業績、株主還元政策による。特に中期経営計画をすでに上回っており、さらに高い目標を掲げてもおかしくない水準であるし、自社株買いと消却なども考慮すれば、3000円台に乗っておかしくないと考える。

海外売り上げ比率も半分以上であり、円安にも恩恵がある点も見逃せない。