ベクトル、マネーフォワード、豊田織など

<6058> ベクトル 1580 +300ストップ高。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は72億円で前年同期比79.6％増となり、据え置きの通期予想85億円、前期比5.9％増に対する進捗率は84.7％に達している。9-11月期も34.7億円で前年同期比78.9％増と高い増益率が継続する形に。PR・広告事業やプレスリリース事業が大幅増益のほか、ダイレクトマーケティング事業の収益も改善、主力3事業が揃って好調推移となっている。

<2884> ヨシムラフード 801 +80急伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は19.2億円で前年同期比36.0％
減となったが、通期予想は従来の20億円から28億円に上方修正した。国内非ホタテ関連事業における経営改善支援の効果、国内ホタテ関連事業におけるホタテ製品の販売価格上昇、海外事業の売上高回復などが背景となったもよう。上半期決算時の下方修正以降は株価の低迷が続いていたが、過度な警戒感の後退につながる形へ。

<4443> Sansan 1976 +293急騰。前日に第2四半期決算を発表、9-11月期調整後営業利益は24.5億円で前年同期比3.9倍となった。上半期は30.2億円で同3.7倍となり、市場予想の2倍近い水準となっている。Sansan事業の契約件数が順調に増加しているほか、BillOneの収益改善も続いているもよう。通期計画レンジ68.5-86.4億円は据え置いているが、足元の想定以上の収益改善をポジティブに捉える動きが優勢のようだ。

<7453> 良品計画 3234 +340.5急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は284億円で前年同期比29.3％増となり、市場予想を50億円ほど上回った。据え置きの通期予想790億円、前期比7.0％増に対しても好調な進捗と捉えられた。国内での粗利益率の改善、海外の売上伸長などが大幅増益の要因。コストの期ずれはあったもようだが、為替相場からの押し上げ要因もカバーする形に。決算期待は高まっていなかったとみられポジティブ反応が先行。

<7581> サイゼリヤ 6310 +310大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は47億円で前年同期比18.9％増となっている。会社計画並みの着地だが、コンセンサスは小幅に上回っているもよう。既存店売上高の好調な推移が背景で、円安による粗利益率の悪化を吸収している。また、足元で広州子会社の既存店売上が回復に向かっているもようであり、日中関係の悪化による悪影響が強まっていない点も確認されているようだ。

<3994> マネーフォワード 5186 +611急伸。前日に25年11月期決算を発表、売上高は503億円で会社計画490-516億円のレンジ内で着地したが、調整後EBITDAは22-44億円のレンジ予想上限を上回る49.6億円で着地。ビジネスのARR純増が好調な上、広告宣伝費も抑制できた。26年11月期の調整後EBITDAは80-100億円のレンジ予想、前期比では61％増から2.0倍の水準で、サプライズは限定的も、高い利益成長見通しを評価。

<6201> 豊田織 19150 +1125大幅反発。TOBの実施を予定していたトヨタグループでは、TOB価格をこれまで示していた16300円から18800円に引き上げると発表している。TOB実施期間も開始日を従来より早め、15日から2月12日までとしている。同社では前日にTOBに対する応募推奨を表明。米エリオットの株式取得などもあって、TOB価格引き上げは織り込まれていたが、本日も新たなTOB価格を上回る水準にまで上昇している。

<3697> SHIFT 871.3 -81.4大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、調整後営業益は33.2億円で前年同期比18.4％減となり、据え置きの通期予想200億円に対して、やや低調なスタートと受けとめられた。積極採用を推進したことで採用費が大幅に増加する形となったもよう。
発行済み株式数の3.00％に当たる790万株、100億円を上限とする自己株式の取得実施を発表したが、第1四半期の2ケタ減益決算をマイナス視の動きが優勢に。

<6474> 不二越 5160 -300大幅反落。前日に25年11月期決算を発表、営業利益は97.7億円で前期比47.3％増となり、従来予想の86億円を大きく上振れ。売上高は下振れたものの、構造改革効果や円安効果で収益性が改善した。26年11月期は121億円で同23.8％増を見込み、100億円レベルのコンセンサスを上振れ。前日は決算発表後に急伸する展開となったが、本日は反動安の動きに。売上高見通しなどはハードルが高いとの見方も。

<2471> エスプール 263 -14大幅安。前日に25年11月期決算を発表、営業利益は24.2億円で前期比13.1％減となり、従来予想の30.7億円を大幅に下振れて一転減益着地に。人材アウトソーシングおよび広域行政BPOサービスの伸び悩みに加えて、品川センター撤退に伴う一過性の損失も発生した。26年11月期は27.3億円で同13.0％増と2ケタ増益見通しだが、従来の前期計画も下回る水準で、ネガティブな反応が優勢になった。
＜YY＞