負荷の削減効果を発揮する製品等の、原材料調達から廃棄・リサイクルまでの、ライフサイクル全体での温室効果ガス排出量をベースラインと比較して得られる排出削減分のうち、当該製品の貢献分を定量化したもの」

※2：OYO中期経営計画2026
https://www.oyo.co.jp/corporate-profile/medium-term-business-plan/

※3：参照したガイドライン・指針
・一般社団法人日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン第2版」
https://www.ilcaj.org/lcahp/doc/guideline_ver2_.pdf
・経済産業省「温室効果ガス削減貢献量定量化ガイドライン」
https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11402477/www.meti.go.jp/press/2017/03/20180330002/20180330002-1.pdf
・GXリーグ「気候関連の機会における開示・評価の基本指針」
https://gx-league.go.jp/aboutgxleague/document/GXLeague_guidance_jp.pdf