＜動意株・８日＞（大引け）＝大豊工業、メディアＳ、ティーライフなど

　大豊工業<6470.T>＝急動意。トヨタ系自動車部品メーカーで軸受けやアルミダイカスト製品、金型などを製造している。２１年３月期業績は前期に続いて大幅減益見通しながら、トヨタ自動車<7203.T>の業績拡大に歩調を合わせ足もとの収益環境は改善傾向。世界的な自動車販売の好調を受け２２年３月期の利益復元への期待が大きい。モーターや電気自動車（ＥＶ）向けバッテリーなど電動化製品への取り組みに積極的なほか、１００％子会社を通じ再生炭素繊維を使用したＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）の技術開発に対する思惑もある。有配企業にしてＰＢＲ０．４倍台は割安。

　メディアシーク<4824.T>＝後場ストップ高。午前１１時４５分ごろに発表した第２四半期累計（２０年８月～２１年１月）連結決算が、売上高１３億５００万円（前年同期比１８．９％増）、営業利益１億６３００万円（同１３．６倍）、純利益７８００万円（同９．８倍）と大幅増益となったことで物色の矛先が向かった。法人事業で、国内の法人クライアントに対するシステムコンサルティングサービスが伸長した。また、コンシューマー事業で「バーコードリーダー／アイコニット」を中心としたスマートフォン向け広告収入のほか、スマートフォン向け恋愛シミュレーションゲームなど各種情報サービスによる売り上げが順調に推移した。なお、２１年７月期業績予想は引き続き未定としている。

　ティーライフ<3172.T>＝急反発。前週末５日の取引終了後、２１年７月期の連結業績予想について、売上高を９９億６００万円から１１０億２９００万円（前期比４．３％増）へ、営業利益を５億３０００万円から７億円（同４１．１％増）へ、純利益を３億６８００万円から５億６０００万円（同３３．２％増）へ上方修正し、従来１５円を予定していた期末配当を２４円に引き上げるとあわせて発表したことが好感されている。コロナ禍における外出自粛の影響で在宅率が上昇したことで、小売事業でＥＣモールでの巣ごもり需要に対応した商品が引き続き好調に推移したほか、卸売事業でテレビショッピングでのサプリメントの販売が大きく伸長したことが要因。また、プロパティ事業で、袋井センター及び掛川センターの賃貸稼働率が向上したことや、新規顧客開拓を目的とした広告出稿や既存顧客向けカタログの配布効率の改善による広告宣伝費の低減も寄与した。

　宮越ホールディングス<6620.T>＝ストップ高。きょう付けで自社サイトのトップメッセージを更新し、「２０３０年に時価総額１兆円　少数精鋭のエクセレントな投資会社へ飛躍」としたことが好材料視されている。長期戦略の第１号大型投資案件として、中国・深セン市に計画している都市開発プロジェクトのワールド・イノベーション・センター（ＷＩＣ）を予定。また、数年内に中国当局との歴史的な友好関係を武器に同国における投資拡大を検討するとしている。

　三機工業<1961.T>＝上値指向継続。前週は日経平均が波乱展開となるなかも、わが道を行く展開で５日続伸と気を吐いたが、きょうも目先筋の利食いをこなしプラス圏で推移している。三井系の総合設備工事大手だが、２１年３月期はコロナ禍で大幅減益予想も株価的には織り込み済み。産業空調分野で旺盛な５Ｇ関連や半導体向け需要が貢献する形で２２年３月期は２ケタ増益で切り返す公算が大きい。ＰＥＲ、ＰＢＲなど株価指標面からも割高感に乏しく、昨年１月初旬につけた昨年来高値１５６３円奪回が視界に入っている。

　オンワードホールディングス<8016.T>＝４日続伸。前週末５日の取引終了後、イタリア子会社が保有するブランド「ジル・サンダー」をイタリアのアパレル大手であるＯＴＢに売却すると発表しており、これが好感されている。新型コロナウイルス感染症の影響で海外事業の経営環境が悪化するなか、不採算となっていた事業を整理し、成長分野に対する経営資源の集中を一段と進めるのが狙い。譲渡価額は非開示で、３月中に株式譲渡を実施する予定。なお、同件による影響は２２年２月期に計上される。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS