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ウェルスナビのニュース
最適ポートフォリオでおまかせ運用する専用投資信託にウェルスナビが投資助言を実施
ウェルスナビ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:柴山 和久、以下「ウェルスナビ」)が、楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)および楽天投信投資顧問株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」)とともに開発に取り組んだ投資信託「ウェルスナビ×R(ウェルスナビアール)」について、楽天証券において5月13日より販売を開始します。
「ウェルスナビ×R」は、預かり資産・運用者数 国内No.1ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi(ウェルスナビ)」の運用体験を実現する、楽天証券のお客様向けの投資信託です。楽天投信投資顧問が運用し、ウェルスナビは投資助言を行います。ウェルスナビとしては初の投資信託商品によるサービス提供となります。
新しいNISA制度の開始により、資産運用に対する意識はますます高まっています。ウェルスナビとしては「長期・積立・分散」の投資を実現する投資信託商品を、約524万のNISA口座(※2)を有する楽天証券を通じて提供することで、働く世代の資産形成に貢献していきたいと考えています。なお、ロボアドバイザー「WealthNavi」をご利用いただいているお客様も「ウェルスナビ×R」をご利用いただけます。
■「ウェルスナビ×R」の主な特長
1.おまかせで使いやすい、シンプルなサービス設計
6つの質問に答えるだけで、リスク許容度に合った投資信託(ファンド)をご提案します(※3)。商品選びに悩む必要がなく、簡単に資産運用を始められます。
運用開始後は、シンプルで使いやすい画面デザインで、資産の状況をいつでも確認できます。
2.ウェルスナビの運用体験を実現する最適ポートフォリオでおまかせ運用
預かり資産・運用者数 国内No.1ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi」の最適ポートフォリオを投資信託で実現し、リスクを抑えながら中長期的に資産を増やすことを目指せます。株式、債券、金や不動産など、世界中のさまざまな資産にバランスよく投資を行います。
資産運用アルゴリズムをホワイトペーパーで公開しており、「ウェルスナビ×R」特設サイトからご覧いただけます。
3.楽天証券のNISA口座を利用できる
楽天証券の特定口座・一般口座はもちろん、NISA口座(成長投資枠)を利用して、当ファンドのお取引が可能です。お得な非課税制度を活用しながら資産運用が行えます。
4.長く続けるためのサポートが充実
コラムやメールなど、資産運用に役立つ情報を無料でお届けします。
5.楽天証券ならではのサービス
楽天カード、オンライン電子マネー楽天キャッシュを利用した積立もでき、積立額に応じて楽天ポイントが貯まります。貯まった楽天ポイントを利用したポイント投資も可能です。詳細は楽天証券ホームページをご確認ください。
※1 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況(最新版)(2023年9月末現在)『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 ウエルスアドバイザー社調べ(2023年12月時点)
※2 2024年1月末現在
※3 5段階のリスク許容度に応じた5種類のファンドを提供します。
「ウェルスナビ×R」特設サイトURL
PC https://www.rakuten-sec.co.jp/wealthnavi-r/
スマートフォン https://www.rakuten-sec.co.jp/smartphone/wealthnavi-r/
同時に、2024年8月13日までの期間内に条件を満たしたお客様に抽選で最大10万円をプレゼントする「現金最大10万円が当たる!【ウェルスナビ×R 】リリース記念キャンペーン!」を実施しております。
PC https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/20240513-01/
スマートフォン https://www.rakuten-sec.co.jp/smartphone/campaign/20240513-01/
■ファンドの手数料について
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
<申込時、換金時にご負担いただく費用>
購入時手数料: ありません。
換金手数料: ありません。
信託財産留保額: ありません。
<信託財産で間接的にご負担いただく(ファンドから支払われる)費用>
運用管理費用(信託報酬):ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.1%(税抜 1.0%)
その他の費用:信託報酬のほかに、間接的にご負担いただく費用には、ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.06%程度のETF保有コスト、年率0.1%程度を上限としたその他費用(保管費用、監査費用、印刷費用等)があります。保有期間中に信託財産から日々差し引かれており、別途お支払いいただくものではありません。
■ファンドのリスクについて
当ファンドは、マザーファンドおよび上場投資信託証券を通じて値動きのある有価証券等に投資します。主なリスクとしては、資産配分リスク、価格変動リスク、株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、金の価格変動リスク、為替変動リスク、流動性リスク、信用リスク、カントリー・リスクなどがあります。
*お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
*当資料における内容は作成時点(2024年5月13日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
■会社概要
楽天証券株式会社
会社名 楽天証券株式会社(英語名:Rakuten Securities, Inc.)
代表者 代表取締役社長 楠 雄治
設立 1999年3月24日
所在地 東京都港区南青山2-6-21
資本金 19,495百万円
URL https://www.rakuten-sec.co.jp/
事業内容 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第195号
加入協会 日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
日本商品先物取引協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
楽天投信投資顧問株式会社
会社名 楽天投信投資顧問株式会社(英語名:Rakuten Investment Management, Inc.)
代表者 代表取締役社長 東 眞之
設立 2006年12月28日
所在地 東京都港区南青山2-6-21
資本金 150百万円
URL https://www.rakuten-toushin.co.jp/
事業内容 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第1724号
加入協会 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
ウェルスナビ株式会社
会社名 ウェルスナビ株式会社(英語名:WealthNavi Inc.)
代表者 代表取締役CEO 柴山和久
設立 2015年4月28日
所在地 東京都渋谷区渋谷2-22-3 渋谷東口ビル9F
資本金 119億1,944万1,767円 ※2024年3月31日現在
URL https://corp.wealthnavi.com/
事業内容 金融商品取引業
関東財務局長(金商)第2884号
加入協会 日本証券業協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会
一般社団法人 日本資金決済業協会
ウェルスナビ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:柴山 和久、以下「ウェルスナビ」)が、楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)および楽天投信投資顧問株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」)とともに開発に取り組んだ投資信託「ウェルスナビ×R(ウェルスナビアール)」について、楽天証券において5月13日より販売を開始します。
「ウェルスナビ×R」は、預かり資産・運用者数 国内No.1ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi(ウェルスナビ)」の運用体験を実現する、楽天証券のお客様向けの投資信託です。楽天投信投資顧問が運用し、ウェルスナビは投資助言を行います。ウェルスナビとしては初の投資信託商品によるサービス提供となります。
新しいNISA制度の開始により、資産運用に対する意識はますます高まっています。ウェルスナビとしては「長期・積立・分散」の投資を実現する投資信託商品を、約524万のNISA口座(※2)を有する楽天証券を通じて提供することで、働く世代の資産形成に貢献していきたいと考えています。なお、ロボアドバイザー「WealthNavi」をご利用いただいているお客様も「ウェルスナビ×R」をご利用いただけます。
■「ウェルスナビ×R」の主な特長
1.おまかせで使いやすい、シンプルなサービス設計
6つの質問に答えるだけで、リスク許容度に合った投資信託(ファンド)をご提案します(※3)。商品選びに悩む必要がなく、簡単に資産運用を始められます。
運用開始後は、シンプルで使いやすい画面デザインで、資産の状況をいつでも確認できます。
2.ウェルスナビの運用体験を実現する最適ポートフォリオでおまかせ運用
預かり資産・運用者数 国内No.1ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi」の最適ポートフォリオを投資信託で実現し、リスクを抑えながら中長期的に資産を増やすことを目指せます。株式、債券、金や不動産など、世界中のさまざまな資産にバランスよく投資を行います。
資産運用アルゴリズムをホワイトペーパーで公開しており、「ウェルスナビ×R」特設サイトからご覧いただけます。
3.楽天証券のNISA口座を利用できる
楽天証券の特定口座・一般口座はもちろん、NISA口座(成長投資枠)を利用して、当ファンドのお取引が可能です。お得な非課税制度を活用しながら資産運用が行えます。
4.長く続けるためのサポートが充実
コラムやメールなど、資産運用に役立つ情報を無料でお届けします。
5.楽天証券ならではのサービス
楽天カード、オンライン電子マネー楽天キャッシュを利用した積立もでき、積立額に応じて楽天ポイントが貯まります。貯まった楽天ポイントを利用したポイント投資も可能です。詳細は楽天証券ホームページをご確認ください。
※1 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況(最新版)(2023年9月末現在)『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 ウエルスアドバイザー社調べ(2023年12月時点)
※2 2024年1月末現在
※3 5段階のリスク許容度に応じた5種類のファンドを提供します。
「ウェルスナビ×R」特設サイトURL
PC https://www.rakuten-sec.co.jp/wealthnavi-r/
スマートフォン https://www.rakuten-sec.co.jp/smartphone/wealthnavi-r/
同時に、2024年8月13日までの期間内に条件を満たしたお客様に抽選で最大10万円をプレゼントする「現金最大10万円が当たる!【ウェルスナビ×R 】リリース記念キャンペーン!」を実施しております。
PC https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/20240513-01/
スマートフォン https://www.rakuten-sec.co.jp/smartphone/campaign/20240513-01/
■ファンドの手数料について
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
<申込時、換金時にご負担いただく費用>
購入時手数料: ありません。
換金手数料: ありません。
信託財産留保額: ありません。
<信託財産で間接的にご負担いただく(ファンドから支払われる)費用>
運用管理費用(信託報酬):ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.1%(税抜 1.0%)
その他の費用:信託報酬のほかに、間接的にご負担いただく費用には、ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.06%程度のETF保有コスト、年率0.1%程度を上限としたその他費用(保管費用、監査費用、印刷費用等)があります。保有期間中に信託財産から日々差し引かれており、別途お支払いいただくものではありません。
■ファンドのリスクについて
当ファンドは、マザーファンドおよび上場投資信託証券を通じて値動きのある有価証券等に投資します。主なリスクとしては、資産配分リスク、価格変動リスク、株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、金の価格変動リスク、為替変動リスク、流動性リスク、信用リスク、カントリー・リスクなどがあります。
*お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
*当資料における内容は作成時点(2024年5月13日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
■会社概要
楽天証券株式会社
会社名 楽天証券株式会社(英語名:Rakuten Securities, Inc.)
代表者 代表取締役社長 楠 雄治
設立 1999年3月24日
所在地 東京都港区南青山2-6-21
資本金 19,495百万円
URL https://www.rakuten-sec.co.jp/
事業内容 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第195号
加入協会 日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
日本商品先物取引協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
楽天投信投資顧問株式会社
会社名 楽天投信投資顧問株式会社(英語名:Rakuten Investment Management, Inc.)
代表者 代表取締役社長 東 眞之
設立 2006年12月28日
所在地 東京都港区南青山2-6-21
資本金 150百万円
URL https://www.rakuten-toushin.co.jp/
事業内容 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第1724号
加入協会 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
ウェルスナビ株式会社
会社名 ウェルスナビ株式会社(英語名:WealthNavi Inc.)
代表者 代表取締役CEO 柴山和久
設立 2015年4月28日
所在地 東京都渋谷区渋谷2-22-3 渋谷東口ビル9F
資本金 119億1,944万1,767円 ※2024年3月31日現在
URL https://corp.wealthnavi.com/
事業内容 金融商品取引業
関東財務局長(金商)第2884号
加入協会 日本証券業協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会
一般社団法人 日本資金決済業協会
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