＜話題の焦点＞＝半導体製造装置株、１０ナノ投資で成長局面へ

　半導体製造装置関連株には今年度後半に向けての本格活躍期待が出ている。足もとで円高が進行するなかでもＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735.T>や東京エレクトロン<8035.T>といった銘柄は、底堅い値動きを続けている。その背景にはあるのは半導体業界の設備投資活発化だ。

　データセンター向けサーバー需要などを背景にＤＲＡＭやロジック系半導体が伸びているが、特に注目を集めているのが「１０ナノ台」（ナノは１０億分の１）向けや「３Ｄ　ＮＡＮＤメモリ」の設備投資需要だ。

　半導体業界では、回路の線幅を従来より細くして生産性を高める動きが強まっている。現在はメモリー半導体のＤＲＡＭで回路線幅が１０ナノメートル台後半の製品開発を巡りしのぎを削っている。韓国のサムスン電子が１０ナノ台のＤＲＡＭの量産化を始めており、今後、同社に追随する格好で１０ナノ台ＤＲＡＭ量産化の動きが活発化しそうだ。

　また、「３Ｄ　ＮＡＮＤ」型フラッシュメモリーの開発も活発化。これは、積層化によりチップ面積を小さくし、速いスピードと上書き・消去のプロセスへの耐久度を高めたものであり、次世代スマートフォンなどへの搭載が予想されている。

　今後は半導体設備投資需要の盛り上がりで、東エレク、スクリーンのほか、ディスコ<6146.T>、日立国際電気<6756.T>、ニコン<7731.T>、東京精密<7729.T>などが注目されそうだ。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）