前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■タカトリ <6338> 　4,375円　(+700円、+19.1％) ストップ高

　タカトリ <6338> [東証Ｓ]がストップ高。前週末取引時間中に一時10％を超える上昇で3730円まで駆け上がり上場来高値を更新したが、31日もその余勢を駆ってカイ気配スタートで株価を切り上げた。28日取引終了後、22年9月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の5億3000万円から13億5100万円（前の期比3.5倍）に大幅増額しており、これを手掛かりに投資資金の攻勢が加速している。抜群の商品競争力を誇るパワー半導体向けSiC材料切断加工装置などの受注が好調で全体業績を押し上げている。04年9月期以来約18年ぶりの過去最高利益を一気に更新する見通しとなった。

■東エレデバ <2760> 　7,030円　(+1,000円、+16.6％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。東京エレクトロン　デバイス <2760> [東証Ｐ]がストップ高、年初来高値を更新した。前週末28日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を2000億円から2300億円（前期比27.8％増）へ、純利益を59億円から76億円（同49.5％増）へ上方修正し、あわせて中間105円・期末135円の年240円を予定していた配当予想を中間145円・期末165円の年310円へ引き上げたことが好感された。半導体の需給逼迫について、取り扱い半導体製品で一部改善の兆しが見られることに加えて、半導体及び電子デバイス事業において産業機器向けや車載向け、通信機器向けを中心に半導体製品の需要が高水準で推移していることが要因。また、ドル建て及びドルリンク販売で為替相場が円安で推移していることも利益押し上げに寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1117億6900万円（前年同期比35.0％増）、純利益35億8400万円（同35.5％増）だった。

■ギックス <9219> 　1,053円　(+150円、+16.6％) ストップ高

　ギックス <9219> [東証Ｇ]がストップ高に買われた。前週末28日取引終了後、23年6月期第1四半期(7-9月)の決算を発表した。売上高は3億7200万円、最終利益は4900万円だった。上場前となる前年同期の実績と比べると売上高は約91％増。最終損益（前年同期は1000万円の赤字）が黒字に転じたほか、通期計画に対する進捗率は約35％に上り、好決算を評価した買いが集まった。DI（データインフォームド）関連のコンサルティング及びプラットフォームで取扱高が増加したことなどが寄与した。なお、通期の業績予想は据え置いた。

■Ｍ＆Ａ総研 <9552> 　7,080円　(+1,000円、+16.5％) ストップ高

　Ｍ＆Ａ総合研究所 <9552> [東証Ｇ]がストップ高。M＆Aの仲介事業を主力とし、完全成功報酬型のビジネスモデルで成約件数を急速に伸ばしている。前週末28日取引終了後に発表した22年9月期営業利益は前の期比3.7倍の21億300万円と大幅な伸びを示し過去最高益を更新したが、続く23年9月期についても前期比50％増の31億5000万円予想と急拡大が続く見通しにあり、これが株価を強く刺激する格好となった。

■アルプスアル <6770> 　1,280円　(+172円、+15.5％)

　東証プライムの上昇率3位。アルプスアルパイン <6770> [東証Ｐ]が急反騰。前週末28日の取引終了後に23年3月期業績予想の上方修正を発表。売上高を8350億円から9050億円（前期比12.7％増）へ、純利益を330億円から400億円（同74.2％増）へ引き上げており、これを好感した買いが入ったようだ。自動車向けでのモジュール・システム製品の販売増をはじめ、円安に伴う為替差益の発生などが業績を押し上げる。第3四半期以降の想定為替レートは、1ドル＝135円、1ユーロ＝135円としている。同時に発表した上期(4-9月)決算は、売上高が4542億8600万円（前年同期比23.6％増）、純利益が174億3600万円（同8倍）だった。

■バイタルＫＳ <3151> 　748円　(+100円、+15.4％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。バイタルケーエスケー・ホールディングス <3151> [東証Ｐ]が急速人気化、ストップ高は748円に買われた。医療用医薬品の卸売を手掛ける。足もとの業績はコストを意識した価格交渉面で利益採算が改善、インフルエンザワクチンを中心とした各種ワクチンの販売及び新型コロナウイルス関連の医療機器や検査試薬などの販売が好調で収益に貢献した。28日取引終了後に23年3月期業績予想の修正を発表、最終利益は従来予想の45億円から47億円（前期比1.5％減）に上方修正したが、これに加えて年間配当を従来計画の24円から39円（前期実績は26円）に大幅増額したことがサプライズとなった。配当利回りは時価換算で5.2％と高い。

■エレマテック <2715> 　1,551円　(+205円、+15.2％)

　東証プライムの上昇率5位。エレマテック <2715> [東証Ｐ]が急騰し年初来高値を更新。28日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を2255億円から2435億円（前期比21.4％増）へ、営業利益を89億5000万円から116億5000万円（同39.6％増）へ、純利益を60億5000万円から75億5000万円（同40.5％増）へ上方修正しており、これを好感した買いが入った。為替相場の円安傾向に加え、自動車及びゲーム機向け各種関連部材の販売が好調に推移していることが要因。また、60円としていた年間配当予想を74円に増額修正した。前期実績に対しては21円の増配となる予定だ。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1231億6700万円（前年同期比34.4％増）、営業利益66億2800万円（同90.4％増）、純利益41億6400万円（同73.7％増）だった。

■ＲＳテクノ <3445> 　7,390円　(+780円、+11.8％)

　東証プライムの上昇率6位。ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <3445> [東証Ｐ]が3日続急騰。31日午前10時30分、上海証券取引所の科創板市場に上場予定の中国子会社について、発行株式数などが決まったと発表した。新規発行株式数は約1億8714万株、公募価格は9.91元、公募総額は18億5400万元。これにより時価総額は123億6300万元（約2498億円）の予定という。ＲＳテクノの足もとの時価総額は915億円前後。中国子会社の時価総額はこれよりも大きく、業績への好影響の思惑が広がったようだ。上場するのは有研半導体硅材料（ＧＲＩＴＥＫ、北京市）。同社はシリコンウエハやCZインゴット・FZインゴットの生産、販売、開発などを手掛けている。

■ジェイテクト <6473> 　1,050円　(+103円、+10.9％)

　東証プライムの上昇率7位。ジェイテクト <6473> [東証Ｐ]が急反騰。前週末28日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高が1兆6000億円から1兆7000億円（前期比19.0％増）へ、税引前利益を485億円から595億円（同35.4％増）へ上方修正したことが好感された。上期において、北米やアジアを中心に全地域で販売が回復したことや為替の影響により業績が好調に推移したことに加え、自動車業界向けの需要動向や前提為替レートを1ドル＝115円から134円、1ユーロ＝130円から137円へ見直したことが要因としている。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高8045億7600万円（前年同期比21.1％増）、税引前利益264億3100万円（同48.6％増）だった。

■岡部 <5959> 　703円　(+61円、+9.5％)

　東証プライムの上昇率8位。岡部 <5959> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。前週末28日の取引終了後に発表した第3四半期累計(1-9月)連結決算が、売上高564億4400万円（前年同期比19.8％増）、営業利益39億2000万円（同24.0％増）、純利益31億8700万円（同58.8％増）と大幅増益となったことが好感された。主力の建設関連製品で、鉄筋コンクリート造物件の着工床面積の増加や鋼材価格上昇分の価格転嫁などにより仮設・型枠製品の売り上げが伸長したことが牽引した。また、21年10月に実施した米国における建材製品の製造事業買収による効果も寄与した。なお、22年12月期通期業績予想は、売上高758億5000万円（前期比17.0％増）、営業利益52億円（同20.0％増）、純利益38億5000万円（同46.5％増）の従来見通しを据え置いている。また同時に、上限を150万株（発行済み株数の3.16％）、または10億円とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は22年10月31日から23年4月28日までで、資本効率の向上を図るとともに、1株当たりの株主価値を高め、株主還元を充実させることが目的としている。

■ｓａｎｔｅｃ <6777> 　3,025円　(+250円、+9.0％)

　ｓａｎｔｅｃ <6777> [東証Ｓ]が3日続急伸。波長可変レーザーをはじめとする光測定器や、光パワーモニター、光フィルターなど光関連部品を世界的に展開しており、高速通信規格5Gの普及期に成長を加速させた。また、同社が製造する光学断層測定器は半導体シリコンウエハーの製造過程における必須アイテムのひとつとして需要を獲得している。23年3月期は売上高が120億円（前期比35％増）、営業利益は21億円（同28％増）を見込んでいる。なお、今期売上高予想については大幅に過去最高更新の見通し。

■キーエンス <6861> 　56,320円　(+4,610円、+8.9％)

　東証プライムの上昇率9位。キーエンス <6861> [東証Ｐ]が急反発。上昇率は一時10％を超えた。前週末28日取引終了後に発表した23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算は、売上高が前年同期比25.0％増の4440億円、最終利益が同27.4％増の1806億4100万円だった。大幅増益となったことに加え、今期の年間配当予想を100円増配の300円と、従来の予想（200円）から増額修正したことを好感した買いが集まった。設備投資需要が国内外で堅調に推移したほか、営業面での強化を図ったことなども奏功した。なお、通期の業績予想は公表していない。

■田中化研 <4080> 　1,806円　(+144円、+8.7％)

　田中化学研究所 <4080> [東証Ｓ]が続急伸。前週末28日の取引終了後、23年3月期の単独業績予想について、営業損益を6億円の赤字から16億円の黒字（前期比93.9％増）へ、最終損益を7億円の赤字から10億円の黒字（同36.6％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は700億円から600億円（同48.0％増）へ下方修正したが、同社製品の主原料であるニッケル及びコバルトの国際相場が第1四半期にかけて上昇したのち、第2四半期にかけては下落基調で推移し、上期の利益面で大幅な増加要因となったことが要因。また、期末にかけて相場関連損益が更に増加する見通しであることに加えて、為替が想定よりも円安で推移していることなども寄与する。第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高300億5200万円（前年同期比54.6％増）、営業利益18億2200万円（同2.9倍）、純利益14億9400万円（同3.0倍）となった。

■プレミアＧ <7199> 　1,765円　(+134円、+8.2％)

　プレミアグループ <7199> [東証Ｐ]が5日続急伸。前週末28日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、純利益を34億円から40億円（前期比36.0％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は245億円（同17.3％増）の従来見通しを据え置いたものの、タイの持ち分法適用関連会社（ECL）に対する株式投資について、過年度減損損失の戻入益を計上することが利益を押し上げる。第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高118億8700万円（前年同期比17.5％増）、純利益26億4100万円（同94.5％増）だった。クレジット・故障保証ともに、取扱高が伸長した。

■豊田通商 <8015> 　5,000円　(+375円、+8.1％)

　豊田通商 <8015> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。前週末28日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、純利益を2100億円から2700億円（前期比21.5％増）へ上方修正し、あわせて中間・期末各81円の年162円を予定していた配当予想を中間・期末各96円の年192円に引き上げたことが好感された。自動車生産関連、自動車販売及び電力事業の業績が好調で、上期業績が想定よりも堅調に推移したことが要因としている。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高4兆9077億円（前年同期比31.1％増）、営業利益2079億8300万円（同39.2％増）、純利益1512億8000万円（同18.6％増）だった。自動車販売の増加に加えて、金属市況や欧州電力価格の上昇が貢献した。

■オリコ <8585> 　1,205円　(+86円、+7.7％)

　オリエントコーポレーション <8585> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。同社は28日取引終了後、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比11.6％増の151億8000万円となり、通期計画250億円に対する進捗率が60.7％に達したことが好感されたようだ。営業収益は同1.6％増の1163億9500万円で着地した。半導体不足による新車販売の低迷やリフォーム商材の不足などから個別割賦事業は減収となった半面、重点領域である決済・保証事業及び海外事業は順調に伸長。また、不動産売却も全体の増収に寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■京阪神ビル <8818> 　1,323円　(+88円、+7.1％)

　京阪神ビルディング <8818> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。同社は10月28日大引け後に決算を発表、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比32.5％増の29.7億円に拡大し、通期計画の50億円に対する進捗率は59.5％に達し、5年平均の51.3％も上回ったことで好感されたようだ。同時に発行済み株式数(自社株を除く)の0.41％にあたる20万株(金額で3億円)を上限に自社株買いを実施すると発表。買い付け期間は11月1日から12月30日までとしている。

※31日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース