前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■宮越ＨＤ <6620> 　1,375円　(+300円、+27.9％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。宮越ホールディングス <6620> [東証Ｐ]がストップ高。13日午前9時ごろ、子会社である深セン皇冠（中国）電子が深セン市で進めている「ワールド・イノベーション・センター（WIC）」プロジェクトについて、深セン市当局から実施主体として確認することに関する公示があったと発表しており、好材料視された。同プロジェクトは、同社が深セン市福田区に保有する工場跡地を再開発し、経済、社会、環境の持続可能性を実現する拠点の建設を目指すもの。WICの機能としては、中国の先進的経済を実現している13省・4直轄市と提携して、各地域の大手企業とWICに進出した大手外資企業の最新情報を満載したシステム、更に地元の大手企業やスタートアップとのマッチングシステムなど進出企業にとってイノベーションの創出を加速させるプラットフォームを構築するプロジェクトで、既に日米欧から100社を超える企業が進出意向を表明しているという。

■ユニプレス <5949> 　1,446円　(+300円、+26.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ユニプレス <5949> [東証Ｐ]がストップ高。前週末10日の取引終了後、24年3月期の連結決算を発表。売上高は前の期比10.1％増の3350億7900万円、最終利益は同2.1倍の52億5600万円だった。顧客の増産や為替効果に加え、日本と米州事業が順調に推移し、計画を大幅に上回って着地。前期の配当も従来の予想から5円増額した。25年3月期は売上高が前期比1.5％減の3300億円を見込む半面、最終利益は同4.6％増の55億円を計画。年間配当予想は同25円増配の60円とした。業況とともに大幅な増配計画を評価した買いが集まったようだ。同社はあわせて中期経営計画も開示。27年3月期に売上高3360億円、営業利益210億円（25年3月期見通しは120億円）に伸ばす目標を掲げた。株主還元では、当面はDOE（株主資本配当率）2％超を意識し、中期的に3％を目指す方針を示している。

■ヨネックス <7906> 　1,521円　(+300円、+24.6％) ストップ高

　ヨネックス <7906> [東証Ｓ]がストップ高。前週末10日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の最終利益が前期比5.0％増の93億円となる見通しを示した。前期に続き過去最高益の更新を計画する。加えて、前期の配当について特別配当の実施により従来の予想から2円増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比4円増配の20円とした。これらを受け、買い安心感が広がったようだ。今期の売上高は同8.2％増の1260億円を予想する。スポーツ人口の世界的な増加を見込む一方、中長期的な観点でのマーケティング投資や設備投資に伴う減価償却費の増加も想定する。

■ノーリツ鋼機 <7744> 　3,860円　(+700円、+22.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。ノーリツ鋼機 <7744> [東証Ｐ]がストップ高。前週末10日の取引終了後、24年12月期の連結業績予想の上方修正を発表。最終利益予想を17億円増額して103億円（前期比1.0％増）に引き上げた。減益予想から一転、増益を予想する形となったほか、営業利益と経常利益は過去最高となる見通しとなり、好感されたようだ。今期の売上収益予想は59億円増額して1035億円（同13.0％増）に見直した。1-3月期の事業進捗と、想定為替レートの見直しを業績予想に反映した。あわせて発表した第1四半期（1-3月）の売上収益は前年同期比56.9％増の273億400万円、最終利益は同5.0倍の52億3500万円だった。音響機器関連事業が成長し収益を押し上げた。

■長野計器 <7715> 　2,876円　(+500円、+21.0％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。長野計器 <7715> [東証Ｐ]がストップ高。同社は10日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比8.4％増の77億5000万円としていることや、年間配当計画を前期比4円増配の44円としていることが好感されたようだ。売上高は同4.1％増の707億円となる見通し。主力の圧力計事業は、産業機械業界向けやプロセス業界向け、空圧機器業界向けの売り上げ増加を見込んでいる。また、同日にはＪＲ東日本 <9020> [東証Ｐ]及びセイコーエプソン <6724> [東証Ｐ]と共同開発した鉄道事業者向けアオリ監視装置の納入を開始したことを明らかにしている。

■ＴＯＷＡ <6315> 　13,450円　(+2,320円、+20.8％)

　東証プライムの上昇率5位。ＴＯＷＡ <6315> [東証Ｐ]が続急騰。前週末10日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比18.9％増の600億円、最終利益は同37.0％増の88億3000万円を見込む。3期ぶりに最高益を更新する見通し。年間配当予想は同20円増配の60円としており、これらをポジティブ視した買いが集まった。生成AIの拡大に向けたHBM（広帯域メモリー）などサーバー向け投資に関し、堅調な需要が続くと想定。四半期ベースの受注高は第2四半期（7-9月）までは130億～150億円、第3四半期（10-12月）以降は150億～170億円となると予想する。24年3月期の売上高は前の期比6.2％減の504億7100万円、最終利益は同12.3％減の64億4400万円だった。

■アシックス <7936> 　8,750円　(+1,500円、+20.7％) ストップ高

　東証プライムの上昇率6位。アシックス <7936> [東証Ｐ]がストップ高。前週末10日取引終了後、6月30日を基準日として1株を4株に分割すると発表した。あわせて配当の実質増額や株主優待制度の拡充を発表しており、これを好感した買いが膨らんだ。配当予想は株式分割考慮前ベースで年70円から年80円へ増額修正した。優待制度については株式分割後も100株以上の株主を対象とするほか、直営店舗やECサイトで使える優待割引の割引率を引き上げる。今年6月分から実施する。6月末時点の保有株数の4倍の株式数を基準として株主優待の案内を送付するという。あわせて発表した1-3月期決算は売上高が前年同期比14.3％増の1741億200万円、営業利益が同52.9％増の338億1200万円だった。日本や北米、欧州、中華圏など主要地域の売り上げが好調だったほか、為替影響が寄与した。

■トランシティ <9310> 　901円　(+150円、+20.0％) ストップ高

　東証プライムの上昇率7位。日本トランスシティ <9310> [東証Ｐ]がストップ高。13日、同社は中期経営計画の内容を見直し、株主還元策の強化策を打ち出した。26年3月期までの間、配当性向40％もしくは株主資本配当率（DOE）2.0％のいずれかの高い金額を目安に配当を実施する方針。更に、上限20億円、発行済み株式総数の5％をメドに自社株買いを実施する計画も示した。これを踏まえ、同社は取得総数160万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.52％）、取得総額10億円を上限とする自社株買いを7月1日から2025年3月31日の間に実施すると開示。加えて、25年3月期の最終利益が前期比14.4％増の53億円となる見通しと、前期の配当を1円増額したうえで今期の年間配当を前期比20円50銭増配の33円50銭とする計画を示しており、ポジティブサプライズと受け止めた投資家の買いが集まったようだ。

■ｓａｎｔｅｃ <6777> 　6,030円　(+1,000円、+19.9％) ストップ高

　ｓａｎｔｅｃ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <6777> [東証Ｓ]がストップ高。前週末10日の取引終了後に発表した25年3月期連結業績予想で、営業利益58億円（前期比4.2％増）と連続最高益更新を見込み、年間配当予想を前期比10円増の100円としたことが好感された。売上高は200億円（同6.0％増）を見込む。光通信用の光測定器で、ネットワークインフラ及びデータセンターへの投資が引き続き堅調に推移し、国内外の光伝送機器メーカーからの引き合いが順調に増えると予想。また、産業用の光測定器についても、 半導体用シリコンウエハーの製造にかかる設備投資需要が堅調に推移すると予想しており、これらが業績を牽引する。なお、24年3月期決算は、売上高188億6700万円（前の期比23.8％増）、営業利益55億6400万円（同39.7％増）だった。

■メイコー <6787> 　6,120円　(+1,000円、+19.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率8位。メイコー <6787> [東証Ｐ]がストップ高。前週末10日の取引終了後に発表した25年3月期連結業績予想で、売上高1950億円（前期比8.7％増）、営業利益160億円（同37.2％増）と3期ぶりの営業最高益更新を見込み、年間配当予想を前期比4円増の72円としたことが好感された。基板事業で車載向け基板が引き続き全体を牽引する見込み。また、スマートフォン向け基板でハイエンドスマホ向け基板の拡販に引き続き注力するほか、EMS事業で車載向けなどの受託開発型商品の拡販に注力することも寄与する見通し。更に、工場の自動化・省人化、歩留まり改善など生産性の改善を推進し収益性の一層の強化を図るとしている。なお、24年3月期決算は、売上高1794億5800万円（前の期比7.3％増）、営業利益116億6000万円（同21.8％増）だった。

■あすか薬ＨＤ <4886> 　2,476円　(+393円、+18.9％)

　東証プライムの上昇率9位。あすか製薬ホールディングス <4886> [東証Ｐ]が7日ぶり急反騰。前週末10日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示。今期の売上高は前期比0.2％増の630億円、経常利益は同2.7％増の67億円となる見通しを示した。経常利益は前期に続き過去最高益を見込む。年間配当予想は同10円増配の50円とし、業況と増配予想を好感した買いが集まった。「レルミナ」を中心とした産婦人科領域製品が伸長する見込み。研究開発費など費用増を想定する半面、償却費は減少する。最終利益は前期にあった有価証券売却益の反動があるとし、同33.7％減の50億円を見込む。

■売れるネット <9235> 　3,150円　(+500円、+18.9％) ストップ高

　売れるネット広告社 <9235> [東証Ｇ]がストップ高。13日正午ごろ、アクセスブライト（東京都中央区）が手掛ける「中国越境EC」に関する事業を譲り受けることで基本合意したと発表しており、好材料視された。売れるネットは24年2月、100％子会社として越境ECに関するサービスを提供する「売れる越境ＥＣ社」を設立。主に米国の「Amazon」「e-bay」を活用し、米国における越境EC分野への進出による海外販路の開拓やモール事業のノウハウ拡充などを進めてきた。今回の事業譲受により、新たに「中国における越境EC分野への進出による海外販路の開拓」及び「モール事業のノウハウ拡充」が可能となり、同事業の更なる成長を目指すとしている。譲受金額は非開示。なお、24年7月期及び25年7月期業績に与える影響は軽微としている。

■東京計器 <7721> 　3,180円　(+503円、+18.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率10位。東京計器 <7721> [東証Ｐ]がストップ高。503円高はストップ高となる3180円まで一気に駆け上がる人気となり、前週末に続き上場来高値を大幅更新した。船舶や航空機用などを中心とする計器メーカーの大手で、技術力に定評があり防衛省向けでも強みを発揮している。同社が前週末10日に発表した24年3月期決算は営業利益が前の期比2.1倍の27億6800万円と急拡大を果たしたが、続く25年3月期についても同利益は前期比29％増の35億6000万円予想と、過去最高利益に肉薄した14年3月期以来11期ぶりの高水準を見込んでいる。主力の船舶向けが好調を維持するほか、防衛省向け受注残が豊富で、これが収益押し上げ要因となる。前期からの業績変化率の大きさに着目した投資資金の攻勢が加速した形だ。加えて同日に発表した中期経営計画では27年3月期の営業利益48億1000万円を掲げており、これもポジティブサプライズとなって株価は青空圏を突き進む展開に。

■山陰合銀 <8381> 　1,488円　(+231円、+18.4％)

　山陰合同銀行 <8381> [東証Ｐ]が4日続急騰。同社は5月13日後場(13:00)に決算を発表、24年3月期の連結経常利益は前の期比13.8％増の247億円になり、25年3月期も前期比6.8％増の264億円に伸びを見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことで好感されたようだ。これで4期連続の増収、増益になる。同時に、今期の年間配当は前期比9円増の48円に増配する方針とした。

■ヨータイ <5357> 　1,787円　(+277円、+18.3％)

　ヨータイ <5357> [東証Ｐ]が3日続急騰。前週末10日の取引終了後に発表した25年3月期連結業績予想で、売上高300億円（前期比3.0％増）、営業利益38億円（同5.5％増）と営業増益を見込み、年間配当予想を前期比5円増の90円としたことが好感された。高付加価値な新製品の販売拡大や環境配慮型耐火物の使用促進に取り組むほか、継続的な生産体制強化による合理化・効率化などを推進する方針。なお純利益は、前期に投資有価証券売却益や関係会社出資金売却益などを計上した反動もあり、27億5000万円（同29.1％減）を見込む。同時に発表した24年3月期決算は、売上高291億2800万円（前の期比3.1％増）、営業利益36億200万円（同10.2％減）、純利益38億7800万円（同30.5％増）となり、年間配当は85円（前の期45円）だった。

■メック <4971> 　4,550円　(+700円、+18.2％) ストップ高

　メック <4971> [東証Ｐ]がストップ高。前週末10日の取引終了後、24年12月期の連結業績予想について、売上高を163億円から170億円（前期比21.3％増）へ、営業利益を30億円から36億5000万円（同46.4％増）へ、純利益を21億5000万円から26億5000万円（同15.0％増）へ上方修正したことが好感された。為替が円安に動いていることに加えて、グローバル生産戦略への取り組みで生産効率が改善したことなどが寄与する。同時に発表した第1四半期（1-3月）決算は、売上高43億5400万円（前年同期比57.5％増）、営業利益10億5300万円（同6.2倍）、純利益7億7900万円（同9.5倍）だった。半導体を搭載するパッケージ基板向けに高いシェアを持つ超粗化系密着向上剤「CZシリーズ」の需要が在庫調整一巡から回復基調にあることに加えて、一部顧客による需要の前倒しなどの影響を受けたことなども寄与した。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース