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遺伝子検査、シードも参入 健康リスク判定
ヘルスケア
2019/12/26 11:00
2153文字
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その他



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唾液を採取してキットの販売会社に送り返すと、病気や体質について詳しいレポートを受け取ることができる
病気のリスクを遺伝子で調べる検査サービスが日本でも広がってきた。将来かかる可能性のある病気や自分が太りやすい体質かどうかなどを簡易キットで調べる。数千円でできることから普及が進み、専門の検査企業のほかコンタクトレンズ大手のシードなども参入している。病院の受診を促したり生活習慣を見直したりするきっかけにつながりそうだが、解析できることは健康リスクの判定にとどまる。誤った医療や差別に使われる事態を防ぐ努力も必要だ。
「自分の体について調べてみたかった」。横浜市の30代の男性は2018年に国内の遺伝子検査サービスの検査キットを使い自身の遺伝子を調べてもらった。結果は目の病気「加齢性黄斑変性症」のリスクが高いという判定。男性は日ごろから仕事で長時間パソコンの画面を見る生活を送ってきたが、検査を機にコンタクトレンズをやめブルーライトカットの眼鏡をかけるようになった。
遺伝子検査サービスを使う利用者は購入したキットに唾液を入れて、検査会社に送り返す。数週間から1カ月程度で郵送やインターネット上の個人ページを通じて結果が通知される。価格は会社や検査項目の数によって異なるが、数千円から3万円程度だ。
こうした簡易な遺伝子検査サービスがいま、国内で広がっている。シードは近視になるリスクを調べる検査キットの発売を今年から始めた。近視には遺伝要因と生活習慣などの環境要因がある。近視のリスクを示し眼科医での受診増を促す。
同社は検査項目を近視リスクに絞っているが、病気にかかる可能性や体質特性など、総合的な健康リスクを調べる企業もある。
04年創業のジェネシスヘルスケア(東京・渋谷)は当初は医療機関や研究機関からの受託検査が中心だったが、14年から個人向けの検査キットの販売を始めた。同社の解析サービスを利用した人はOEM(相手先ブランドによる生産)経由も含めると、80万人に達した。結婚や出産など人生の節目を迎えて自身の健康に興味を持った30~40歳代の利用が多いという。
舟橋義人広報部長は「天気予報を見て服装や傘の準備をするように、リスクを見て生活習慣の改善につなげる使い方が多い」と話す。需要の高まりを受け、肥満や肌の状態など個別の項目だけを調べる低価格の簡易キットの販売も始めた。
病気や体質、祖先など300項目以上を総合的に調べられるキットを展開するのはユーグレナ子会社のジーンクエスト(東京・港)だ。14年のサービス開始から検査項目を徐々に増やしており、19年10月からは太りやすさやお酒の強さも調べられるようになった。
同社の特徴は解析結果を出す際に参考にした学術論文を表示することだ。ユーグレナ経営戦略部の岩田修ディレクターは「遺伝子検査は人種によって結果にばらつきが出やすく、利用者がデータを信頼できることを重視している」と話す。
医療機関での診断に使う臨床遺伝子検査と異なり、簡易な遺伝子検査の国内市場規模は数億円程度とされる。ただ簡易検査が流行する米国ではすでに100億円を突破したといわれ、5年後には10倍以上まで膨らむという予測もある。
遺伝子検査を巡っては06年ごろから遺伝子の配列を高速で調べる装置「次世代シーケンサー」が普及し、従来と比べ大幅に安価かつ短時間で解析できるようになった。01年に1億ドルだったゲノム解析の価格は1000ドルに低下。シーケンサーを手がける米イルミナは将来的には1人あたりのゲノム解析を100ドルまで下げることを目指すとしており、低価格化の流れが強まっている。
検査提供企業が増えるなか、取得した遺伝子情報を第三者と共有する動きも活発だ。ジェネシスヘルスケアはデータを欲しがっている会社や渡す可能性がある疾患データの種類を利用者に示し、情報を提供するかを判断してもらう。化粧品や食品会社などから共有の引き合いがあるという。シードも集めたデータについて製薬会社や治験会社への提供を検討する。
身近になる遺伝子検査は新たなビジネスを生む可能性を秘めている。異なる体質に合わせたダイエットプログラムや、スポーツでの運動機能向上など、新サービスのヒントを生みそうだ。

■簡易検査、精度に難も

普及が進む遺伝子検査キットだが、基本的にはリスク判定にとどまるという意識を持つことが大切だ。特にがんなどの病気は1つの遺伝子だけで決まらず、環境要因なども大きく影響する。検査キットの結果が必ずしも正しいとは限らない。
米国では、性別や喫煙歴など唾液にひも付ける利用者の属性を変えるだけで検査の結果にばらつきが出た。動物の唾液も人間の唾液として認識する検査もあったという。検査キットの結果を深刻に受け止めすぎて、逆にうつ病になる事例も出ている。
日本でもキットを使った消費者から「がんになりにくいという結果が出たのに、がんと診断された」と国民生活センターに苦情が寄せられた例があった。北里大学の高田史男教授は「遺伝子検査キットの診断結果をうのみにするのは危険」と話す。
検査キットによっては病気のリスクだけでなく、自分の祖先の民族や家系を探る項目があり、使い方を間違えると結婚時の差別や偏見を助長する可能性もある。商機を生む遺伝子情報だが、個人情報としてのきめ細かな扱いも求められそうだ。
(松冨千紘)
1件のコメントがあります
  • イメージ
    gold pussyさん
    2019/12/27 17:15
    この記事をビューアーで読む
    遺伝子検査 シードも参入 健康リスク判定、価格手ごろ
    取得データ活用の動き
    1696文字
    [有料会員限定]

    唾液を採取してキットの販売会社に送り返すと、病気や体質について詳しいリポートを受け取ることができる
    病気のリスクを遺伝子で調べる検査サービスが日本でも広がってきた。将来かかる可能性のある病気や自分が太りやすい体質かどうかなどを簡易キットで調べる。数千円でできることから普及が進み、専門の検査企業のほかコンタクトレンズ大手のシードなども参入している。病院の受診を促したり生活習慣を見直したりするきっかけにつながりそうだが、解析できることは健康リスクの判定にとどまる。誤った医療や差別に使われる事態を防ぐ努力も必要だ。
    「自分の体について調べてみたかった」。横浜市の30代の男性は2018年に国内の遺伝子検査サービスの検査キットを使い自身の遺伝子を調べてもらった。結果は目の病気「加齢性黄斑変性症」のリスクが高いという判定。男性は日ごろから仕事で長時間パソコンの画面を見る生活を送ってきたが、検査を機にコンタクトレンズをやめブルーライトカットの眼鏡をかけるようになった。
    遺伝子検査サービスを使う利用者は購入したキットに唾液を入れて、検査会社に送り返す。数週間から1カ月程度で郵送やインターネット上の個人ページを通じて結果が通知される。価格は会社や検査項目の数によって異なるが、数千円から3万円程度だ。こうした簡易な遺伝子検査サービスがいま、国内で広がっている。シードは近視になるリスクを調べる検査キットの発売を今年から始めた。近視には遺伝要因と生活習慣などの環境要因がある。近視のリスクを示し眼科医での受診増を促す。
    同社は検査項目を近視リスクに絞っているが、病気にかかる可能性や体質特性など、総合的な健康リスクを調べる企業もある。
    04年創業のジェネシスヘルスケア(東京・渋谷)は当初は医療機関や研究機関からの受託検査が中心だったが、14年から個人向けの検査キットの販売を始めた。同社の解析サービスを利用した人はOEM(相手先ブランドによる生産)経由も含めると、80万人に達した。結婚や出産など人生の節目を迎えて自身の健康に興味を持った30~40歳代の利用が多いという。
    舟橋義人広報部長は「天気予報を見て服装や傘の準備をするように、リスクを見て生活習慣の改善につなげる使い方が多い」と話す。需要の高まりを受け、肥満や肌の状態など個別の項目だけを調べる低価格の簡易キットの販売も始めた。
    病気や体質、祖先など300項目以上を総合的に調べられるキットを展開するのはユーグレナ子会社のジーンクエスト(東京・港)だ。14年のサービス開始から検査項目を徐々に増やしており、19年10月からは太りやすさやお酒の強さも調べられるようになった。
    同社の特徴は解析結果を出す際に参考にした学術論文を表示することだ。ユーグレナ経営戦略部の岩田修ディレクターは「遺伝子検査は人種によって結果にばらつきが出やすく、利用者がデータを信頼できることを重視している」と話す。
    医療機関での診断に使う臨床遺伝子検査と異なり、簡易な遺伝子検査の国内市場規模は数億円程度とされる。ただ簡易検査が流行する米国ではすでに100億円を突破したといわれ、5年後には10倍以上まで膨らむという予測もある。
    遺伝子検査を巡っては06年ごろから遺伝子の配列を高速で調べる装置「次世代シーケンサー」が普及し、従来と比べ大幅に安価かつ短時間で解析できるようになった。01年に1億ドルだったゲノム解析の価格は1000ドルに低下。シーケンサーを手がける米イルミナは将来的には1人あたりのゲノム解析を100ドルまで下げることを目指すとしており、低価格化の流れが強まっている。
    検査提供企業が増えるなか、取得した遺伝子情報を第三者と共有する動きも活発だ。ジェネシスヘルスケアはデータを欲しがっている会社や渡す可能性がある疾患データの種類を利用者に示し、情報を提供するかを判断してもらう。化粧品や食品会社などから共有の引き合いがあるという。シードも集めたデータについて製薬会社や治験会社への提供を検討する。
    身近になる遺伝子検査は新たなビジネスを生む可能性を秘めている。異なる体質に合わせたダイエットプログラムや、スポーツでの運動機能向上など、新サービスのヒントを生みそうだ。
    https://www.nikkei.com/paper/image-article/?R_FLG=0&ad=DSKKZO5378898025122019TJ2000&dc=1&ng=DGKKZO53862120W9A221C1TJ2000&z=20191227

    https://www.nikkei.com/paper/image-article/?R_FLG=0&ad=DSKKZO5378900025122019TJ2000&dc=10&ng=DGKKZO53862120W9A221C1TJ2000&z=20191227
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