三栄コーポ Research Memo（5）：2022年3月期は売上高8.9%増の360億円、黒字化を予想

■今後の見通し

三栄コーポレーション<8119>の2022年3月期の連結業績は、売上高が前期比8.9%増の36,000百万円、営業利益が100百万円（前期は709百万円の損失）、経常利益が100百万円（前期は446百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純利益が10百万円（前期は717百万円の損失）と、コロナ禍の影響は残るものの一定の回復を予想している。

売上高に関しては上期で期初予想を上回る増収となったが、通期の予想は据え置いた。2021年10月以降はコロナ禍による緊急事態宣言も明け、消費マインドは戻りつつある。コロナ禍で影響を受けた服飾雑貨、トラベル商材や理美容家電などの需要回復が期待される。また、下期は特に2022年1月から3月にかけて家具家庭用品などが繁忙期となり、成長を見込んでいる。一方で、世界的な原材料価格や物流費の上昇もあり、消費への影響は予断を許さない面もある。通期売上高に関しては、第2四半期進捗率は45.2%となっており、達成も十分可能であると考えられる。活動方針のなかで、増収につながる項目としては、アジアの拠点（台湾、ベトナム、中国、マレーシアなど）を活用した現地での販売強化、家具を中心としたeコマースのさらなる成長などがある。いずれもコロナ禍において有効な施策であると弊社は考える。なお、子会社ベネクシーでは、今期の不採算店舗を10店舗削減し、47店舗体制とする削減計画を完了しており、これ以上の減収要因にはならない見込みである。むしろカニバリゼーションが解消され、1店舗当たりの売上高が30%程度上昇しており、改革の成果が顕在化してきたと言える。

営業利益面では、上期実績が損失358百万円（前年同期は損失810百万円）となり、下期の利益予想が458百万円（前年同期は利益100百万円）となっていることから、期を通して増益基調が鮮明となる予想となっている。ブランド事業においては、ベネクシーの不採算店舗対策が店舗数の削減から質の向上に重点がシフトしており、損失は大幅に縮小する見込みである。OEM事業では、ベトナムや台湾の現地法人設立などアジア圏での販売の強化や本部・国内外子会社すべてのローコストオペレーションの徹底などを図っており、増益に有効な施策となっている。懸念されるのは、世界的な原材料価格や物流費の上昇が仕入れや製造に及ぼす影響である。上期には既に売上原価率が前年同期比2.5ポイント上昇しており、今後の情勢次第では利益を圧迫する要因となりうる。弊社では、原材料価格の上昇などの多少の経済波乱は予想されるものの、足元の消費マインドの回復傾向、ベネクシーの対策が進捗していること、eコマースの成長ぶりなどから、同社の通期黒字化は十分に妥当性があると考えている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫）

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